大西 孝弘 日経ビジネス記者 1976年横浜市生まれ。「日経エコロジー」「日経ビジネス」で自動車など製造業、ゴミ、資源、エネルギー関連を取材。2011年から日本経済新聞証券部で化学と通信業界を担当。2016年10月から現職。2018年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
ここ近年、「面白い会社」と言われる会社が増えています。そしてその「面白い会社」は群をなして世界をより良くしていると僕は感じています。その1つの社会現象(だと僕は思っている)について解説したいと思います。 先日バカサミットというイベントに審査員として参加しました。 このバカサミットというイベントは、昨年スタートし、既に4回ほどイベントとして行われています。 イベントの趣旨は以下のとおりです。 「日本の社会や未来を変えてゆくのは、誰の言うことも聞かない大バカどもの桁外れな思い込みと無駄にエネルギッシュな行動力。いつの時代も、時代を動かすのは、自分を信じて誰の言うことも聞かない頑固で大バカもの。そんな日本を代表する先進バカ企業が集う進化系イベント!」(バカサミット サイトより) そして、イベント参加対象者はとにかく「ヒマな人」。暇つぶしにきてください、と宣言しており、イベント中は先進バカ企業の活
「ウチの部下は、なぜこんなこともできないのだろう」。そう思ったとき、あなたはどうしているでしょうか。 「とにかく、いいからやれ」と言うのか。それとも「こうしろ」とやり方を教えるのか。 意外に効果があるのが「上司自らがやって見せること」です。やる気はあっても、やり方が分からず、動けない部下が少なくないからです。 サンタがいない。さあ、どうする? エイチ・アイ・エス(HIS)の創業者で、現在はハウステンボスの再生に取り組んでいる澤田秀雄さんも、自らやって見せることを重視する経営者の1人です。 1992年の開業以来、赤字に苦しみ続けてきたハウステンボスを、2010年3月の社長就任後わずか6カ月で黒字にし、その後も利益を出し続けていられるのも、澤田さん自らが改革の手本となったことによるところが大きいのです。 リーダーの条件12 上司は自らやってみせよ 社長に就任した年のクリスマスイブ。澤田さんは園
宮崎駿曰く「自分で“失敗した”とは絶対言うな」 前回に引き続き「飛べ!フェニックス」がお題です。リーダーがみんなに大きなリスクという秘密を隠し通し、結果的に生還できたというストーリーから「ウソやペテンはダメだが、勝つためには嘘にならない詭弁は弄しても構わない。最終的に勝てばみんなハッピーなんだから」というお話でした。 押井:勝負は勝つためにやるんだから、勝たなきゃ意味がないんです。だから勝つためには詭弁だって使うんです。例えば作った映画の評判が良くなかったとしても、監督は「とんでもないものを作っちゃった」とは言うかもしれないけど、「失敗した」とは絶対に言ってはいけない。これは宮さん(宮崎駿)に習ったんです。「自分で“失敗した”って言うな、口が裂けても言っちゃダメ」って。 ははぁ。 押井:「わけがわかんない作品」と言われても「わからない奴のほうがバカなんだ」って言い続けるんです。そりゃ難解な
世界に冠たるIT(情報技術)企業、米グーグル。新しいテクノロジーと特異なビジネスモデルでこの10年の世界を牽引してきた企業の1つだが、もしかすると40代以上の世代にとっては、こんな印象が心の中にあるのではあるまいか。 「グーグルもそうだが、新進のIT企業の主役たちは30代以下の若い世代。自分たちの出番はこれまでもなかったし、これからもないだろう」 事実、日本でもITの新しい流れを生み出したのは、ミクシィ社長の笠原健治やグリー社長の田中良和ら、1976年前後に生まれた30代半ばの「76(ナナロク)」世代だった。 もちろん40代以上に活躍の場がなかったわけではない。中間管理職や財務、広報、人事などの専門分野の担い手として今なお活躍中のミドルもいる。だが、新しいうねりの草創期から事業の中枢に携わってきた人はほとんどいないのではないだろうか。 ところがグーグルの日本法人であるグーグルジャパンの幹部
日経ビジネス4月30日号「社長の発信力ランキング」で、昨年1年間に1度も調査対象の大手メディアに登場しなかった「0点社長」たち。特集の50ページでは、「大企業なのに『出ない』社長」という一覧表を掲載した。そこに名前が挙がった住友ベークライトの林茂社長から、後日、連絡を頂いた。「マスコミの暴力だ」「私は取材を断らない!」と主張する林社長。そのインタビューをすべて掲載する。 (聞き手は鵜飼 秀徳) 社長、今回の特集では、一覧表にしか名前を出していませんよ。それなのにお怒りとは少し、過剰に反応し過ぎではないでしょうか。 林:確かに日経ビジネスの記事中には私の名前や企業名はない。でも、むしろそれが悪い。ただ私の名前だけ出して、一方的に「時価総額が高い企業なのに発信していない」というのはいかがなものか。反論の機会も与えない。マスコミの暴力、一方的であると受け取らざるを得ない。いい話で名前が出るのであ
「もう、無理」――。 そう言って逃げ出したくなるほど追い詰められることは誰にでもある。だが、“普通”は、逃げ出したくても逃げ出さず、何とか耐える。 だって、逃げればその仕事を誰かが代わってやることになるし、周りに迷惑をかけることになる。それ以上に、逃げた後、のことを考えたら、そうそう逃げることはできない、からだ。 ところが、“彼”は、逃げ出した。すべてを放り出して……。 「もう、僕には無理です」と言い残して、家に帰ってしまったのである。 締め切り直前に自ら逃げ出した業界誌記者 これまでインタビューさせていただいた中で、幾度となく、「いつも通りに会社に行こうと思ったのに、行けなくなってしまった」経験を持つ方に出会ったことはあった。 ・朝、家を出ようとしたら、原因不明の吐き気に襲われ、それ以来、出社できなくなった ・いつも通りに通勤電車に乗っていたが、突然、息苦しくなって行けなくなった ・会社
このコラムについて 企業でプロとして仕事をするためには、どのように振る舞えばいいか。社内外の人間関係の構築や仕事の進め方について、多数のビジネス書を手がける経営学博士の西山昭彦が指南する。 記事一覧 記事一覧 2008年12月22日 【最終回】生き残りたいなら、プロになれ あなたは本当にベストを尽くしているのか 企業でプロとして仕事をするためには、どう振る舞えばいいか。最終回は、上司としてそして部下として、企業内で生き残っていくために必要な心構えを著者の西山氏が総括する。 2008年12月15日 「変革マインド」で創造性を磨く 偶然をチャンスに変える5つの要素とは オフィスで創造性を磨くためには、何が必要なのか。今回は「変革マインド」のスキルを伸ばすための方法について述べる。 2008年12月8日 「移動時間」を有効利用する “拘束状態”で効率化、創造性をアップ 効率のよさはビジネスに不可
男性の新たな働き方が注目されているが、その1つとして、育児休業の取得がある。育児休業制度の規定がある事業所の割合は、従業員500人以上で99.9%であり、制度上は男女どちらが取ってもかまわない。ところが現実は、男性の育児休業取得率は0.50%(平成17年度女性雇用管理基本調査)と、一貫して低い水準にある。 これはどうしてだろうか。女性が働いていないケースもあるが、男女とも働いている状況を想定した場合、1つには経済的理由が考えられる。男性の方が統計的に給与が高いので、男性が働き女性が休業したほうが家計の収入減が少ないということだ。 そしてもう1つは、男性が育児休業を取りにくいと思う、職場の環境的な問題がある。男性社員が上司や人事部に育児休業取得の申し込みをした時、どんな反応をされるのか分からない。なんとなく、否定的な反応をされるような雰囲気を予想してしまう。 そんな中、わが国のエリートの頂点
このコラムについて 仕事、生活、恋愛に結婚…。様々な人間関係に疲れてしまいがちな人々に贈る、このコラム。若者や女性の生態に詳しい著者が、「メンテナンス」という考え方を取り入れた人間関係の構築術を指南する。この連載をまとめた『自分をすり減らさないための人間関係メンテナンス術』(光文社)が、2009年4月に発行。 記事一覧 記事一覧 2008年12月4日 「よりよく」よりも、「ほどよく」生きよう 「輝く自分」を目指さない 高度経済成長期からバブル期には「よりよくなろう」「右肩上がりに成長する」という考えが当たり前でした。でも今では、「よりよく」よりも「ほどよく」生きる方がいいのではないでしょうか。 2008年11月27日 「尊敬され、好かれる上司」にならなくていい 草食男子世代と、フラットにつき合う余裕を持とう 上司と部下。年長者と若者。なかなか分かり合えないものですが、「年下から尊敬されたい
なんとか中途採用で入ったのですが、まずどんなことをすればいいのかわかりません。毎日、焦っています。対応策を教えてください。 人事ジャーナリストが返信 結論からいえば、中途採用で雇われた以上、早い段階で期待されている成果を出すことが何よりも大切でしょう。 新卒の場合は、戦力になるまでに、依然として一定の「猶予期間」が与えられています。最近は、成果主義の導入などにより、一人前になるための助走期間が短くなっていると聞きます。 しかし、筆者が取材をしている限りでは、一部の企業を除き、マスコミで騒がれているほど、新卒者がその意味で厳しい状況下に追い詰められているとは感じません。 むしろ、注意すべきは中途採用者のほうです。こちらは、まさに即戦力として雇われます。以前に比べ早いうちに成果を出すように求められています。これは、経営陣というよりも現場がそのような考えをもっていると考えられます。 ただし、この
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