東日本大震災から半年が経過しようとしている。
　個人的には、3月11日からの半年間で、時代がすっかり変わってしまった感じを抱いている。

　震災以前の出来事は、たった1年前に起きた事件であっても、遠い昔の記憶であるように感じられる。不思議な感覚だ。
　震災を契機として、具体的に何が起こって、われわれの精神のどの部分がどんなふうに変化したのかについては、今後、長い時間をかけて、じっくりと検証しなければならないのだと思う。が、細かい点はともかく、わたくしども日本人の時代認識が、震災を機に変わってしまったことは確かだ。

　一例をあげれば、「戦後」という言葉が死語になりつつある。
　これまで、昭和が終わって元号が平成に変わっても、二十世紀が二十一世紀に移っても、「戦後」という時代区分は不動だった。で、その言葉は、つい半年前まで、国民の間に広く共有されていた。

　それが、震災を経てみると、「戦後」は、にわかに後退している。
　終戦記念日をはさんだ8月のお盆休みは、例年、戦争についての回顧番組や、戦中戦後の混乱期を振り返るドキュメンタリーの類が番組欄を埋めることになっている。今年も、いくつかその種の特集番組が放送されてはいたが、数自体は明らかに少なくなっていた。

　新聞はもっと露骨だ。
　たとえば、8月6日の原爆記念日について、産経新聞のその日の朝刊は、まったく紙面を割いていない。読売新聞も「編集手帳」というコラム欄で軽く触れたのみ。その他の各紙も、例年に比べると記事量を減らしている。
　新聞各紙は、戦後60余年にわたって繰り返されてきた「お約束」の回顧記事を、一斉に引き上げはじめたのである。

　このことを、「戦争体験の風化」という常套句を使って嘆くムキもあるが、おそらく、各社のデスクは、読者の側の時代認識の変化に対応したのだと思う。60余年前の悲惨な記憶を呼び戻すまでもなく、悲劇は、いま現在、進行形で目の前に広がっている。とすれば、恒例のお約束記事は、ひとまず背景に引っ込んでもらうほかに仕方がない、と、そういうふうに彼らは判断したのではあるまいか。

　かくして、長らく共有されてきた「戦後」というのんべんだらりとした時代に、はじめて「震災」という区分標識が穿たれたわけだ。で、震災を経た後の時代については、「震災後」という新しい名前が付くことになり、「もはや戦後ではない」という、本来ならとっくの昔に常識化していなければならなかった認識は、復興が果たされたことによってではなく、新たな国難に直面することによって、国民の間に共有されることとなったのである。

　もうひとつの変化は、新聞各紙が自社の意見をはっきりと表明するようになったことだ。
　無論、これまでにも、各社ごとに姿勢傾向の違いがなかったわけではない。が、日本の新聞社は、伝統的に、社としての見解を前面に押し出すことよりは、社会の公器として両論併記の無難な言論を掲載することを重視していた。
　それが、震災を機に、どうやら変わってきている。たとえば原発の扱いや復興の方針について、新聞社は、かなり旗幟鮮明な態度を示すようになってきている。

　最近見た記事の中では、9月7日付の読売新聞の社説が突出していた。
　社説は、《エネルギー政策　展望なき「脱原発」と決別を》と題して、真正面から「脱原発」の世論に反対の意を表明している。

　このこと（読売新聞が原発の再稼働と再建を促す旨の記事を掲載すること）自体は、もはや驚きではない。読売新聞は、震災後一貫して「脱原発」を回避する立場の言論を展開している。その意味で、この日の社説は、流れに沿ったものだった。

　社説は、4つの段落に分かれていて、それぞれに小見出しが冠されている。以下、列挙する。

◆再稼働で電力不足の解消急げ◆
◆節電だけでは足りない◆
◆「新設断念」は早過ぎる◆
◆原子力技術の衰退防げ◆
　いずれも小見出しを見ればほぼ内容が読み取れる明快な主張だ。

　問題は、最後の、◆原子力技術の衰退防げ◆のパートにある。
　ここで、社説子は、驚愕すべき持論を展開している。以下、この小見出しに導かれている部分を全引用する。

《高性能で安全な原発を今後も新設していく、という選択肢を排除すべきではない。
　中国やインドなど新興国は原発の大幅な増設を計画している。日本が原発を輸出し、安全操業の技術も供与することは、原発事故のリスク低減に役立つはずだ。
　日本は原子力の平和利用を通じて核拡散防止条約（NPT）体制の強化に努め、核兵器の材料になり得るプルトニウムの利用が認められている。こうした現状が、外交的には、潜在的な核抑止力として機能していることも事実だ。
　首相は感情的な「脱原発」ムードに流されず、原子力をめぐる世界情勢を冷静に分析して、エネルギー政策を推進すべきだ。》

　ごらんの通り、読売新聞社は、『核兵器の材料になり得るプルトニウムの利用が認められている現状』が、『潜在的な核抑止力として機能している』ことを、『事実』として認定している。

　驚嘆すべき主張だ。
　というのも、読売新聞は、原発が核兵器である旨を半ば公認しているわけで、この事実は、何回びっくりしてみせても足りない、驚天動地の新説だからだ。

　もっとも、この主張自体は、さして目新しいものではない。
「もんじゅ君は発電所なんかじゃないよ。特定アジア諸国向けのブラフだよ」
「だから、原発は原爆のゆりかごなんだってば」
「っていうか、核燃料廃棄物としてプルトニウムが生成されるんじゃなくって、むしろプルトニウムを生産する目的でプラントを動かしてるわけで、話が逆なのだよ。そこのところを曖昧にしてるのは一種の愚民策ってやつで……」

　と、議論好きの軍事オタクの皆さんは20年前からずっと同じ主張を繰り返していた。床屋政談においてさえ、「原発核兵器説」は、半ば外交常識として扱われる、議論の前提だった。

　とはいえ、オモテの世界では、原発はあくまでも「原子力平和利用のエース」である。
　クリーンでクレバーでピースフルでロハスな新時代のエネルギーである原子力発電は、あの忌まわしくも恐ろしい人類の恥辱である核兵器とは原理も目的も利用法もまったく違う夢の新技術だ、と、建前の上では、そういうことになっている。

　であるからして、「プルトニウムは兵器に転用できる」だとか、「原子力技術は核兵器開発技術とイコールだ」といった「穿ち過ぎた」見方は、「軍事オタクの世迷言」として、即座にしりぞけるのが、オモテの世界の言論人の基本的な外交儀礼になっていた。