テレビ、動画配信で反撃　パナソニックはアマゾンと提携、ソニーは高画質液晶で勝負（1/4 ページ）

[産経新聞]

　家電の花形といわれたテレビは国内勢が海外勢との価格競争に敗れて久しい。今年10月に破産手続きを開始した船井電機（大阪府大東市）も、北米で一時トップシェアを誇ったが、中韓勢に屈した過去がある。そうした中、インターネットによる映画やドラマなどの動画配信サービスの普及で、視聴環境がスマートフォンへ移る新局面を迎えている。パナソニックホールディングスが米アマゾン・コムと動画配信対応のテレビを共同開発するなど、国内勢が反撃を仕掛けており、成否が注目される。

　船井電機は北米で、米小売り大手のウォルマートと組んだ販売でシェアを伸ばし、2000年代に大きな成功を収めた。ところが、08年のリーマン・ショック以降、中国勢との価格競争などが要因で販売不振におちいった。

　国内でも中国勢の存在感が高まっている。調査会社BCNによると、23年の薄型テレビの国内シェアは、東芝から中国ハイセンス傘下に移った「TVS　REGZA」（川崎市）が1位で24.9％。中国勢ではハイセンス、TCLが日本市場に進出し、5分の1以上を中国勢が占めた。