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サイトポリシー

本ウェブサイトは株式会社アマダと日本国内のグループ会社(以下、総称して「アマダグループ」といいます)が運営・管理をしています。ご利用にあたっては、以下の注意事項をお読み下さい。本ウェブサイトを利用された場合は、これらの注意事項に同意されたものとみなします。

アマダグループは、このページに掲載されるご利用にあたっての注意事項を予告なしに変更する場合があります。その際には改訂版を掲載いたしますので、ご利用にあたっては、最新の情報をご確認いただきますよう、お願いいたします。

著作権、商標権、その他の権利について

本ウェブサイトに掲載されているすべてのコンテンツ(文書・画像・図表・写真・プログラム等)の著作権、商標権、その他の知的財産権等(以下、総称して「著作権および商標権」といいます)はアマダグループに帰属するか、またはアマダグループがライセンスその他の正当な権原にもとづき使用するものです。
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また、お客さまは、いかなる⽅法においても、アマダグループに無断で著作物および商標を使⽤、ダウンロード、コピー、配布することはできません。
※アマダグループの模倣サイトにご注意ください。

禁⽌⾏為について

本ウェブサイトのご利⽤にあたって、お客さまは次のいずれかの⾏為をしてはなりません。

  • 第三者またはアマダグループおよびアマダグループの役員または社員への誹謗、中傷または脅迫⾏為
  • 第三者またはアマダグループに、不利益もしくは損害を与える⾏為、またはその恐れのある⾏為
  • アマダグループまたは本ウェブサイトの信⽤、品位を損なう⾏為、またはその恐れのある⾏為
  • 犯罪⾏為もしくは犯罪⾏為に結びつく⾏為、またはその恐れのある⾏為
  • 法律、法令もしくは条令に違反する⾏為、またはその恐れのある⾏為
  • その他、アマダグループが不適切であると判断する⾏為

本ウェブサイト上の情報について

アマダグループは、本ウェブサイト上に情報を掲載するにあたっては細心の注意を払っておりますが、不正確な記載や誤記・誤植等が含まれる場合があります。本ウェブサイト上の情報は利用者の責任においてご利用ください。また、本ウェブサイト上のコンテンツ、情報等は、予告なしに変更される場合がありますので、あらかじめご承知おきください。

対象国について

本ウェブサイトに掲載されている商品、サービス、活動等に関する情報は、特段の表示がない限り、日本国内に向けて提供しているものです。アマダグループは、本ウェブサイト上に掲載されている商品、サービス、活動等が日本国以外の地域において適切であること、提供可能であること、取引可能であること等を保証しません。

リンクについて

本ウェブサイトからリンクしているアマダグループ以外の第三者が運営するウェブサイトの内容、運用に関して、アマダグループは何ら保証するものではありません。

免責条項

アマダグループは、本ウェブサイトの情報に含まれる可能性のあるコンピュータウィルス等の有害物等により被る利用者の損害について一切の責任を負いません。また、皆さまから本ウェブサイトを介していただいたお問い合わせ等につきましても、システムの不調等でアマダグループ担当者に届かない等の事由により、回答をお届けできない場合があります。それにより生じた一切の損害や、本ウェブサイトのご使用等により生じた一切の損害について、アマダグループは責任を負いません。

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準拠法および管轄裁判所について

本ウェブサイトのご利用および注意事項の解釈および適用については、特段の定めがない限り、日本国の法令に準拠するものとします。また、本ウェブサイトのご利用にかかわるすべての紛争については、横浜地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とするものとします。

注意喚起

アマダグループの模倣サイトにご注意ください

アマダグループでは、⼀部の地域において、アマダグループの社名やアマダグループのロゴと酷似する名称やロゴを使用し、ホームページ上にアマダグループの製品情報を無断掲載する行為等を確認しており、その対策に力を注いでまいりました。
当該行為は、アマダグループの商標権や著作権等の知的財産権を侵害すると共に、お客さまの安全を脅かす恐れもございますため、アマダグループと致しましては、これらの問題業者に対して断固とした姿勢で臨んでおり、今後もさらに厳しく対処していく所存です。
お客さまにおかれましても、アマダグループの製品を検討される場合は、他者の不正使用や不正掲載には十分にご注意をいただきますようお願い申し上げます。

アマダグループの役職員の名を騙った不正勧誘にご注意ください

アマダグループの社名、並びに役職員の名を無断で使用し、なりすましメール等によって、不正に取引の可能性や契約を持ちかけるといった行為が行われているとの情報が寄せられています。
寄せられた手口は以下の通りです。

  • 関連性なしに認定されていない取引または契約の申し込みや勧誘を行う。
  • 不自然に債権回収等の打診または要請をする。
  • 多重的にそれぞれの勧誘者が複数のなりすましメールを頒布する。

アマダグループは、これらの取引の勧誘または契約の申し込みや債権回収の要請行為等とは、一切関係がございませんので、疑わしいメール等を受信されましたら、発信元である勧誘者の身元を十分確認されるなど、くれぐれもご注意いただきますよう、お願い申し上げます。