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ニューヨーク大学とソニー、テクノロジーと音楽の融合を推進する「Sony Audio Institute」設立 [ソニー/ニューヨーク大学]



本リリースの公式ページ
https://www.sony.co.jp/corporate/information/news/202503/25-0312/

報道資料
ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
検索日と情報が異なる可能性がございますので、 あらかじめご了承ください。

2025年3月12日

ニューヨーク大学とソニー、テクノロジーと音楽の融合を推進する
「Sony Audio Institute」設立

ソニー株式会社
ニューヨーク大学

ニューヨーク大学(以下、NYU)とソニー株式会社パーソナルエンタテインメント事業の米国事業(以下、ソニー)は、NYUスタインハート校のSchool of Culture, Education, and Human Development内にSony Audio Institute for Music Business and Technology(以下、Sony Audio Institute)を、今春設立します。この取り組みは、10年間の契約でテクノロジーと音楽、ビジネスの融合領域でイノベーションを促進し、次世代のクリエイターを育成することを目的としています。初代所長には、音楽ビジネスの権威であるNYUスタインハート校のClinical ProfessorおよびDirectorであるラリー・S・ミラー氏が就任します。

Sony Audio Instituteは、ソニーのプロフェッショナルおよび個人向けオーディオ事業の知見と、NYUの学生や教員、施設を融合する新たな学際的協働の拠点です。この設立により、最先端技術による授業体験の質的向上、先進的な研究機会の創出、そしてイベントやワークショップを通じ、NYUとソニーが、ニューヨーク市の躍動的なエンタテインメント・コミュニティとの関係強化を推進します。

本Instituteでは、ソニーの最先端技術をNYUの立体音響を学習するための設備の一環として導入します。NYUブルックリンキャンパスに設置されたSony Audio Institute Studioにて、学生は、立体的な音場に没入できる音楽体験「360 Reality Audio (サンロクマル・リアリティオーディオ) 」や、サウンド制作用リファレンススタジオの音場環境をヘッドホンで高精度に再現する立体音響技術「360 Virtual Mixing Environment (サンロクマル・バーチャル・ミキシング・エンバイロンメント) 」など、先進的なオーディオソリューションを活用できます。

本取り組みの一環として、NYUの音楽・音響研究所(Music and Audio Research Lab)は、ソニーのエンジニアと共同で革新的な音楽・音響技術研究を進めます。また経済的支援が必要で学業優秀な学生、特にオーディオ業界でのキャリアに関心を持つ学生向けの奨学金プログラムも創設します。

NYU学長のリンダ・G・ミルズ氏のコメント

この重要なプロジェクトにおいて、NYUスタインハート校との協働をソニーが選んでくださったことに、喜びと感謝の意を表します。この先進的な施策は、奨学金制度やインターンシップ、研究フェローシップに加え、他では得られない体験を通じ、才能ある学生たちに新たな飛躍の機会を創出します。この先見性のある取り組みは、創造的表現の新たな可能性を開くだけでなく、急速に変化する業界において学生たちに競争優位性をもたらすと確信しています。

ソニー株式会社 代表取締役社長 兼 CEO 槙 公雄のコメント

世界有数の音楽教育機関であり、長年にわたりオーディオ業界の卓越した人材を輩出してきたニューヨーク大学とパートナーシップを構築できることを、大変光栄に思います。この共創を通じて、次世代音楽クリエイターの創造性を育み、彼らの芸術表現が音楽業界の未来を形作っていく姿を見守ることを心から楽しみにしています。

ニューヨーク大学スタインハート校について

ニューヨーク市グリニッジビレッジの中心に拠点を置くNYUスタインハート校のSchool of Culture, Education, and Human Developmentは、芸術、教育、健康、メディア、心理学といった分野で活躍する人材を育成しています。1890年の創設以来、スタインハート校は、社会貢献活動や国際協力、研究、学術活動、実践的アプローチを通じて人間の可能性を広げることをミッションとして掲げています。

  • ※本資料は、ニューヨーク大学およびソニー株式会社が発表した英語版プレスリリースの抄訳版です。原文は、こちらをご覧ください。





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注意:このサイトに掲載されるプレスリリーステキストはコンピュータプログラムで機械的に収集・生成しているためエラーが発生する可能性があります。発表元企業の公式サイトにて公式発表日や内容をダブルチェックして下さい。また、この掲載テキストの元となるプレスリリースの内容は発表元企業による公式発表当時のものであり、最新情報とは異なる場合があります。

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