2015年5月12日のブックマーク (20件)
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IGA-OS 2015/05/12
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ミクシィ本決算が公開されて笑うしかないグラフができあがった（追記あり）｜インターネット界隈の事を調べるお
ミクシィの決算が出て、もうハンパない凄い数字でして。売上1,129億円（前期121億円）、営業利益526億円（前期4億円）ともうアレ。 http://www.nikkei.com/markets/ir/irftp/data/tdnr/tdnetg3/20150512/9a1p6b/140120150512471027.pdf 第2Qが終わった段階に作った図にそのまま3、4Qを足したら、図がおかしなことになった（笑）。 2016年3月期の業績予測は売上1,850億円、営業利益800億円だそうです。グラフが崩壊しそうです。 ■2015.8.13.追記 ミクシィ2016年3月期1Q（カッコ内は前年） 売上高500億円（127億円） 営業利益243億円（46億円） 前回の図に1Q分追加するとこんな感じ。 pic.twitter.com/9rDF7XolGs — Takanori Oshiba (@
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使い道は無限大。iPhone 6用のSIM二枚搭載アダプタ
使い道は無限大。iPhone 6用のSIM二枚搭載アダプタ2015.05.12 17:00 塚本直樹 海外でも使い道はありそう。 最近はSIMフリースマホやSIMだけ提供するMVNOなど、なにかとSIMという言葉を聞く機会が増えました。もしかしたらギズ読者の中にも｢使わないSIMが余っちゃってさ～｣みたいな濃い方もいらっしゃるかもしれません。 今回サンコーから登場したのはiPhone 6で2枚のSIMを自由自在に活用できる｢iPhone6用２SIM搭載アダプタケース｣。SIMを2枚セットして付属ケースに納めればiPhoneの設定画面からSIMを切り替えることができるスグレモノです。 このアダプターは大手キャリアと格安MVNOや国内キャリアと海外キャリアのSIMを切り替えて使いたい、なんて用途にぴったり。大手キャリアの電話番号を維持したまま格安SIMでデータ通信を行なったり、国内の電話番号を
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環境省 あすから「暑さ指数」公表へ｜日テレNEWS NNN
環境省は、熱中症の危険性を判断する数値「暑さ指数」のデータを１３日から公表する。 公表されるのは、全国８４１地点の「暑さ指数」の予測データや、実測データなど。「暑さ指数」は、気温と同じ単位で表記されるが、気温のほか、太陽からの放射熱や湿度なども組み合わせて計算された指数で、熱中症予防の指標となっている。 「暑さ指数」が２８℃以上の場合は、外出する時は炎天下を避け、室内では室温の上昇に注意すること、３１℃以上の場合は、高齢者は安静状態でも熱中症が発生する危険性が大きいため、外出はなるべく避け、涼しい室内に移動するよう呼びかける。 環境省は情報をホームページに掲載するほか、希望者には、無料でメールで配信するサービスも行っていて、１０月１６日まで提供する予定。 ■環境省熱中症予防情報サイト ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｗｂｇｔ．ｅｎｖ．ｇｏ．ｊｐ／
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『キューバ危機 ミラー・イメージングの罠』 誰も望まない核戦争が、なぜ現実の恐怖になったのか - HONZ
1962年10月15日から10月28日は、史上もっとも人類滅亡の危機が高まった13日間だった。なにしろ、アメリカとソ連という超大国同士の全面核戦争が、ハリウッド映画のストーリーとしてではなく、現実的なオプションとして両国首脳に議論されていたのだ。アメリカ大統領ジョン・F・ケネディもソ連第一書記ニキータ・フルシチョフも、決して望んではいなかったはずの破滅的な結末へもう少しで足を踏み出すところだった。本書は、この危機をもたらしたものは何か、この危機がギリギリのところで回避されたのはなぜか、そしてこの危機からわたしたちは何を学ぶことができるのかを教えてくれる。 この13日に及ぶキューバ危機を扱った書籍は数多いが、「大方の研究書は分厚すぎ、論文は狭い範囲に焦点をしぼった専門的なものがほとんど」で事実関係に誤りが見られるものが多いと著者はいう。そのため本書は、危機の全体像を数時間で正確に理解できる概
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自分の死後にFacebookを管理する「追悼アカウント管理人」、日本で指定可能に | RBB TODAY
Facebookは12日、日本国内でも「追悼アカウント管理人」機能が利用可能になったことを発表した。自分が死んだ後に、Facebookアカウントの管理を任せる人を、生前に指定しておくことができる機能だ。 SNSユーザーが亡くなった場合、「死亡を告知したい」「公開内容を変更したい」といった要望があっても、アカウント／パスワードが不明で対応できないといったケースが近年発生している。「追悼アカウント管理人」（legacy contact）は、そういった事態を想定し、2月より米国でスタート。今回、日本のほか、オーストラリア、ニュージーランドでも対応が始まった。 Facebookでは以前より、故人のアカウントを追悼アカウントに変更する機能（家族や友人からのリクエストが必要）を提供していたが、「追悼」表示をするだけで、内容を変更することはできなかった。 「追悼アカウント管理人」を指定しておくと、ユーザ
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スマートグリッド用プロトコル「OSGP」にサイバー攻撃のリスクか--研究論文で指摘
スマートメーターやスマートサーモスタットなど、インターネットに接続された膨大な数のデバイスが、脆弱な暗号化技術を採用しているためにサイバー攻撃を受けるリスクがあるとする研究論文が発表された。 この研究論文は、Philipp Jovanovic氏とSamuel Neves氏が4月末に発表したもので、「Open Smart Grid Protocol」（OSGP）が採用する暗号化技術を分析している。OSGPは、欧州の電気通信業界の標準化団体が公開している仕様群で、400万台を超えるデバイスで使用されており、現在最も普及しているスマートデバイス用プロトコルの1つとされる。 しかし、研究チームによると、その「脆弱な暗号化技術」は、比較的単純な一連の攻撃を仕掛けるだけで容易に解読できるという。あるケースでは、デバイスの暗号を「完璧に」破ることができたと研究チームは述べている。 最も一般的で信頼性の高
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悪化するドローンの社会的イメージ | スラド ハードウェア
首相官邸で小型ドローンが発見されて以来、日本社会におけるドローンが興味の眼差しと偏見の対象になり、普及と過剰規制の瀬戸際にあるようだ。価格.comにドローンの項目が立てられたり、量販店での露出も目立ち始めている一方、こちらのNHK報道のように、田んぼでドローンが発見されると、警察はドローンが落ちたいきさつを調べ、ドローンから特に不審なものは見つからなかったと記事になる。 それ自体は警察が職務でやっている事で、過剰な部分はないにせよ、メディアのイメージとしては、ドローン＝不審物、つまり潜在的な反社会性物体の扱いがデフォルトになったように思える。今後、ドローンの社会的包摂が落ち着いて進められていくのだろうか。 また、先日大阪市内のすべての公園でドローンの飛行を禁止にという話もあったが、続いて東京都も都立公園および都立庭園でドローンの使用を禁止する通知を出している（東京新聞）。こうしたドローン規
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東京新聞:都立公園でのドローン禁止:社会(TOKYO Web)
東京都が、管理するすべての都立公園と都立庭園計八十一園で小型無人機（ドローン）の使用を禁止していたことが十一日、分かった。首相官邸の屋上でドローンが見つかった事件を受けた措置。ドローンの持ち込みや操縦、飛行を禁じる掲示を園内に張り出したり、使用を見かけた場合に管理事務所の担当者らが注意したりする。 都公園課によると、四月二十八日付で各園に使用制限の通知を出した。通知の根拠は都立公園条例の第一六条で、「制限できる行為」として「都市公園の管理に支障がある行為をすること」とされている。同課は禁止理由として、落下した際の危険性を挙げる。
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メモ面倒くさい、今どき新入社員は「写メ」で代用 これでいいのか、ネットで賛否両論が
新入社員がメモの代わりにスマートフォンなどで写真を撮る行為について、インターネットに賛否両論が寄せられている。 仕事で使うためのメモを「写メ」で記録・保存しておくことは、管理職クラスなどのオジサン世代には考えられないが、今どきの新入生にとってはなんの抵抗もないようなのだ。 「別によくね。それできちんと仕事できるなら」 インターネットで、「新入社員に次から1人でできないといけないから、全部メモをとりなさいって言ったら、写メパシャパシャ撮りだしたwww」とのカキコミが話題だ。 ある会社の研修中だろうか。どうやら、先輩社員と思われる人が新入社員に、仕事に必要なことについてメモをとるよう促したところ、メモではなく、スマートフォンなどで写真を撮りはじめた、ということらしい。 「写メ」というのだから、撮ったメモの写真を自身のパソコンなどにメールして「記録」しているのかもしれない。 そんな行為にインター
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「ドローン」使って警備 セコムが６月からサービス開始：朝日新聞デジタル
警備大手セコムは１１日、無人機「ドローン」を使った警備サービスを６月から始めると発表した。工場などに不審な人や車が侵入すると、敷地内を自動で追いかけ、車のナンバーや人相を撮影する。固定カメラによる従来のサービスより警備の精度が高まるという。 セコムが開発した警備用ドローンは高精度のカメラやＬＥＤ照明を備え、夜の侵入にも対応できる。 外壁などに設けたレーザーセンサーが人や車の侵入をキャッチすると、警備員が現場に急行するとともに、工場の屋上などに格納しておくドローンも自動で出動。対象を一定の距離をとりながら追いかけ、撮影する。送られてくる映像を見たスタッフが犯罪の可能性が高いと判断すれば、警察に通報し、映像も提供する。工場などにドローンが侵入してきた際の対応は今後の課題という。 既存の警備サービスを利用している企業や団体を対象に月５千円ほどでドローンを使ったサービスを追加する予定。すでに１００
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- 2015年5月13日
- 2015年5月12日
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