by Botgirl Questi 切断された脊髄を元通りに修復することは難しいと言われており、ゆえに臓器移植などとは異なり人間の頭部を移植するという方法は不可能だと考えられています。しかし、その「頭部移植手術」の方法を真剣に研究し、2017年に人間を対象とした手術を行う予定なのがSergio Canavero医師らの研究チーム。なぜ頭部移植が可能なのか、そして頭部移植が可能になるとどのような未来がやってくるのかを、Canavero医師が語っています。 The “Gemini” spinal cord fusion protocol: Reloaded https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC4322377/ The Plan to Save a Life by Head Transplant - The Atlantic http://w
寒い日が続くなか、気になるのがカゼのこと。予防の鉄則は「手洗い」と「うがい」です。 うがいに関していえば、せっかくだから「うがい薬」を使ったほうが効果的なような気がしますよね。 独特の色と香りを持つ、ヨウ素入りのうがい薬。ある商品の効能欄には「真菌・細菌からウイルスまで殺菌・消毒」と書かれていました。 カゼの症状であるノドの痛みの原因は細菌やウイルスですから、それを殺菌・消毒してくれるなら効果がありそう。やはり、うがい薬を使ったほうが予防できるのでしょうか？ うがい薬を「使わない」ほうがカゼを防げる国内で過去、その疑問を検証した研究が行われました。京都大学などの研究グループが、2005年に発表したものです。 Prevention of upper respiratory tract infections by gargling: a randomized trial. うがいによるカゼの予
菊葉月 @kikuhaduki 先輩「教員採用試験はここ最近はどこ行っても狭き門」 ぼく「わかる」 先輩「落ちたら臨時採用」 ぼく「教師の臨採って採用率どのぐらいですか？ アテにできるもんなんです？」 先輩「どこも人が足りないからまず100%採用される」 ぼく「は？」 2017-01-23 11:26:10
トランプ米大統領が環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）からの永久離脱を表明するとともに日本の自動車市場を閉鎖的だと批判し、米国との貿易で黒字を稼ぐ日本を標的にする姿勢を鮮明にした。２月にも見込まれる安倍晋三首相との初の首脳会談で自動車市場の開放を要求する可能性があり、日本政府は難しい対応を迫られそうだ。 ＴＰＰ離脱の大統領令に署名したトランプ氏は「米国の労働者にとって素晴らしい」と自画自賛した。ＴＰＰが発効すれば、米国は２・５％の自動車関税を最終的に撤廃しなければならない。離脱で日本からの輸入増を回避できるとのもくろみもうかがえる。 トランプ氏は米自動車の対日輸出を増やすため安倍政権と協議する意向を示したが、日本の自動車関税は既にゼロ。２０１５年にサービスを除くモノの米貿易赤字の半分は中国が占め、日本の割合は９％にすぎない。日本政府内には、トランプ氏の日本批判は「時代遅れ」との戸惑いがある
1月5日に日本老年学会が行った会見にて、「高齢者は75歳から」とする提言がなされた。ワーキンググループにて座長を務めた大内尉義（やすよし）・東大名誉教授（老年医学）は「提言はあくまで医学の立場からのもので、財政的な問題は全く念頭にない」と断るが、年金の支給年齢引き上げを促す材料に用いられると懸念する声も上がる。 経済アナリストの森永卓郎氏は、 「昨年、世界保健機関（WHO）が発表した15年の日本の健康寿命は75歳ですから、支給開始をそこまで引き上げるのは、さすがに無理でしょう」 としながらも、 「厚労省は、実は70歳に引き上げようとしています。彼らが少なくとも5年ごとに年金財政の現況と見通しを公表する『財政検証』のうち、14年6月のレポートでは8つのケースが紹介されており、うち5つは65歳から69歳までの労働力率が66・7％に設定されていました。これは10人に7人が70歳まで働かな
就活生の皆さん、お疲れ様です。 もうとっくに始まってる人、決まっちゃった人、最近始めたばかりの人、もっと後からだと思ってた人、色々いると思います。 私はいわゆるクリエイター系の会社で働いている者ですが、自分の経験やこれまで出会ってきた学生さんのことを思い出しながら、 こんな学生、いらないです と思われてしまうケースをいくつか紹介したいと思います。 何も作ってないクリエイター職を目指してるのに、何も成果物がないというのはだいたいその時点でおしまいです。 学生時代は社会人になってからに比べ、自分の時間が非常に多いのです。 そんな膨大な時間があるのに何の成果物も作れなかった人が、プロで何か作れるなんて思えないわけです。 具体的なビジョンがない「すごいものを作りたいです」とか言っちゃう人のことです。 「すごいもの」とは何でしょうか。もっと具体的に言えないと何も伝わらないのです。 自分のなりたい道、
アメリカのトランプ大統領が２３日、自動車をめぐって日本が公平な貿易を行っていないと批判したことについて、世耕経済産業大臣は閣議のあと記者団に対し、「日本はアメリカの自動車に関税をかけていないし、差別的な取り扱いもしていない」と述べ、批判はあたらず、理解を求めたいという考えを示しました。 これについて世耕経済産業大臣は、閣議のあと記者団に対し、「発言内容を入念に読むと、トランプ大統領の話には『もしほかの国がアメリカの車に関税をかけるならば』という前段がある。現実には日本はアメリカの自動車に関税を全くかけていない。関税以外の部分でも何ら差別的な取り扱いはしていない」と述べ、批判はあたらず、理解を求めたいという考えを示しました。 また、トランプ大統領がＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定から離脱するための大統領令に署名したことについて、世耕大臣は「ＴＰＰの戦略的・経済的重要性をしっかり伝えていき
国会は参議院本会議で代表質問が始まり、安倍総理大臣は、アメリカのトランプ大統領がＴＰＰ協定から離脱するための大統領令に署名したことについて、トランプ大統領は自由で公正な貿易の重要性は認識しているとして、ＴＰＰ協定の意義に引き続き理解を求めていくとともに、ほかの経済連携協定の締結も目指す考えを示しました。 これに対し、安倍総理大臣は「トランプ大統領は、自由で公正な貿易の重要性は認識していると考えており、ＴＰＰ協定が持つ戦略的、経済的意義についても腰を据えて理解を求めていきたい」と述べました。 また、安倍総理大臣は、「ＴＰＰ協定に結実した新たなルールは、今後の通商交渉におけるモデルとなり、２１世紀の世界のスタンダードになっていくことが期待される」と述べ、日本とＥＵ＝ヨーロッパ連合のＥＰＡ＝経済連携協定や、ＲＣＥＰ＝東アジア地域包括的経済連携など、質の高い協定の締結も目指す考えを示しました。 一
【ワシントン時事】トランプ米大統領は23日、「米国（の自動車メーカー）は日本国内で販売が増えていないのに、日本は米国に何十万台も輸出している」と主張、対日貿易で障壁があると日本を名指しで批判した。 ホワイトハウスでの経済界首脳との会合で述べた。 トランプ大統領は「この問題は協議しなければならない」と強調。日本に対し、「公正」な貿易を求める考えを明らかにした。中国市場についても「米国製品を売ることがほとんど不可能だ。自由貿易とはいえない」と非難した。 また、法人税率を現行の35％から「15～20％程度に引き下げる」と表明。オバマ前政権下の過剰な規制が企業活動を阻害しているとして「米国内規制の75％以上を撤廃する」と強調した。
トランプ米大統領は２３日、ホワイトハウスで開いた米国の大企業経営者らとの会合で「日本では、我々の車の販売を難しくしているのに数十万台の車が大きな船で米国に入ってくる」と述べ、日本の自動車貿易が不公平だと批判した。 トランプ氏は「我々は他国が参入しやすい唯一の国だが、中国などで、ものを売るのはとても難しい」と批判。その後に自動車貿易で日本を名指しし、「公平ではなく、話し合わなければならない」として、日本側に協議を求める可能性を示唆した。乗用車については、日本は関税をかけておらず、反対に米国が２・５％の関税をかけているが、米国側は日本の環境基準などに不満を示してきた。２月上旬以降で調整されている日米首脳会談で、改善を求められる恐れもある。 トランプ氏は主要貿易相手国との貿易赤字を問題視。これまでも最大の赤字相手国である中国、３位の日本、４位のメキシコを名指しで批判してきた。 また、トランプ氏は
トランプ大統領に反発する米人気歌手マドンナさんが、「ホワイトハウスを爆破したい」と発言したことが、波紋を呼んでいる。マドンナさんは２２日、自身のインスタグラムで、比喩的に言ったと釈明した。 ＡＰ通信などによると、マドンナさんは、２１日にワシントンで開かれたトランプ氏に抗議する「女性大行進」に飛び入り参加。「私は怒っている。ホワイトハウスの爆破も考えた。でも何も変わらないし、絶望してはいけない」などと演説した。 これに対し、ネットなどでは「マドンナは逮捕されるべきだ」「自殺しろ」などと批判が出ていた。マドンナさんは２２日、「文脈から外れて一文を抜き出すのでなく全体の意味をとってほしい」と説明。「私は、暴力的な人間ではないし、暴力も呼びかけない」「愛の革命を始めたいと言った」などと述べた。マドンナさんの２１日の演説は、過激な言葉が多く、中継を途中でやめる放送局もあったという。（ロサンゼルス＝平
アメリカ、ホワイトハウスの報道官は就任後、初めての記者会見を開き、参加者がオバマ前大統領の就任時に比べ少なかったと指摘された、トランプ大統領の就任式について、インターネットも含めれば、過去最多の視聴者数だったなどと主張しました。 スパイサー報道官は２３日、就任後初めての記者会見で、報道官としての姿勢を問われ、「時には同意できないこともあるし、十分に理解していないこともあるかもしれないが、決してうそはつかないつもりだ」と述べました。 一方で、就任式については「フェイスブックやユーチューブなどを加えれば、これまででもっとも見られた就任式だったことは疑いの余地がない」などと述べ、視聴者数は過去最多だったと主張しました。 また、報道官の記者会見では、これまで会見場の前列に座る主要メディアから最初に質問を受けていましたが、スパイサー報道官はトランプ大統領の地元ニューヨークの保守系の新聞の記者をまず指
2017年01月23日 今の30代40代って人生失敗してるやつ多くね？なんか原因あるの？ Tweet 113コメント ｜2017年01月23日 22:30｜就職・転職｜社会・文化｜Editタグ ：orz 引きこもり高年齢化深刻 自治体62％で「40代の相談」 - 共同通信 47NEWS https://this.kiji.is/195817804815597574?c=39546741839462401 当ブログサイトはアフィリエイト広告、バナー広告を利用しています。 3 ： 急所攻撃(神奈川県)＠＼(^o^)／ 氷河期世代だからな スタートでコケてる人沢山居るんだよ 17/01/22 17:52 ID:8XPfqlG20.net 33 ： エメラルドフロウジョン(庭)＠＼(^o^)／ >>3 そのころの大人も自分の事で精一杯 しがみついてるサラリーマンだしね 派遣や工場、製造以外で成長し
科学者らが長年構想してきた「海に浮かぶ都市」が、実現に向けて大きく前進した。海上都市の研究を手がける米非営利機関シーステディング・インスティチュート（The Seasteading Institute：TSI）は1月17日、フランス領ポリネシアの政府が同機関と協力し、「浮島プロジェクト（Floating Island Project）」の開発を可能にする法的枠組みを作ることに合意したと発表。オーストラリアのABCニュースなどが報じている。 2019年の着工目指す TSIは2008年にカリフォルニア州オークランドで設立された。過去5年にわたり、海に浮かぶ都市を建設する技術を研究するとともに、建設候補地の調査も実施してきたという。昨年9月にはポリネシアのエドアルド・フリッチ大統領から招かれ、タヒチ島、トゥパイ島、ライアテア島の周辺で候補地を調べている。 TSIは今回の合意にあわせて、ポリネシア
安倍晋三首相の私的諮問機関「天皇の公務の負担軽減等に関する有識者会議」の論点整理が公表され、天皇陛下の退位に向けた動きが前進した。だが、今の陛下に限り退位を認めるとの方向性が強まっていることに、元側近や学友から「陛下の真意が取り残されているようにみえる」との声が上がっている。【高島博之、山田奈緒】 陛下を身近で支える侍従や侍従次長などを１９９５～２０１２年に務めた佐藤正宏さん（７５）は、退位を認める流れについて「象徴としての活動を全身全霊でなさることができる状態で、途切れることなく次の世代につなげられる」と安堵（あんど）する。一方で、論点整理が一代限りの退位を実現する方向に傾いている点は「必ずしも議論が万全ではないように思う」と指摘する。「陛下は積極的に人々と言葉を交わし、心を通わせることを大切にされ、象徴天皇の在り方をそこに求めてこられた。いまの議論は、象徴天皇の在り方といった本質的な
by 401(K) 2012 政府がすべての国民に対して最低限の生活を送るのに必要とされている額の現金を無条件で定期的に支給するというのが「ベーシックインカム」の構想です。2017年1月17日(火)から行われた世界経済フォーラムでもベーシックインカムについて議論が行われており、「なぜ国はベーシックインカムを導入すべきなのか」をライターのScott Santens氏が語っています。 Why we should all have a basic income | World Economic Forum https://www.weforum.org/agenda/2017/01/why-we-should-all-have-a-basic-income/ ◆もし人口100人の国でベーシックインカムを行ったら ベーシックインカムを行っていない、100人の国民がいる「A国」があると仮定します。A
「法案を整備しなければ東京オリンピックをできないと言っても過言ではない」。安倍総理大臣が国会で、いわゆる“共謀罪法案”の成立に強い意欲を見せました。
東芝は２３日、水力発電所の水流を調整する機器を工場から大手電力会社に出荷する際の検査で、データの捏造（ねつぞう）があったことを明らかにした。東芝は「検査担当者の意識の問題だった」と説明し、組織的な関与は否定している。 東芝によると、昨年１１月に京浜事業所（横浜市）で製造した機器の検査を担当する品質保証部の社員２人が、機器の溶接部について見えにくい傷を調べる検査をしていないのに、したように装って記録を作成した。その後、発注した電力会社が立ち会った検査で、溶接部に傷があるのを見つけて指摘。東芝が改めて確認したところ、担当の２人が、検査をせずに記録を捏造したと認めた。機器の傷を修復して電力会社に納め、関係した社員は処分したという。 この問題は今月中旬の週刊新潮の報道がきっかけで発覚。東芝は朝日新聞の取材にも基本的な事実関係を認めた。同事業所では原子力、火力発電所の機器も製造している。東芝は「ほか
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