SFは好きで昔から気になってる。 小説が原典みたいだからそっちで買おうかと思ってるんだけど、10巻+外伝5巻と知って尻込みしてる。 hontoのクーポンで一式7千円ちょっとで買えそうなんだよなぁ。 追記: いつの間にかめっちゃコメントついてたわ。 しかも様々な視点からのコメントがあって参考になりました。ありがとう。 こういうの、意外とSNSだと参考になる意見が集まらなくて助かりました。 本筋は歴史小説で、かつ元ネタがある話だから子供の時に見るのと大人になってから見るのとでは違うって意見は参考になったなぁ。 ただ、それ込みでも面白そうだと思ったので、全巻セットではなくてまずは1〜2巻読んでみます。 追記2: 買いました。おもしれー！
Published 2025/02/15 16:52 (JST) Updated 2025/02/15 19:06 (JST) 【キーウ共同】米NBCテレビは14日、トランプ米政権がウクライナに対し、同国の希少な鉱物資源の50％の所有権を米国に譲渡するよう提案していたと報じた。ウクライナは応じなかった。複数の米当局者の話として報じた。 トランプ政権はロシアの侵攻を受けるウクライナに対する支援の見返りに、希少資源の供与を求めている。 ベセント米財務長官は12日、キーウ（キエフ）でゼレンスキー大統領と会談し、希少資源に関する合意文書の草案を示した。NBCによると、草案には米国に50％の所有権を認めることが盛り込まれていた。ゼレンスキー氏は文書への署名を拒否した。
コーデュラ・ドローゲ（ICRC法務部長） ※同様の記事を『季刊アラブ冬号』No.186（2024）に掲載。レイアウトは駐日代表部による※ 国際人道法は、「戦争法」とも呼ばれ、武力紛争の当事者の行動を規制する一連の国際ルールだ。同法を語るうえで重要な要素は二つ。 ① 国家間の武力行使が合法か否かを規定する国際連合（国連）憲章などの規則とは別個独立したものであり、武力紛争の犠牲者を保護することを目的としている。紛争の目的がいかなる手段をも正当化するものではないこと、つまり軍事作戦を遂行できる手段はこの国際人道法によって制限されている。 ② 国際人道法は、国家であろうと非国家武装集団であろうと、武力紛争のすべての当事者に適用される。 その国際人道法の役割は、大きく分けて二つ。 ① 軍事作戦がどのように遂行されるべきかについて制限を設ける。これは「敵対行為の遂行に関する規則（the rules o
トランプ大統領は1日、カナダとメキシコからの輸入品に25％の関税を、中国には10％の追加関税を、それぞれ課す大統領令に署名し、いずれも4日から課税が開始されます。 これに対し、カナダのトルドー首相は報復措置として4日からアメリカからの輸入品に対し25％の関税を課す意向を明らかにしたほか、メキシコのシェインバウム大統領も関税などの措置を実施すると述べ、具体的な内容について3日に記者会見を開き、説明するとしています。 こうした中、トランプ大統領は2日、SNSに「われわれはカナダの持っているものなど何も必要ない。無限のエネルギーがあり、車は自分たちでつくるべきだ。木材も使い切れないほどある」と投稿しました。 そして「カナダはアメリカの51番目の州になるべきだ」と改めて主張し「カナダの人々にとって税金はとても少なくなり、軍による保護もはるかによくなる。そして、関税もなくなる」としています。 カナダ
週明け3日の東京株式市場は、アメリカのトランプ大統領がカナダとメキシコ、それに中国からの輸入品に対して関税を強化する大統領令に署名したことを受けて世界経済の先行きに対する警戒感が強まり、日経平均株価は1000円以上、値下がりしました。 週明け3日の東京株式市場は、アメリカのトランプ大統領がカナダとメキシコからの輸入品への25％の関税と、中国に10％の追加関税を課す大統領令に署名したことを受け、ほぼ全面安の展開が続きました。 日経平均株価は取り引き開始直後から急落し、1100円以上値下がりしたあと、いったんはやや値を戻しましたが、午後に入ると再び売り注文が優勢となって、1100円以上、下落する場面もありました。 日経平均株価、3日の終値は先週末より1052円40銭安い3万8520円9銭。 前の営業日の終値と比べて1000円を超えて値下がりしたのは、2024年11月1日以来およそ3か月ぶりです
パワハラなどの疑惑が追及されてきた斎藤元彦兵庫県知事。百条委員会の報告書は、2月定例議会に提出される見通しだが、事態はまだ沈静化していない。1月18日には元兵庫県議会議員で百条委の委員を務めていた竹内英明氏が亡くなった。自死の背景にはSNS上に拡散された竹内氏への誹謗中傷が指摘されている。竹内氏に何が起きたのか。同氏の妻や同僚議員の証言などから見えてきたものとは…。（文中敬称略） （松本 創：ノンフィクションライター） 百条委をリードする存在 地方議員という仕事は彼の天職だったと思う。そう弔意を告げると、うつむいたまま訥々と取材に応じてくれた元兵庫県議会議員・竹内英明の妻は言った。 「それしかできなかった人なんで。その仕事を失ったことで、いろんなものが、自分の核みたいなものがなくなって……。 最後まで仕事を全うできなかったことは、本当に皆さまに申し訳なく思いますし、いろんなふうに言われるこ
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
顔をあげ、まっすぐ前を向いて裁判所を歩くひとりの女性。 みずからが被害者となった性的暴行の裁判を公開するという女性の決断に、フランス社会が大きく揺れています。 夫、そして会ったこともない数十人の男たちに、およそ10年にわたって受けていた性的暴行。 女性は薬物でこん睡状態にされた上での行為に、全く気づいていませんでした。 （ヨーロッパ総局記者 向井麻里） ※この記事には性犯罪に関する内容が含まれます フランス南部、人口約6200ほどの閑静な町マザン。 そこに住む男が持っていたパソコンから、目を背けたくなるような犯罪の証拠が見つかりました。女性のスカートの中を盗撮していたとして拘束されたドミニク・ペリコ被告（72）。 パソコンの中にあったのは、妻だったジゼルさん（72）に男たちが性的暴行を加えている様子などを撮影した映像や写真でした。 大量の映像や写真が、日付などで分けられたフォルダーに保存さ
立民、保険証「復活」法案提出 時事通信 政治部2025年01月28日10時59分配信 病院でマイナンバーカードをカードリーダーの機械で読み込む人（資料写真） 立憲民主党は２８日、昨年１２月に新規発行が停止された健康保険証を「復活」させる法案を衆院に提出した。マイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」の利用環境が整うまでの間、健康保険証の新規交付や利用を可能とする。 マイナ保険証利用率、２５％に 昨年１２月、移行開始でアップ―厚労省 中島克仁政調会長代理は記者団に「国民の多くがマイナ保険証に不安を示している」と指摘し、マイナ保険証と健康保険証の併用を求めた。 #マイナンバーカード #マイナ保険証 #中島克仁 政治 経済 社会 コメントをする 最終更新:2025年01月28日11時14分
anond:20250128122816 そこらを歩いている中年に起こった、なんの変哲も面白みもない、ただそれだけのことなのに、世界中に伝えてまわりたいほど悲しい…
「京都アニメーション」のスタジオに放火し、社員36人を殺害したなどとして1審で死刑判決が言い渡された青葉真司被告（46）が、27日付けで控訴を取り下げたことを大阪高等裁判所が明らかにしました。 これにより裁判は終了し、被告の死刑が確定しました。 青葉真司被告（46）は、6年前の2019年7月、京都市伏見区の「京都アニメーション」の第1スタジオに火をつけて社員36人を殺害し32人に重軽傷を負わせたなどとして、殺人や放火などの罪に問われました。 裁判では、物事の善悪を判断する責任能力の有無が争われ、2024年1月、1審の京都地方裁判所は責任能力があったと認めたうえで「36人もの尊い命が奪われたことはあまりにも重大で悲惨だ」などとして、死刑判決を言い渡しました。 青葉被告は判決を不服として控訴し、弁護側は2審で責任能力の評価をめぐって争う方針を示していました。 この裁判について、大阪高等裁判所は
週刊文春電子版は28日、女性トラブルで引退したタレントの中居正広さんに関する報道の一部を訂正した。訂正されたのは昨年12月の第一報で、27日に開かれたフジテレビの記者会見でも大きく取り上げられた同局編成幹部の関与に関わる部分。文春はニュースサイト「文春オンライン」のトップページに「お詫びした上で、修正を追記しています」とのコメントを発表した。 週刊文春は、昨年12月25日付の第一報の掲載ページに訂正を載せた。事件当日の会食について、「X子さんはフジ編成幹部A氏に誘われた」としていた部分を、「X子さんは中居に誘われた」「A氏がセッティングしている会の〝延長〟と認識していた」ことが判明したとし、「お詫びして訂正いたします」と謝罪した。訂正記事は、フジテレビの続報などを掲載している週刊文春電子版のトップページには表示されず、訂正のあった第一報の掲載ページにアクセスしないと閲覧できない仕様になって
戦争プロパガンダ研究会で講演するミロスラフ・マリノフ氏（中央奥）＝26日午後、東京都文京区（奥原慎平撮影） 旧日本軍がアジア・太平洋地域で3千万人を虐殺したと主張する書籍『Japan’s Holocaust』（日本のホロコースト）を巡り、内容を検証する民間有志の「戦争プロパガンダ研究会」が26日、東京都文京区で勉強会を開いた。ブルガリア出身でカナダ在住のジャーナリスト、ミロスラフ・マリノフ氏が講演し、「日本は、国の評判を失墜させることを狙った悪質なキャンペーンの標的となっている」と指摘し、「日本政府が立場を表明し、謝罪をやめ、国民の尊厳を守るときが来ている」と訴えた。 「国に対するヘイトスピーチ」『日本のホロコースト』は昨年3月に米国で発刊された。米国の歴史学者を自称するブライアン・マーク・リグ氏が、日本軍が1927年～45年にアジア・太平洋地域で行った「残虐行為」をまとめたというものだ。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
