埼玉県立図書館のサイトで、「検閲・禁書にあった資料リスト(~1999)」というのが公開されてます。おもに1970年代から90年代のものですが、小田実『脱走兵の思想』太平出版(1973年)思想的偏向、とか、大江健三郎『同時代ゲーム』新潮社(1981年)教育的配慮、とかいろいろすごいものが並んでいます。漫画も絵本もあります。 個人的には裁判沙汰になった清水一行『捜査一課長』の話が興味深いです。これは埼玉県立図書館の「兵庫県 地裁判決」ではなくて、「一審判決(大阪地判平成7・12・19)、控訴審判決(大阪高判平成9・10・8)ともに、名誉毀損を認め、最高裁(最一小判平成11・2・4)は、上告を棄却、名誉毀損が確定」というようなことが「やさしい憲法判例 「捜査一課長」事件」というブログテキストに書いてありました。 小説のモデルになった事件は「甲山事件(かぶとやまじけん)」という知的障害者施設・甲山
これまでご愛顧いただきました「五十嵐仁の転成仁語」を、こちらに引っ越しました。今後とも、よろしくお願いいたします。 恐れていた事態が生じました。今朝のNHKニュースがワールドカップのサッカーの試合に乗っ取られてしまったからです。 これからますます通常のニュースは影が薄くなるでしょう。それを幸いに、トンデモナイ事態がどんどん進んでいくということにならなければ良いのですが……。 それはともかく、通常国会最終盤になって、大きな政策転換が目白押しです。規制改革会議や経済財政諮問会議の報告や答申でも、重大な方向転換が示されようとしています。 サッカーに熱狂していて良いのでしょうか。「パンとサーカス」によって国を滅ぼしたローマ人の轍を踏んではなりません。 このままでは、日本は滅びへの道を選ぶことになってしまうのではないかと心配です。安倍首相は、意識的にそのような方向への舵を切ろうとしているのですから…
容易ならざる事態だ。 が、新聞を読んでいるだけではその重大さが伝わってこない。 東シナ海上空での自衛隊機に対する中国軍戦闘機SU-27の異常接近。5月24日に続いて6月11日には2機が30~45メートルまで接近した。 『週刊文春』(6月19日号)の“衝撃スクープ”「『尖閣空戦』完全ドキュメント 中国軍機は日本のF15を撃墜寸前だった!」によると、SU-27は自衛隊機の真後ろについた。 〈「情報収集機のクルーたちに想像を絶する恐怖が襲いかかったことは容易に想像できる」(米太平洋軍関係者)〉 攻撃ターゲットの真後ろにつくのは基本的な空中戦闘機動(ACM)だからだ。 〈SU-27は背後についた。(中略)そして武器照準用レーダーを照射した。つまりロックオンしたのだ。ゼロコンマの戦いである空中戦闘では、ロックオンと武器発射ボタンはほぼ同時だ。(中略)一瞬でも照準があったのならロックオンと同時にミサイ
中国国営通信の新華社は15日、安倍晋三首相が進める外交安全保障政策について「違う価値観を持つ国を危険だと見なして武力で抑えようと主張しており、とても偏狭だ」とする鳩山由紀夫元首相の単独インタビュー記事を配信した。 安倍首相が主導する集団的自衛権の行使容認についても「戦争への道を開き、平和主義という日本の宝物を捨てることになる」と批判した。 鳩山氏は、21日から北京で開かれる清華大主催の「世界平和フォーラム」に出席予定。中国としては、鳩山氏に同様の発言をしてもらうことで「日本脅威論」をフォーラムに出席する各国要人や専門家らにアピールする狙いとみられる。(共同)【中国ネットウオッチ】中国人からも「売国奴」と呼ばれた鳩山元首相
2014.06.15. オバマ政権は、ウクライナ危機特にクリミアのロシア編入に対してなんら有効な対策を講じることができなかったことに関し、アメリカ国内から厳しい批判を浴びています。 オバマ政権の軍事戦略に対するアメリカ国内の批判は、実はウクライナ危機以前から顕在化していました。特に、シリア内戦に際してアサド政権の打倒を目指したオバマ政権が、シリア国内の反アサド勢力の武装闘争を支援するために、シリアに対する空爆作戦を実行しようとしたとき、ロシアのプーチン大統領がアサド政権による化学兵器全廃の約束と引き替えにアメリカの空爆作戦を押しとどめたことは、プーチンの外交手腕を際立たせると同時に、オバマ政権の優柔不断と後手後手に回る政策的稚拙さをも浮き彫りにしました。 ロシアによるクリミア併合に対してオバマ政権がなんら有効な対抗策を講じ得なかったことは、ロシアと国境を接する東欧諸国(その多くは自国の安全
最近とあるアニメーションをみて涙がでました。 それはアニメ「ADHDの正しい理解のために」というアニメーションです。 http://www.youtube.com/watch?v=NyJxxko1J0Y このアニメーションをみて、そういえば昔こういう子がいたかも、 そして自分はそのこの葛藤も知らずにもしかしてバカにしてしまっていたかもという想いがよぎりました。 ADHDとは知能の遅れを伴わない発達障害のひとつです。 知能の遅れを伴わないので、成長過程で見過ごされがちで、大人になってからADHDと診断されることも多々あるそうです。 ADHDは本人の努力不足や家族のしつけの問題ではないのですが、そういった理解をされず誤解をうむことも多いそうです。 このアニメはADHDを理解する一歩として、アニメーションとしてわかりやすく作られています。 「ぼくってだめなのかな」 「ママはどうすればいいの」 A
長崎県佐世保市で14日、市民の反対を押し切って陸上自衛隊と海上自衛隊による初の陸海合同軍事武装パレードが同市・四ケ町アーケードで強行されました。佐世保市の原水協(山下千秋理事長=日本共産党市議)と平和委員会(篠崎義彦会長)は「『戦争する国づくり』は許さない」とパレードに合わせて約80人で抗議集会を開き、同じ目的で集まった地区労とともに「武装パレード反対」と抗議の声を上げました。 軍事パレードは、陸上自衛隊相浦駐屯地が毎年9月に強行しているものですが、今回は前倒しで実施。陸自の武装パレードだけから、今回は海自も加わり、総数約760人が市民の生活する街中を、迷彩服姿で小銃を掲げて行進しました。 抗議集会で、山下氏は「小銃を携行してのパレードは憲法9条に真っ向から反するもの。佐世保の自衛隊員、1人として死んでほしくないし、外国で人を殺してほしくない」と呼びかけました。憲法改悪阻止長崎県共同センタ
日本共産党の田村智子議員は12日の参院文教科学委員会で、安倍首相が「慰安婦」問題を記載した教科書に関して「改正教育基本法の精神が生かされていない」(昨年4月、予算委)と批判した問題をとりあげ、「首相は『河野談話』を継承すると表明している」「現在使われている従軍『慰安婦』記述の高校教科書は教育基本法にのっとっていないのか」とただしました。 安倍首相は「検定官によってなされることなので答弁は控える」と述べ、検定に合格した教科書が教育基本法にそっているとも言えない異常な姿勢を見せました。 田村氏は「河野談話」発表後に発見された、日本軍が女性を脅し慰安所に連れだした資料など529点が日本軍「慰安婦」問題アジア連帯会議から首相あてに提出されていることをあげ、政府として検証するように要求。安倍首相は「専門家によって検証される」と無責任な姿勢を示しました。 教育委員会の専権事項であっても首長策定の「大綱
日本共産党の小池晃副委員長は14日朝のTBS「あさチャン!サタデー」に出演し、集団的自衛権行使容認に向けて自民党・高村正彦副総裁が示した「新3要件」について、「他国に対する攻撃」で武力行使を可能にする大転換であり、「黒を白といいくるめる議論だ」と断じました。自民党、民主党両議員らと討論しました。 番組は冒頭、1972年の政府見解の表現に対し、「新3要件」では「他国に対する」「おそれがある」という言葉が同見解に加わっていることを説明しました。 自民党の中谷元衆院議員は、「72年のときとほぼ同じ文章」、72年見解が結論で集団的自衛権を許されないとしたのは「理論が飛躍している」と弁明に終始しました。 小池氏は「(72年見解と新要件は)同じ文章どころか、まったく違う結論の文章だ。集団的自衛権の行使ができないという文書を、行使できることの論拠にするもので、黒を白といいくるめる、そこが飛躍しているのだ
日本共産党の山下芳生書記局長は14日、教育委員会改悪法の成立を受け、「教育委員会改悪の狙いを許さない国民の共同を」と題する次の談話を発表しました。 一、教育委員会改悪法は、国や首長による教育内容への政治介入を可能とするものであり、その成立(13日)は、日本の教育にとってきわめて重大な問題である。 一、同時に国会内外のたたかいのなかで、政府は、法の運用にあたっては、首長による教育内容への政治介入が好ましくないことを認めた。わが党は、法律の反動的な運用を阻止し、教育委員会が住民、学校現場の多様な教育要求を施策に反映させ、教育の自主性を大切にする機関として改革・活性化するように力をつくす。 一、安倍政権は今後、教育委員会改悪を利用して、侵略戦争美化の安倍流「愛国心」教育の押し付け、異常な競争主義の持ち込みなど、戦争する国、弱肉強食の経済社会のための教育体制づくりを狙ってくるだろう。しかし、それは
【広州聯合ニュース】旧日本軍の慰安婦だった被害者が、自身らを著書で「売春婦」「日本軍の協力者」と中傷したとして著者らを相手取り民事・刑事訴訟などの法的対応に乗り出す。 ソウル近郊の「ナヌムの家」(京畿道広州市)で共同生活を送る元慰安婦のイ・オクソンさんら9人は15日、世宗大の朴裕河(パク・ユハ)教授(日本語人文学科)が昨年8月に出版した書籍「帝国の慰安婦」に対する出版、販売、発行、複製、広告などを差し止める仮処分をソウル東部地裁に16日に申請すると明らかにした。 また、1人当たり3000万ウォン(約300万円)、計2億7000万ウォンの損害賠償を求める訴訟も起こすほか、名誉毀損で同書の出版社代表をソウル東部地検に告訴する方針。 原告の女性らは、朴教授が同書の中で慰安婦被害者らを売春婦や日本軍の協力者と中傷するだけでなく、「被害者らが自身のそのような姿勢を忘れ自らを被害者とのみ主張し、韓日間
韓国の珍島沖で起きた客船「セウォル号」沈没事故で多数の死者を出した「責任」を問う裁判が6月10日、韓国・光州地裁で始まった。検察側は、乗客らへの救助措置を怠ったとして、船長のイ・ジュンソク被告(68)ら乗組員15人を殺人罪などで起訴。しかし初公判の罪状認否で、イ被告の弁護人は殺人罪について否認し、他の被告の弁護人もほとんどの罪を否認した。「なぜ起きたのか」「防げなかったのか」。真相究明を求める遺族の思いをよそに、責任回避したり、事故を“利用”しようとする輩は少なくない。「犠牲者らに恨みがあったわけではない」 初公判で、イ被告の弁護人は、「犠牲者らに恨みがあったわけではない」とした上で、「乗客が死んでもいいと考えて救護措置を取らず、自分だけ助かろうとして脱出したとの検察の主張は理解し難い」と主張。さらに、イ被告が操舵(そうだ)室から最後に救助されたなどとして、「(殺人の)未必の故意があったと
606人という数字は氷山の一角かもしれません。心と体の性が一致しない「性同一性障害」について、文部科学省が初めて小・中・高校の相談件数を調査しました。多感な時期だけに恥ずかしくて相談できなかったり、報告していなかったりする児童・生徒も多そうです。 正直なところ、性同一性障害や同性愛といった性的少数者に抵抗がないと言い切る自信はありませんし、日本の家族観を考えると同性婚には賛成しかねます。それでも、そういった人々が偏見や差別に苦しまないためにどうすべきかは考え続けていかなければなりません。 きょうの総合面「底流」では、企業からみた性的少数者の問題を取り上げました。折に触れて紙面に取り上げながら、知識と理解を深めたいと考えています。(編集長 近藤真史)
「コメ作りをやってれば絶対人口は減る」。秋田県の佐竹敬久知事が、秋田の人口減少の原因は稲作依存にあるとの発言を繰り返している。「タブーだった」と語った知事。大規模工場の誘致が進まなかったのはコメ農家が反対したからだとの認識も示した。全国有数のコメ産出県の知事による大胆発言の真意はどこにあるのか。■省力化で働き手流出 佐竹知事は5月12日の定例記者会見で次のように語った。 〈米作が悪いといういんじゃないけども、例えばコメというのは労働生産性がものすごく上がってます。しかし、土地生産性は最も低いんです。土地生産性が低くて労働生産性がものすごく上がるということはどういうことか。人はほとんどいらない。そういうことで、例えば、全体的には農業県ほど人口は減ります。そして農業県の中でコメのウエートが大きいところほど人口減少は著しい。これは統計から出てきます〉 〈秋田の農業を維持していくとすると、コメはも
プロレスラーは襲われない 「やはり『プレスコードに支配されるな』という運動を、保守派の国民が騒いでいかなければならないのではないか(拍手)。私は『頑張れ日本!全国行動委員会』という団体の会長をしているんですけれど、日本では保守系の人というのはおとなしいんですね。『そのうちわかる』『いずれ彼らも理解する』と、主張はしますがデモ行進や集会を保守系の人はあんまりやらない。しかしその間に、左巻きの人は一生懸命頑張るわけなんですね。私も最近、左翼の人には出会っただけでわかります。だいたいみんな、体が左に傾いているんですね。でも彼らは戦後、ものすごく頑張ってきたんです。その努力の方向はホレボレするくらい間違っていますが(会場爆笑)、努力の量はすごい。それで日本は左に傾いてきたわけです」 「そこで私はそうかと、左翼をまねて運動もするしデモ行進もしようと、あちこちで保守派としては珍しく集会やデモをやってい
「戦後の日本は、ものすごい勢いで日本社会がぶち壊されてきたと思います。いま、年金問題が起きています。少子化問題が起きています。老人の孤独死の問題が起きています。こうしたことは戦後、日本の家督相続制度や大家族制度が壊されたことが大きな原因ではないかと思うんですよね。戦争が終わって2DKの住宅がいっぱい作られた。『戦争が終わって住むところがないから、とりあえず小さな家でもいい』というのが主たる狙いではなかったんです。これはアメリカ占領軍が、日本の大家族制度をぶち壊すことを狙いに、2DK住宅がいっぱい作られたんです」 「公民館が全国津々浦々に作られましたが、何のために作ったんですか。昔は地域共同体の中心に神社がありました。集会は神社で行われていたんです。みんな何かあると神社に集まっていたんです。日本国民と神社とを切り離すために、公民館が全国津々浦々にいっぱい作られたんです。巧妙にやられていますか
「敵空母を撃沈するまで戦うしかない」と6月2日、都内での講演で新党「日本真正保守党」の設立を高らかに宣言した田母神俊雄元航空幕僚長。新党は何を目指し、どう動くのか。集団的自衛権の行使容認問題をどうみるか、果ては日本核武装の可能性について、田母神氏のマシンガン・トークは続く。(溝上健良)共同通信も築地をどり? 講演の内容に入る前にいくつか前回の補足をしておきたい。まず朝日新聞が5月20日付朝刊で、大震災4日後の東京電力福島第1原発で所員の9割が吉田昌郎所長(当時)の命令に反して福島第2原発まで撤退していたと報道したことについて。前回、吉田所長に生前、ロングインタビューしている作家の門田隆将さんが言論サイト・ブロゴスに寄せた記事を紹介したがその後、『週刊ポスト』6月20日号に門田氏が6ページにわたって寄稿していた。いわく「朝日新聞『吉田調書スクープ』は『従軍慰安婦虚報』と同じだ」。これまた日本
韓国の新首相に指名された韓国紙、中央日報元主筆の文昌克(ムン・チャングク)氏が、朝鮮半島の日本による統治や南北分断について「神がわが民族に与えた試練」と発言したことなどで、徹底的な袋だたきに遭っている。数年前に発した個人的な言葉なのだが、特に問題視されているのが、日本がからむ韓国の“民族性”に触れたことだ。韓国人が誇りとして止まない“民族”の負の部分に言及したため、非難と騒ぎが止む気配はない。(ソウル 名村隆寛)神のおぼしめし 問題とされている発言の一部は、すでに韓国KBSテレビのニュースなどで放映されている。このうち「日本」と「民族」という言葉が出てきた複数の場所での、主な発言を列挙する。 文氏は2011年、自身が「長老」を務めるソウル市内の教会で説教し「(韓国が)日本に侵略され植民地になったのは、神の意向があったからだ。『おまえらは(李氏)朝鮮王朝500年を無為に送った民族で、試練が必
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出産には様々なスタイルがあるが、その中の1つで最近注目されているのが「無痛分娩」。薬を使って痛みを和らげるもので、世界的に見ると珍しい方法ではないが、日本では無痛分娩を選択する妊婦さんはまだ少数派。そこで今回は、マイナビニュース会員300名に「無痛分娩での出産、賛成ですか、反対ですか」と聞き、その理由についても質問したので紹介しよう。 Q.無痛分娩での出産、賛成ですか、反対ですか。 賛成 83.0% 反対 17.0% 賛成派の意見 ・「痛みの感じ方は人それぞれだから」(49歳女性/学校・教育関連/専門職) ・「お腹を痛めて産んだ子という表現はありますが、痛くなかったからと言って子供が大事じゃなくなるわけでもないですし、余裕があるならそうしたら良いと思います」(23歳女性/運輸・倉庫/販売職・サービス系) ・「生理痛だけでもしにそうだから」(24歳女性/団体・公益法人・官公庁/事務系専門職)
東京都の舛添要一知事が2020年東京五輪・パラリンピックの会場計画を見直す意向を表明した。大会組織委員会の森喜朗会長ら主要団体トップによる「調整会議」もこれを了承した。 だが、国際オリンピック委員会(IOC)に提出した会場整備計画は、いわば国際公約である。昨年9月には、計画の優劣をライバル都市と競って東京が20年大会の開催地に決定した。 基本理念にかかわる大幅な変更は、東京と日本の国際的信用を損なうことにならないか。 計画を見直す理由は、建設コストの高騰などが主な理由で、施設を常設から仮設に変更することなどが検討される。経済情勢の変化などによって計画を不断に見直すことは当然必要な作業だが、譲れないものもあるはずだ。 例えばこれはどうか。 招致時には、選手村から半径8キロ以内に会場の85%を配置する、選手に優しいコンパクトな計画が高い評価を受けた。 この計画についても舛添知事は「組織委と検討
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