しがらみがなく信念に基づき、エネルギー・脱炭素分野の研究、提言に集中できるのが魅力

独立系のエネルギーシンクタンクとして、自然エネルギーを基盤とする社会の構築を目指し、調査・研究、政策提言などの活動を行う自然エネルギー財団。自然エネルギーの普及へ、真に必要な政策やルートを模索し追求する。同財団の設立背景やミッション、求める人材について、常務理事の大野輝之氏に聞く。

多様な分野で専門の技術・知識を活かす

常務理事として、財団の業務全般を統括するのが大野氏の役割。2013年8月に財団へ参加した大野氏は、それまで東京都の環境行政を所管していた。『ディーゼル車NO作戦』の企画立案から実施、『温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度（キャップ＆トレード制度）』の導入など、国に先駆けた東京都の環境行政をけん引。2011年の東日本大震災時には、計画停電のなかで企業と共に節電対策にも取り組んできた。

自然エネルギー財団の活動は、“電力の自然エネルギーをいかに増やすか”の一点に集中していた設立当時から、産業の脱炭素化、コーポレートPPAなどの電力の調達法、地域や企業との連携まで、領域を大きく広げてきている。

政策提言を行うための調査・研究が同財団のメイン業務。研究員と研究員のリサーチをサポートしデータ収集や統計分析をするリサーチスタッフが人材層としては最も厚い。一方で、質の高い調査・研究を企業や地域、メディアへ分かりやすく伝え、連携した取り組みへ繋げていけるような、広報的な業務経験を持つ人材の獲得にも注力する。

「財団のメンバーは非常に多様です。研究員の中には、大学院卒業直後に入り、財団で様々な調査・研究を通して成長した後、大学の准教員になっていくパターンもあります。一方で、企業や自治体でエネルギー対策や脱炭素の経験や実績を積んだ後に財団に入り、その経験を活かして活躍しているメンバーもいます」

例えば、研究局長の石田雅也氏は、『コーポレートPPAガイドブック』を執筆するなど、コーポレートPPAについて日本で一番詳しい専門家として活躍。2021年9月からは、国際イニシアティブ『RE100』のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーに、日本で唯一加わっている。

また、2023年から同財団に参加したシニアマネージャーの高瀬香絵氏は、CDPジャパンで情報開示やSBTの専門家として活躍してきた経験を持つ。

「高瀬氏は、エネルギーシミュレーションの専門家でもあり、我々の2035年、2040年のエネルギーシステム提案のシナリオ作成の中心になっていただいています」

真に有用な脱炭素化へのシナリオを独立的に研究できる

独立系のエネルギーシンクタンクとして、政府からの研究委助成や受託研究で成り立っていないことが自然エネルギー財団の特徴。政府の政策にも、従来の化石燃料ビジネスにもしがらみがない。

「脱炭素で安定的なエネルギー供給に対して、経済的にもベネフィットがあるエネルギーシステムの形、あるいは、日本の産業の競争力を維持しながら脱炭素化するためのシナリオやルートを、既得権益に一切関係なく独立的に研究できる。本当に必要な政策提言ができる点にやりがいを感じている研究員、スタッフは多いかと思います」

さらに、調査・研究を実際の政策ケースに活かすプロセスも持っていることが同財団の強み。

例えば、既存の電力系統を最大限に活用するための新しい系統運用ルールである『日本版コネクト＆マネージ』。これは、もともと自然エネルギー財団に所属していた研究員が発表した財団レポートが、実用化の1つのきっかけとなっている。

「省エネ法の改正をはじめ、実際に政府の施策を変えていくという点でも成果を上げています。アカデミックなスタディだけでなく、それが実際に政策・制度を変えていくこともある、そうしたやりがいもあるかと思います」

自然エネルギー財団では、研究者としての実績・能力のある人材をはじめ、それらの研究を企業や地域と連携して実現へ導く人材。企業や自治体で、実際の政策を作ったり、政策実現へ向け様々な連携・協働、中央政府への働きかけを行った経験のある人材を募集している。

「日本の環境分野で活躍しているシンクタンクの中では、経済的な面でも十分に業務とバランシングしていける水準の契約条件はオファーできると思いますので、そういう点でも安心して応募いただければと思います」

産業の脱炭素化へ一歩踏み込んだ政策提言を

東日本大震災とそれに続く福島第一原子力発電所の事故によるエネルギー危機をきっかけに、2011年8月に孫正義氏が設立した自然エネルギー財団。自然エネルギーを中心とした脱炭素化を進めるための調査・研究、政策提言などを行う。

近年は、気候変動対策を進めていく観点から、産業の脱炭素化にも力を入れる。

「特に、日本の鉄鋼業の脱炭素化について、日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所などと議論しながら政策提言をするといったことも進めています」

脱炭素化の実現へ向けては、使用するエネルギーのCO2ゼロだけでなく、製品に使われている素材自体もカーボンフリーにしていく必要がある。例えば、自動車業界なら、EV車の車体自体にグリーンスティールを使う。つまり、車体に使う鉄自体が生産過程においてCO2フリーであることが、求められていく。

エネルギーシンクタンクとして培ってきたノウハウ、政策提言や経験を活かし、産業の脱炭素化についても、一歩踏み込んだ政策提言ができるのが、自然エネルギー財団の強みだ。

「自然エネルギー電力自体が少なく、グリーン水素の供給量も限られている日本では、水素還元製鉄を実現するのはハードルが高い。グリーンスティールについては、既にいくつかの提言を発表していますが、日本に合った形での脱炭素製鉄の道を考えていく必要があると思っています」

自然エネルギーの普及、産業の脱炭素化へ向けた調査・研究、政策提言の一方で、それらを実践するために必要な企業や自治体とのコラボレーション、連携にも取り組む自然エネルギー財団。自分の信念が企業を動かし、自治体を動かし、国を動かしていく、、、同財団では大きなやりがいが感じられるだろう。

自然エネルギー財団

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