帯域幅管理に難題を突きつけるYouTubeやFacebook：プロアクティブな対策は難しい？

ビデオサイトやSNSを業務で活用する部署もあるため、帯域確保のためにこれらサイトへのアクセスを単純に遮断することは難しくなっている。

　無数のストリーミングビデオ、ネットラジオ、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）などから貴重な帯域幅を守る役割を担うネットワークマネジャーにとって唯一不変のルールは、ルールが存在しないということだ。数年前であればストリーミングラジオを遮断するだけで十分だったかもしれないが、今では、YouTubeやFacebook、Flashストリーミングなどが犯人だったりするのだ。しかも、これらをすべて遮断するわけにはいかない。なぜなら、通常の業務でそれらにアクセスする必要がある社内部署もあるからだ。

　Citizens & Farmers Financeでネットワーク管理者を務めるビンソン・ベリー氏が警戒を怠るわけにいかないのも、このようにターゲットが絶えず変化するためだ。

　「現実の世界で起きていることから後れを取らないようにしている。忍び寄る新たな問題に不意を突かれないようにするためだ」とベリー氏は話す。

　数年前であれば、ベリー氏は「人事部門が定めた3つの禁止サイト」をブロックするだけで事足りた。すなわち、アダルトサイト、ギャンブルサイト、そして反社会的なサイトだ。しかし、インターネットラジオが帯域幅を奪い、SNSが従業員の生産性に影響し始めたのに伴い、制限を必要最小限にするという同氏のアプローチは軌道修正を余儀なくされた。

　ベリー氏は帯域幅を脅かす最近の問題に対処するために、社内ネットワークに「Barracuda Web Filter」（米Barracuda Networksのコンテンツフィルタリング装置）を追加するとともに、Citizens & Farmersのポリシーを修正した。こうすることでショッピングサイトとSNSへのアクセスを禁止し、ストリーミングメディアをすべて遮断したのだ。

　その効果はすぐに表れた。ベリー氏によると、それまで15〜20分かかっていた業務関連データのダウンロードが10〜12分で完了するようになったという。SaaS（サービスとしてのソフトウェア）アプリケーションや一般的なネット調査（悪質な債務者の追跡など）などでインターネットに大きく依存している企業の場合、遅延を少なくすることは重要な課題だ。