研究のポイント東日本大震災後の仮設住宅に入居している被災者において、社会参加があることが良い健康状態と関連していた。プレハブ仮設住宅の被災者では、みなし仮設住宅の被災者と比べて社会参加をしている人の割合が大きかった。プレハブ仮設住宅では社会参加をしている人の割合が大きいことが、良い健康状態の維持に寄与していた可能性が示唆された。これらの結果から、震災後のプレハブ仮設住宅におけるボランティアや自治体による社会参加の機会の提供(イベント開催など)が、被災者の健康状態の維持に寄与していた可能性が示唆された。 研究概要地域の行事や集まりに行くといった社会参加は人々のつながりを増やし、健康情報やソーシャル・サポートの入手などを通して良い健康状態につながることが多くの研究で明らかになっています。本研究では宮城県が 2012 年に実施した仮設住宅入居者を対象とした健康についてのアンケート調査のデータを分
国立研究開発法人国立環境研究所(以下「国立環境研究所」という。)と国立大学法人東京農工大学、学校法人東邦大学、学校法人常葉大学は、東広島市西条盆地の 415 のため池に生育する水生植物 62 種の過去 37 年間の在・不在データを解析し、一度池から消失した水生植物種が再び出現(個体群が回復)する頻度を明らかにしました。さらに、この再生プロセスを考慮して保全対象とするため池を選定した場合、それらを考慮しない場合に比べて少ない数のため池でより多くの種を効果的に保全できることを明らかにしました。本研究は、生物が持つ生活史特性※1と個体群動態を考慮した保全計画を実施することが重要であることを明らかにした初めての研究です。 本成果は英国生態学会の学術誌 Journal of Applied Ecology 誌電子版に 2018年 11 月 13 日(日本時間 13 時)に掲載されます。 1. 背景
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