会社概要
| 社名 | 株式会社オルタナ |
| 代表取締役社長 | 森 摂 |
| 設立 | 2006年9月26日 |
| 資本金 | 2909万円 |
| 東京本社 | 〒150-0011 東京都渋谷区東1-3-1 常盤松ロイアルハイツ503 ※2024年9月18日にオフィスを移転致しました |
客員論説委員
竹村 眞一
（たけむら・しんいち）
京都芸術大学教授、NPO法人ELP（Earth Literacy Program）代表理事、東京大学大学院・文化人類学博士課程修了。人類学的な視点から環境問題やIT社会を論じつつ、デジタル地球儀「触れる地球」の企画開発など独自の取り組みを進める。著書に『地球の目線』（PHP新書）など。
藻谷 浩介
（もたに・こうすけ）
山口県生まれ。平成合併前の全3200市町村、海外1 1 4 ヶ国を自費で訪問し、地域特性を多面的に把握。地域振興、人口成熟問題、観光振興などに関し研究・著作・講演を行う。 2012年より現職。著書に『デフレの正体』、『里山資本主義』（KADOKAWA）、完本『しなやかな日本列島のつくりかた』（新潮社）など。近著に『進化する里山資本主義』 (Japan Times 、 世界まちかど地政学 Next 文藝春秋）
財部明郎
（たからべ・あきら）
ブロガー（「世界は化学であふれている」公開中）。1953年福岡県生れ。78年九州大学大学院工学研究科応用化学専攻修了。同年三菱石油（現ENEOS）入社。以降、本社、製油所、研究所、グループ内技術調査会社等を経て2019年退職。技術士（化学部門）、中小企業診断士。ブログでは、エネルギー、自動車、プラスチック、食品などを対象に、化学や技術の目から見たコラムを執筆中、石油産業誌に『明日のエコより今日のエコ』連載中。
論説委員
御代田 有希
（みよだ・ゆき）
東京大学大学院 新領域創成科学研究科サステイナブル社会デザインセンター特任研究員。研究関心は、グローバル・ガバナンス、持続可能な開発目標（SDGs）、ESG投資。慶應義塾大学法学部卒業後に株式会社三菱東京UFJ銀行（現MUFG銀行）にて勤務し、退職後一橋大学国際・公共政策大学院へ進学。その後同大学院法学研究科の博士課程在籍中に、米 国農務省およびESG投資を始動させた国際団体である責任投資原則（PRI）にて勤務した。博士号取得後は、一橋大学大学院法学研究科特任講師（ジュニアフェロー）を経て現職。リカレント教育を中心とした同大学院新領域創成科学研究科サステイナブル・ファイナンス・スクールの運営に携わり、学問分野横断的な知見と実務の融合を目指す。
編集委員
遠藤 直見
（えんどう・なおみ）
東北大学理学部数学科卒。NECでソフトウェア開発、品質企画・推進部門を経て、CSR/サステナビリティ推進業務全般を担当。国際社会経済研究所（NECのシンクタンク系グループ企業）の主幹研究員としてサステナビリティ経営の調査・研究に従事。現在はフリーランスのサステナビリティ経営研究家として「日本企業の持続可能な経営のあるべき姿」についての調査・研究に従事
羽生 のり子
（はにゅう・のりこ）
1991年から在仏。早稲田大学第一文学部仏文卒。立教大学文学研究科博士課程前期終了。パリ第13大学植物療法大学免状。翻訳業を経て2000年頃から記者業を開始。専門分野は環境問題、エコロジー、食、農業、美術、文化。日本農業新聞元パリ特約通信員、聴こえの雑誌「オーディオインフォ」日本版元編集長。ドイツ発祥のルナヨガ®インストラクター兼教師養成コース担当。共著に「新型コロナ 19氏の意見」（農文協）。
瀬戸内 千代
（せとうち・ちよ）
海洋ジャーナリスト。雑誌オルタナ連載「漁業トピックス」を担当。学生時代に海洋動物生態学を専攻し、出版社勤務を経て2007年からフリーランスの編集ライターとして独立。編集協力に東京都市大学環境学部編『BLUE EARTH COLLEGE－ようこそ、地球経済大学へ。』、化学同人社『「森の演出家」がつなぐ森と人』など。
オルタナ総研フェロー一覧
影山 摩子弥
（かげやま・まこや）
横浜市立大学商学部教授を経て、現在、同国際総合科学学術院教授、横浜市立大学CSRセンターLLPセンター長。専門は経済原論、経済システム論、地域CSR論。国内外の行政機関、企業、NPOなど様々な組織からのCSRの相談にも対応。著書『なぜ障害者を雇う中小企業は業績を上げ続けるのか？』（中央法規出版）、『地域CSRが日本を救う』（敬文堂）、『世界経済と人間生活の経済学』（敬文堂）ほか。CSR検定委員会委員長。
町井 則雄
（まちい・のりお）
株式会社シンカ 代表取締役社長/一般財団法人 22世紀に残すもの 理事長/
株式会社オルタナ オルタナ総研所長/岩手町政策アドバイザー など
1993年日本財団に入会、2016年9月に退職、企業の社会課題解決型ビジネス創出のサポートやCSR支援を行うため株式会社sinKA(シンカ)を立ち上げる。経産省 地域新成長産業創出促進事業審査委員、内閣府「新しい公共推進会議」情報開示・発信基盤に関するワーキング・グループ委員、G4マルチステークホルダー委員会委員
下田屋 毅
（しもたや・たけし）
ロンドン在住CSRコンサルタント。サステイナビジョン代表取締役。日本と欧州のCSRの懸け橋となるべく同社を英国に設立。大手重工メーカーで人事・労務・総務・労働安全衛生などを担当。イースト・アングリア大学環境科学修士、ランカスター大学MBA修了。2012年より英国IEMA認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー資格講習を日本で定期開催。BBT大学講師。
室井 孝之
（むろい・たかゆき）
1975年4月～2017年11月、味の素株式会社勤務。同社では、CSR・人事・労務・総務・監査・法人運営などに従事。2014年、日本食品業界初のダウ・ジョーンズ・ワールド・インデックス選定時にプロジェクト・リーダーを務めた。オルタナ総研では、サステナビリティ全般のコンサルティングを担当。
村木 真紀
（むらき・まき）
認定NPO法人虹色ダイバーシティ代表（理事長）。社会保険労務士。茨城県生まれ、京都大学総合人間学部卒業。日系メーカー、外資系コンサルティング会社等を経て現職。当事者としての実感とコンサルタントとしての経験を活かして、LGBTに関する調査研究や社会教育を行う。著書「虹色チェンジメーカー」（小学館新書）
佐藤 暁子
（さとう・あきこ）
弁護士。人権方針、人権デューディリジェンス、ステークホルダー・エンゲージメントのコーディネート、政策提言などを通じて、ビジネスと人権の普及・浸透に取り組む。認定NPO法人ヒューマンライツ・ナウ事務局次長・国際人権NGOビジネスと人権リソースセンター日本リサーチャー／代表・Social Connection for Human Rights共同代表。一橋大学法科大学院、International Institute of Social Studies（オランダ・ハーグ）開発学修士（人権専攻）。
竹村 伊央
（たけむら・いお）
1982年名古屋市生まれ。一般社団法人unisteps co-founder / ファッションスタイリスト。高校卒業後渡英し、エシカルファッションムーブメントを作り上げたブランドの1つ、 JUNKY STYLINGに勤務。同時にスタイリストとしてもエシカルを中心としたスタイリングも手がける。 2010年帰国後、2012年にエシカルファッションのPR活動をする団体:ETHICAL FASHION JAPAN(EFJ)を設立。 エシカルの啓発を含めたイベントや講演活動をしながら、2016年よりファッションレボリューションジャパンカントリーコディネーターを務める。
鎌田 安里紗
（かまだ・ありさ）
一般社団法人unisteps共同代表。衣服の生産から廃棄の過程で、自然環境や社会への影響を意識する”エシカルファッション”に関する情報発信を積極的に行い、ファッションブランドとのコラボレーションでの製品企画、衣服の生産地を訪ねるスタディ・ツアーの企画などを行っている。暮らしのちいさな実験室Little Life Labを主宰。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程在籍。環境省「森里川海プロジェクト」アンバサダー。
潮崎 真惟子
（しおざき・まいこ）
認定NPO法人フェアトレード・ラベル・ジャパン事務局長
一橋大学経済学部卒。一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了（比較経済・地域開発）。デロイト トーマツ コンサルティングを経てオウルズコンサルティンググループにてマネジャーを務める。コンサルタントとしては事業戦略立案などに加え、サステナビリティ・SDGs・人権関連のコンサルティングや政策立案、ルール形成戦略立案、人権デュー・ディリジェンス、NPO/NGO向けコンサルティングなどを多数担当。「児童労働白書2020 ―ビジネスと児童労働―」執筆。労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。准認定ファンドレイザー
石田 建一
（いしだ・けんいち）
工学博士（建築環境）及び一級建築士。1985年に積水ハウスに入社。パッシブソーラーハウスなどの快適で省エネ住宅の研究を行う。積水ハウスでは、1999年に未来のために良い環境を伝える“環境未来計画”、2008年には”2050年脱炭素宣言“を提案。この実現に向け2009年からCO2排出を1990年比で50％以上削減するグリーンファーストモデル、2013年にはゼロエネルギーハウスであるグリーンファーストゼロモデルの開発を行い、2019年度の新築戸建て住宅の87％をZEHに引き上げる。さらに賃貸住宅やマンションなど全事業のゼロエネルギー化も推進。2021年3月末に積水ハウスを退社。現在、JCLP顧問、工学院大学評議委員
木村 則昭
（きむら・のりあき）
1957（昭和32）年、宮城県生まれ。1歳で北海道に渡り、大学に入学するまでずっと北海道育ちなので自称「道産子」。
1982（昭和57）年上智大学外国語学部卒業後、2021（令和3）年5月まで39年間カシオ計算機株式会社に勤務。入社以来約27年間はシステム商品の海外営業一筋。その間オーストラリアに約2年、米国に約4年駐在。その後の約12年間はCSR推進室（後にサステナビリティ推進室）室長としてコンプライアンス及びCSR（サステナビリティ）のグループ内への浸透を推進。
2ndキャリアでは、サステナビリティの最前線で培った経験を活かして、多くの企業（特に中小企業）のSDGs経営の実践を支援することで、微力ながらも社会に貢献したいという志を抱き、2022（令和4）年、Nick’s Chain （ニックス・チェイン）を起業。サステナ経営塾の講座「サステナ経営検定3級試験過去問演習と解説」の講師を2018年度から、「サステナ経営検定2級試験過去問演習と解説」の講師を2021年度から担当。
趣味：ゴルフ、記念切手収集
役職：認定NPO法人環境経営学会理事、認定NPO法人親子はねやすめ理事
井出 留美
（いで・るみ）
食品ロス問題ジャーナリスト。奈良女子大食物学科卒、博士（栄養学/女子栄養大大学院）修士（農学/東京大大学院農学生命科学研究科）。ライオン、青年海外協力隊を経て日本ケロッグ広報室長など歴任。311食料支援で廃棄に衝撃を受け誕生日を冠したoffice3.11設立。食品ロス削減推進法成立に協力。食品ロスを全国的に注目されるレベルに引き上げたとして第二回食生活ジャーナリスト大賞食文化部門/Yahooニュース個人オーサーアワード2018受賞。令和二年度食品ロス削減推進大賞消費者庁長官賞受賞。
松下 修
（まつした・おさむ）
地域の環境・社会・経済を捉え直し持続可能な地域へ再構築する専門家。行政の地域づくりに関り35年。熊本県山都町SDGs未来都市・自治体SDGsの支援や話題の甲佐町古民家活用事業、FSC宮崎県諸塚村の村づくり事業、鹿児島県屋久島町木造庁舎基本構想や林業振興等他多数。自治体や関係者からの信頼も厚く、コンサルティングは１０年、２０年と続き「一次産業で一喜一憂する村から誇りと意欲を取り戻せた」「今ある資源でできることを考えてくれる」など喜びの声が届く。公共政策学博士、総務省地域創造力アドバイザー、林野庁九州森林管理局・日本製紙（株）等との共同プロジェクト「木になる紙」事務局。合同会社松下生活研究所代表社員
吉水 由美子
（よしみず・ゆみこ）
マーケティングクリエイティブディレクター/消費者のライフスタイルのリサーチスペシャリスト
立教大学卒業後、(株)アサツーディ・ケイなど数社の広告代理店で、マーケティングプランナーとして消費者調査やマーケティング戦略・広告戦略に携わった。2000年伊藤忠ファッションシステム（株）に入社後はマーケティングディレクターとして様々なクライアントの商品/ブランド開発を行うかたわら、消費者のライフスタイル・価値観を研究し、その成果を書籍や講演・セミナーにより発表してきた。2021年立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科修士課程修了（社会デザイン学）。現在はフリーランスのマーケティングクリエイティブディレクターとして、ワークショップデザイナー/ファシリテーターとして、クライアントの課題解決を社会デザインの観点も踏まえながら始めている。著書：｢漂い系｣ の若者たち～インスピレーション消費をつかまえろ！（ダイヤモンド社）、シニアビジネスの新しい主役 Hanako世代を狙え！（ダイヤモンド社/共著）
戸成 司朗
（となり・しろう）
一般社団法人中部SDGs推進センター代表理事
1948年生まれ長野県出身、35年間セゾングループ㈱西友に勤務、07年執行役副社長を最後に退任、この間に日本チェーンストア協会初代社会貢献委員長を務める。自宅の在る日進市に戻り、第二の人生を社会に貢献したく、同年住友理工㈱に入社、CSR部長、アドバイザーとして、価値創造型CSRを推進してきた。又、2013年中部圏の企業人の社会参加を目指し、NPO法人中部プロボノセンターを設立し共同代表理事を務める。又、中京大学大学院にて客員教授としてソーシャルビスネスを教える。2019年一般社団法人中部SDGs推進センターを設立、代表理事に就任しSDGsの普及啓発、実践指導を行っている。
大喜多 一範
（おおきた・かずのり）
株式会社Future Vision代表取締役。同志社大学卒業。京都芸術大学大学院修士課程在学中（学際デザイン研究領域）。大手メーカーで海外現地法人社長、事業企画、商品戦略などを担当。現在はサステナビリティ経営、サステナビリティ・ブランディングの専門家として事業会社の支援を行う。SBTiの申請、CDPへの回答、TCFDに基づく情報開示、改訂コーポレートガバナンス・コードへの対応など、サステナビリティ経営のためのフレームワーク対応を始め、社会課題解決を目指した新規事業の創出支援、ステークホルダーへの財務情報・非財務情報開示のための統合報告書作成などで実績を持つ。また、これらの事業活動に基づくサステナビリティ・ブランディング（事業ビジョン策定、インナーナル・ブランディング、エクスターナル・ブランディング）やその展開支援（WEB制作、メディア展開 ほか）を行う。
郷原 信郎
（ごうはら・のぶお）
郷原総合コンプライアンス法律事務所 代表弁護士
1955年、島根県生まれ。東京大学理学部卒。東京地検特捜部、公正取引委員会事務局審査部付検事、長崎地検次席検事、法務省法務総合研究所総括研究官等を経て2006年弁護士登録。08年、郷原総合コンプライアンス法律事務所開設。
不二家信頼回復対策会議議長、日本郵政ガバナンス検証委員会委員長、九州電力第三者委員会委員長等、不祥事企業の第三者委員会委員長を数多く務める。
著書に『「法令遵守」が日本を滅ぼす』（新潮新書）、『検察の正義』・『告発の正義』（ちくま新書）他。
川瀬 健二
（かわせ・けんじ）
カワセ印刷株式会社取締役会長。みなと環境に優しい事業者会議理事、ワンプラネット・ペーパー協議会理事。國學院大學を卒業後、大手アパレルメーカーへ就職。1996年にカワセ印刷へ入社。2009年から株式会社オルタナと業務提携を開始し、環境・CSRコミュニケーションに特化したサービスを展開する。2010年カワセ印刷の代表取締役社長に就任。「印刷を通じて社会課題を解決する」をミッションに、同社をサステナブル・プリンティング・カンパニーへと変革する。専門領域である中小企業のサステナブル経営やコミュニケーション戦略は、机上論だけでなく現場で12年間実践してきた経験がベースになっている。
マクティア・マリコ
一般社団法人Social Innovation Japan 代表理事/共同創設者。株式会社Nature Positive 代表取締役。ロンドン大学卒業後、中日新聞社ロンドン支局に務め、2014年に駐日英国大使館の国際通商部に勤務。日本と英国間のイノベーションを促進すると共に、2017年よりフリーランスとして社会的企業でプロボノやコンサルティングの仕事を受け始める。同年一般社団法人Social Innovation Japan を立ち上げ、その一環として、ペットボトルの削減やサーキュラーエコノミーの実現をミッションにした、日本初無料給水アプリ「mymizu」を立ち上げる。2022年、社会課題解決に取り組むミレニアル世代を表彰するアワード Business Insider Japan 「BEYOND MILLENNIALS アワード」Circular Economy部門を受賞。世界経済フォーラム 「Global Future Council on Japan」カウンシルメンバー。
経営者・従業員
森 摂
（もり・せつ）
株式会社オルタナ代表取締役社長・「オルタナ」編集長
武蔵野大学大学院環境学研究科客員教授。東京外国語大学スペイン語学科を卒業後、日本経済新聞社入社。編集局流通経済部などを経て 1998年-2001年ロサンゼルス支局長。2006年9月、株式会社オルタナを設立、現在に至る。主な著書に『未来に選ばれる会社－CSRから始まるソーシャル・ブランディング』（学芸出版社、2015年）、『ブランドのDNA』（日経ビジネス、片平秀貴・元東京大学教授と共著、2005年）など。環境省「グッドライフアワード」実行委員。環境省「地域循環共生圏づくりプラットフォーム有識者会議」委員。一般社団法人サステナ経営協会代表理事。一般社団法人「SDGsとうほく」顧問。
新樂 智夫
（にいら ともお）
共同創業者・顧問
1955年東京生まれ。1977年獨協大学卒。東急ハンズ創業期メンバーとして、同社の企画開発・経営部門の基礎を築き、その後主に流通業・コンサルティング企業で多くの大型プロジェクトを担当。2006年9月オルタナを創業し社長・会長・発行人を務めた。現在2009年設立オフィス アコール代表として、企業の出店戦略・立地調査等のコンサルティング活動に専念。
武石 留理子
（たけいし・るりこ）
社外取締役（働き方改革担当）
株式会社FUKUSAI代表取締役。
2005年3月、東洋大学国際観光学部卒業。同年4月、JRグループの料飲部門企業入社。2006年、リクルートグループのリフォーム事業を担う株式会社GOOD PLACE（旧：コスモスモア）に転職し、総務・秘書・CSR・広報を担当。2012年4月、給与・人事部門のアウトソーシング・コンサルティングサービスである株式会社プラグマに入社、管理部門の実務と管理部門全般のマネジメントを担当後、管理部門のリーダーに昇格。2024年1月、中小・中堅の管理部門実務をサポート、コンサルティングする株式会社FUKUSAIを創業、代表取締役に就任。
大塚 勝弘
（おおつか・かつひろ）
監査役（公認会計士）
大阪星光学院高校、早稲田大学商学部を卒業後、日本電気株式会社を経て旧青山監査法人／プライスウォーターハウスに入所。２００１年、ファイブタランツ・コンサルティング株式会社を設立。現在は、M&AやIPOなどエクイティトランザクションの支援サービスを中心に活動している。
吉田 広子
（よしだ・ひろこ）
編集部・副編集長（オルタナ本誌／オンライン）
大学卒業後、米国オレゴン大学に１年間留学（ジャーナリズム）。日本に帰国後の2007年10月、株式会社オルタナ入社。2011年～副編集長。
松前 ひかり
（まつまえ・ひかり）
経営企画室
金子 愛子
（かねこ・あいこ）
オルタナ総研・事務局長
2020年株式会社オルタナ入社。サステナ経営の社内浸透支援や、「サステナ経営塾」、「サステナブル★セレクション」の運営などを担当。
顧問
葉坂 廣次
（はざか・ひろつぐ）
1975年、東北工業大学・工業意匠学科卒業。デザイン事務所等を経て1978年に起業、1983年に株式会社オークジャパンを設立、現在に至る。2013年、東日本大震災を契機に宮城大学大学院・事業構想学研究科に入学、プロジェクトデザインを学ぶ。現在は海岸林再生や震災復興に関わる事業、経営革新等支援機関として新事業創出、異分野連携、農林水産業の６次産業化等を支援する活動をしている。
顧問
松永 健一
（まつなが・けんいち）
大阪市生まれ、電鉄系旅行代理店、広告代理店及び広告制作を経てオルタナへ参画。関西支社長として主に関西の企業や団体へソーシャル・ビジネスの提案と支援。現在、グロービス経営大学院で学ぶ(クリティカルシンキング/マーケティング・経営戦略課を修了)。日本マーケティング学会の会員。2024年6月から顧問に就任。
オルタナZ担当
宮木 快
（みやき・かい）
デザイナー
藤井 元詞
（ふじい・もとじ）
サステナ経営検定委員会
委員長: 大久保和孝（大久保＆アソシエイツ代表取締役）
委員: 町井則雄（株式会社シンカ代表取締役）
委員: 赤羽真紀子（ＣＳＲアジア東京事務所長）
委員会顧問: 鈴木 均(元ＮＥＣ、元国際社会経済研究所社長）
委員会顧問: 影山摩子弥（横浜市立大学教授）
委員会顧問: 関 正雄（明治大学特任教授）
サポート事務局： 諸見 昭（元ＪＥＴＲＯ）
サポート事務局： 大島 浩司（元ソニー）
サポート事務局： 土屋 悦則（元日経BP社）
サポート事務局： 橋上 恵美子
サポート事務局： 池田 理恵、内田 貴、下河 雅彦、下河 あさ子、 沖田 康孝