このほど、中国で1歳の女児の頭蓋内から胎児が摘出されていたことが明らかになりました。 中国・復旦大学病院によると、女児は頭部の肥大症と運動能力の発達に遅れが見られたため、両親に連れられて同病院を訪れたという。 医師チームは当初、頭部に単純な腫瘍があると判断してCT（コンピューター断層撮影）スキャンを行いましたが、驚くことに、女児の脳を圧迫する形で頭蓋内に「未発達の胎児の塊」が発見されたのです。 この胎児は、一卵性双生児として生まれてくるはずだった女児の片割れと見られています。 研究の詳細は、2022年12月12日付で学術誌『Neurology』に掲載されました。 In extremely rare case, doctors remove fetus from brain of 1-year-old https://www.livescience.com/in-extremely-rare
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 中国の浙江大学に所属する研究者らが発表した論文「PLA-LiDAR: Physical Laser Attacks against LiDAR-based 3D Object Detection in Autonomous Vehicle」は、レーザー光を自動運転車のLiDARに照射し、敵対的な点群を注入することで3次元物体検出を欺く攻撃を提案した研究報告だ。 例えば、横断報道を渡る歩行者がいるのに存在しないものと認識させたり、歩行者がいないのに存在しているものと認識させたりなどが行える。 自動運転車の多くに実装してあるLiDARは、照射し返ってきた反射光の時間を計算して周囲の3Dオブジェ
中国の湖北省武漢で最初に確認された新型コロナウイルスの感染者が発症したとされる日から8日で1年となります。今もWHO＝世界保健機関の国際的な調査チームによる詳しい現地調査は実現しておらず、ウイルスの発生源やヒトへの感染経路の解明が課題となっています。 中国の衛生当局は、湖北省武漢で最初に確認された新型コロナウイルスの感染者が1年前の8日、肺炎を発症したとしています。 中国政府の専門家は、ことし2月、ウイルスの発生源について、中国に生息するコウモリに由来し、体がうろこで覆われている珍しい哺乳類の「センザンコウ」が媒介した可能性があるとしていました。 一方、最近では、中国が輸入した食品からウイルスが検出されたケースがあり、海外から持ち込まれた可能性も否定できないとするなど、ウイルスの発生源やヒトへの感染の経緯の解明には至っていません。 WHOはことし7月、発生源を特定するための国際的な調査チー
中国南部の広東省にある大型のつり橋が大きく波打つ現象が発生し、交通当局は、補修工事のために設置していた防護壁に風があたったのが原因とみて詳しく調べています。 このつり橋は23年前に開通し、片側３車線の高速道路が通っていて交通量が多く、交通当局は、揺れが発生したあと、現地を通行止めにしました。 国営の管理会社などによりますと、専門家が調査したところ補修工事のため道路の両脇に臨時に設置された高さ1.2メートルの防護壁に風が当たり、風の流れが変わったことが原因と見られるということです。 壁はその日のうちに撤去されましたが、一部メディアは６日も５日ほどではないものの揺れが起きていたと伝えています。 交通当局などは通行止めを続けて全面的な検査を行い原因を詳しく調べるとともに、早期の復旧を目指すことにしています。
【北京＝川越一】今年のノーベル医学・生理学賞に中国人として初めて女性薬学者の屠ユウユウ氏（８４）が選ばれ、中国国内で反響が広がっている。 中国人では最近、２０１０年に民主化活動家の劉暁波氏がノーベル平和賞を受賞。１２年には作家の莫言氏が文学賞を受賞した。しかし、中国本土の科学者がノーベル賞を受賞できない状況に、「中国に真の科学者はいない」といった自虐的な声が挙がっていた。 屠氏の受賞が伝えられると、中国のネット上には「屠ユウユウは中国籍で、真の中国人だ。偽物の洋鬼子（西洋人）ではない」「本当の意味での、初めての中国人の受賞だ」などと称賛する書き込みが殺到した。 屠氏は１９３０年、浙江省寧波市に生まれた。北京大医学院で、中国では人気が低かった生物薬学を学んだ。漢方薬などを研究し、中国中医科学院の主席科学者に就任したが、博士号や海外留学経験を持たず、学士院会員でもない「三無教授」として知られて
中国の天津で起きた大規模な爆発で、現場となった倉庫には毒物のシアン化ナトリウムに加え、爆薬の原料にもなる硝酸アンモニウムなど、合わせて３０００トンに上る危険物が保管されていたことが分かりました。地元メディアは、捜査当局が倉庫を所有する会社の経営陣ら１０人の身柄を確保したと伝えています。 これまでに現場の倉庫には、およそ７００トンに上る毒物のシアン化ナトリウムが保管されていたことが分かっていますが、中国メディアは公安省の幹部の話として、現場の倉庫には、これに加え爆薬の原料にもなる硝酸アンモニウム８００トン、硝酸カリウム５００トンなど、全部で４０種類余りの危険物、３０００トンが保管されていたと伝えています。 また、天津の地元メディアは１８日、捜査当局が発生直後の１３日に、倉庫を所有する会社の経営陣ら１０人の身柄を確保していたと伝えました。 中国メディアは、身柄を確保された中に地元の公安局の元局
2015年8月12日夜、天津市浜海新区の化学薬品保管倉庫で爆発事故が起きた。日本の気象衛星ひまわりもその光を捉えたほどの巨大な爆発だ。 スマートフォンの普及も大きいのだろう。ネットユーザーが現場を撮影した動画、写真が次々と公開されて現地の「地獄絵図」が伝えられている。クレーターのような大穴が空いた事故現場、吹き飛んだ建物、窓ガラスがすべて粉々になったマンション、吹き飛ばされたコンテナ、黒焦げになった1000台もの車、道端に転がる黒焦げの遺体やちぎれた手足などの恐ろしい光景が映し出されている。爆発の規模を考えれば、完全に吹き飛ばされた犠牲者も相当数いるはずだ。13日夜時点で公式に確認された死者数は50人だが、最終的な犠牲者はこれをはるかに上回るものと予想される。 またSNSや中国メディアでは次々と被災者の声が伝えられている。 「爆音を聞いて、慌てて窓の外を見たら地獄が広がっていた。」 「死者
中国政府は今年、福島第一原発の事故で凍結した新規の原発建設を本格化させる構えだ。５年で発電能力を約３倍に増やし、世界第２位のフランスに迫る計画。膨らむエネルギー需要と環境対策という課題を抱える習近平（シーチンピン）指導部は、「エネルギー生産と消費の革命」を掲げ、原発大国化に大きくカジを切ろうとしている。 中国・北京から南東に約６００キロ。１月、黄海に突き出す山東半島の先に広がる造成地で巨大なクレーンが林立していた。石島湾の原発建設現場の守衛は「福島の事故で止まっていた工事が、やっと動き出した」。 石島湾では、高効率で安全性も高いとされる「第４世代」の高温ガス炉の世界初の実証炉が着工しているほか、実用炉では最先端の「第３世代」の原発も数基、建造する計画がある。 中国のエネルギー政策を統括する国家発展改革委員会は昨年１１月、石島湾などで計６基の新規原発の建設許可を国務院常務委員会に申請。
小笠原諸島近海に突如、出現した中国の大漁船団。赤サンゴの密漁を行う彼らの存在が報道されると、両国の政府間のつばぜり合いも激化した。しかし、このまま深刻な国際問題に発展するかと思われた矢先、中国側の方針転換もあり、事態は沈静化した。日本では、その後、この事件に関する続報はほとんど聞かれなくなったが、実は中国では思わぬ“その後”を迎えている。 9月頃より中国の赤サンゴ密漁船団が小笠原諸島近海に出現。中国当局は密漁黙認ともとれる静観の態度を示していたが、APEC後は一転、中国側も「断固たる措置」を表明。大きな外交問題にはならずに事件は一旦収束 「まさか帰国したら犯罪者、国賊扱いにされるなんて思ってもみなかった」 こう語るのは小笠原諸島へ赤サンゴ密漁に参加したという劉鄭氏（仮名）。浙江省杭州出身の劉氏は、帰国後は当然、「日本の鼻をあかした男」という好待遇を得られると信じていたという。 「しかし、港
image credit: 中国航天報 今月6日に月を周る高度100kmの円軌道に入った月探査機「嫦娥三号」は、中国標準時10日21時20分（日本時間同日22時20分）、月の裏側でスラスターを噴射、月面に最大15kmにまで近づく高度にまで軌道を下げた。 探査機の状態は良好、月面着陸に向けて支障はないと報じられている。 現在のところ、月面への着陸は14日の夜に予定されている。着陸地点は虹の入江と呼ばれる平原で、ここへ向けて嫦娥三号は地球からの支援なしに、自律的に着陸を行う。そもそも地球と月との通信は往復で3秒ほどのタイムラグが生じるため、月着陸という機敏な運用は、到底地上から操縦したりできるものではない。 着陸の具体的な時刻については、新華社は中国標準時21時ごろ（日本時間22時ごろ）、法制晩報は21時40分（同22時40分）と報じている。また中国中央電視台（CCTV）では、20時（同21時
全米を驚かせるニュースが流れたのは１１月８日のことだ。 テキサス州の銃器専門メーカーが、データをもとに立体造形物を複製できる３Ｄプリンターを活用し、軍用自動拳銃「Ｍ１９１１」の作製に成功した。実弾５０発以上を発射、約２７メートル先の的に命中させて実用性の高さも証明した。 ３Ｄプリンターは、拳銃にとどまらず、他の兵器でも基幹部品を入手すれば容易に複製できる可能性があり、軍事機密が漏れるのと同様の脅威だ。米国防総省は警戒を強めており、これまでも知的財産の問題などで先進国と摩擦を起こしてきた中国の動向に神経をとがらせている。 ◆完成度高く安価 東京・秋葉原。米国のＩＴ機器販売会社のブルレーが９月、３Ｄプリンターのショールームをオープンした。展示品の大半は３０万円程度の米国製だが、客の関心を最も集めているのは１９万９８００円という格安製品。中国・北京の機械メーカー、デルタ・マイクロ・ファクトリーが
中国でヒトへの感染が相次いでいるＨ７Ｎ９型の鳥インフルエンザは、２７日、内陸部の湖南省でも初めて感染者が２人確認され、中国国内で感染が確認された地域は２つの市と８つの省に広がっています。 湖南省の衛生当局によりますと、新たに感染が確認されたのは、湖南省邵陽市の６４歳の女性と、隣接する江西省宜春市の５４歳の男性で、いずれも湖南省の病院で肺炎などの症状で治療を受けていましたが、Ｈ７Ｎ９型の鳥インフルエンザに感染していることが確認されました。 これで中国全土での感染者は合わせて１２１人で、このうち死者は２３人です。 中国では今週に入り、東部の山東省や沿海部の福建省など、感染が新たに確認された地域が増え、上海と北京の２つの市と８つの省に広がっています。 中国では２９日から連休が始まり、旅行などで移動する人が増えるとみられることから、各地の衛生当局は、手洗いやうがいなどの予防対策を徹底するよう呼びか
環境省が「注意喚起を促すための暫定的な指針値」を発表してから、およそ1カ月。国内では各自治体による観測態勢の強化や、予報・周知についての取り組みが進んでいる。だが、インターネットの速報情報サイトなどでは、しばしば、1日平均の環境基準値である1立方メートル当たり35μg（1μは100万分の1）を超える数値が、各地で報告されている。 しかも、春先から初夏に向けては、大陸からの黄砂が多く飛来するシーズンにあたる。黄砂とともにPM2.5も運ばれてくる可能性もあり、再び、2013年初頭のような高濃度現象が発生するのでは…という懸念が高まる。今後、PM2.5濃度はどのように変化していくのか。中国大陸からの流入、いわゆる越境移流は、どれほどの影響をもたらすのか。 今後はさらなる濃度減少が予測されているが 前回紹介したように、国内における大気中のPM2.5濃度は、過去の観測データからは減少傾向にあるが、こ
（ＣＮＮ） 中国が２００７年にミサイル実験で破壊した気象衛星の破片がロシアの小型衛星「ＢＬＩＴＺ」と衝突し、ＢＬＩＴＺが使用不能となっていたことが１０日までに分かった。人工衛星の軌道などを追跡する米民間研究機関ＣＳＳＩが明らかにした。 ＣＳＳＩの研究者によると、ロシアの科学者らが２月４日、ＢＬＩＴＺの軌道の変化に気付き、ＣＳＳＩに報告した。変化が起きたとみられる１月２２日にＢＬＩＴＺに接近した物体を調べたところ、中国の「風雲１号Ｃ」の破片だけが該当した。接近と軌道変化の推定時刻の差が１０秒以内であることから、衝突したのはほぼ間違いないという。 ＢＬＩＴＺはレーザーを反射するガラス製の球体で、科学実験に使われていたが、軌道や向き、回転速度が変化して使用できなくなった。また、米戦略軍がこの衝突で生じたとみられる破片を観測していることから、本体の一部が欠けていると考えられる。 風雲１号Ｃは中国が
【大気汚染】 中国人 「日本製の空気清浄機は高過ぎる！暴利を貪っている！」 1 名前：影の軍団子三兄弟ρ ★：2013/02/22(金) 08:51:55.39 ID:???0 2013年2月20日、日本広播網は記事「日本製空気清浄機が中国で人気、エアコンより高い高額で暴利との指摘も」を掲載した。 今年1月、中国各地で濃霧と深刻な大気汚染がたびたび観測された。北京市では外出を控えるよう勧告されるレベルで、中国では大気汚染の注目が高まり、日本製空気清浄機の販売増につながっている。 シャープは前年同月比2倍、パナソニックは2倍以上、ダイキンは2．6倍と、売り上げは大きく伸びている。 一方で日本製の空気清浄機は高過ぎる、暴利を貪っているのではと嘆く声も聞かれる。 19日、家電消費網の記者は上海の家電販売店を訪れたが、ある消費者はこう嘆いたという。 日本製空気清浄機の値段は4000〜5000元（約
中国・福建省の養豚場。抗生物質の使用によって薬剤耐性菌が広まり、人の健康への懸念が生じている（米ミシガン州立大などの研究チーム提供） 家畜向けの抗生物質の使用によって、中国各地の養豚場で飼われているブタにさまざまな薬剤耐性を持つ細菌などが広まっているとする研究結果を、米ミシガン州立大や中国の研究チームが１１日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。 周辺の農地の土からも細菌の耐性遺伝子を確認。排せつ物を利用した肥料を通じて広がった可能性がある。チームは「耐性遺伝子が人の病原体に取り込まれて治療が困難な感染症が多発しかねない」と警告。抗生物質の適正使用や監視体制の整備を求めている。中国は世界最大の抗生物質の生産国と消費国。家畜の病気を防ぐ目的で大量の抗生物質が使われているが、明確な規制がないという。（共同）
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