気候変動緩和策による土地利用改変が大きい地域ほど
生物多様性の保全効果は低くなる
－植林とBECCSの大規模導入が
生物多様性に与える影響－

• 植林とBECCS^*1の大規模導入による気候変動緩和策の実施は、気候変動の進行を抑制することで地球規模では生物多様性の減少を軽減できますが、緩和策を大規模に実施した地域ほど、生物の生息環境が改変されるため、その軽減効果が小さくなることが分かりました。
• 土地利用改変を伴わない緩和策を着実に実施するなど、特定の地域に影響が偏らないような緩和策を考える必要があります。

　気候変動による世界の平均気温の上昇を産業革命前の1.5℃ないし2℃以内に抑えるためには、今世紀後半には温室効果ガスの排出量を正味ゼロにする必要があります。しかし、その目標の達成には、人為起源の排出量の削減に加えて、何らかの対策により大気中の温室効果ガスを除去する必要があります。そこで、森林の二酸化炭素吸収能力や、BECCS（バイオマスエネルギーの利用と利用時に発生する二酸化炭素の回収・貯留を組み合わせた技術）を利用した緩和策が注目されています。しかし、これらの緩和策を実施するためには、植林地やバイオ燃料の原料となる作物の栽培地を大規模に拡大するなど、土地利用を大幅に改変する必要があります。その結果、生物の生息環境が現状から大きく変化することで、生物の種構成や多様性に大きな影響を与える事が危惧されています。そこで、植林やBECCSといった土地利用の改変を伴う気候変動緩和策が生物多様性に与える影響を地球規模のシミュレーションで評価しました。

　気候変動緩和策として植林やBECCSを大規模に導入した場合、将来の生物種の多様性がどのように変化するのかを評価するため、緩和策を実施した場合としなかった場合に想定される将来の社会経済や土地利用、気候の状況を組み合わせた3種類のシナリオ（1. 緩和策の導入なし、2. 植林を主体とした緩和策を導入、3. BECCSを主体とした緩和策を導入）を準備しました。それぞれのシナリオで想定される土地利用と気候条件の変化が8,428種の生物（維管束植物、鳥類、哺乳類、両生類、爬虫類の５分類群）の分布可能域に与える影響を種ごとに解析し、結果を統合することで、生物多様性の変化を推定しました。その結果、緩和策を導入せずに気候変動が進行した場合に比べて、植林やBECCSを大規模に導入して気候変動を抑制した場合の方が、地球全体の陸域の生物種の減少が抑えられるほか（図１a）、生物種の種構成も現在とほぼ同じに保全される傾向がありました。また、BECCSの方が植林よりも土地利用の改変面積割合が小さいため、生物種の減少がより抑えられる傾向にありました（図１a）。一方で、土地利用改変や炭素隔離量（大気中の二酸化炭素が森林やBECCSによって回収・隔離された量）が大きい地域ほど、生物の種多様性が低下することが示されました（図１b, c）。

　地球規模でみると、植林やBECCSの導入による気候変動の抑制は、生物多様性の減少を軽減する効果があることが示されました。しかし、緩和策による土地利用の改変面積割合が高い地域では生物多様性の減少が大きくなることから、緩和策の実施が特定の地域に偏らないことが必要であると考えられます。気候変動緩和策が生物多様性に与える影響の地域差を減らすためには、ライフスタイル変革や省エネ技術導入などの、大規模な土地利用改変を伴わない緩和策についても着実に実施し、少しでも土地利用改変を伴う緩和策に頼らずにすむようにすることや、既存の森林の適切な利用や管理、地域の生態系の特性に合った自然再生などを通じて樹木による二酸化炭素吸収を促進することなどを考えていく必要があります。

論文名：The choice of land-based climate change mitigation measures influences future global biodiversity loss 著者名：Akiko Hirata, Haruka Ohashi, Tomoko Hasegawa, Shinichiro Fujimori, Kiyoshi Takahashi, Kazuaki Tsuchiya, Tetsuya Matsui 掲載誌：Communications Earth and Environment D O I ： doi.org/10.1038/s43247-024-01433-4（外部サイトに接続します） 研究費：(独)環境再生保全機構の環境研究総合推進費（JPMEERF20202002, JPMEERF20241001, and JPMEERF15S11400）、文部科学省科学研究費補助金（JP22H03817）、旭硝子財団

森林総合研究所、立命館大学、京都大学、国立環境研究所

※1. BECCS（Bioenergy with Carbon Capture and Storage）：化石燃料代替としてバイオマスエネルギー（BE）を利用することでカーボンニュートラルを実現するとともに、バイオマスからエネルギーを生産する際に発生した二酸化炭素を回収・貯留する技術（CCS）を組み合わせることで二酸化炭素除去を行う方法。
※2. 2℃目標：2015年に採択されたパリ協定では、「世界的な平均気温上昇を産業革命前と比べて2℃より十分低く抑えるとともに、1.5℃に抑える努力を継続する」という将来の気温上昇に関する世界的な目標が定められました。この、「気温上昇を2℃より低く抑える」という目標を「2℃目標」と呼んでいます。

【研究に関するお問い合わせ】
森林総合研究所　生物多様性・気候変動研究拠点　気候変動研究室
主任研究員　平田 晶子

森林総合研究所 野生動物研究領域 鳥獣生態研究室 主任研究員 大橋 春香
森林総合研究所　森林植生研究領域 チーム長 松井 哲哉

立命館大学 総合科学技術研究機構 教授 長谷川 知子

京都大学大学院 工学研究科 教授 藤森 真一郎

国立環境研究所 社会システム領域 副領域長 高橋 潔
国立環境研究所 社会システム領域 主任研究員 土屋 一彬

【報道に関するお問い合わせ】
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