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その件とは別に、さやかさんからも「お茶や食事を出したのに、『ありがとう』を言わなかった」ということを指摘されました。長谷川さんは「僕は言った」と言うのですが、あいさつの際には「ありがとう」は、最低4回は必要です。 「まずお宅にうかがったら『今日はお時間をいただいてありがとうございます』、ご飯を食べるときにも『こんなにご用意していただいてありがとうございます、いただきます』、食べ終わったら『美味しかったです、ありがとうございます』、帰るときに『今日はありがとうございました』と、4回は言ってくださいね」と長谷川さんに伝えました。 ご家族も含めてしっかりと誠実にやりとりしたこともあり、その後は誤解が解けてトントンと話が進みました。長谷川さんのお父さんは長谷川さんと同じくとても穏やかな方ですが、社会経験が長く頼れる存在。お父さんが間に入ってくれたら安心です。 「婚活」に終わりは見えたけれど…… こ
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「株価至上主義が、すべてをおかしくしている」 9月初旬に日本電産社長を辞任した関潤氏は、在職中、周囲にそう語っていたという。 日本電産創業者の永守重信氏(現会長)が自社の株価を非常に気にする経営者であることは、自他共に認めているところだ。株式投資は16歳で始めたといい、著書『永守流 経営とお金の原則』には、〈私ほど自社の株価や時価総額について語る企業経営者はいないかもしれない。つねに自社の株価の動きに目配りし、1日に10回くらいはチェックする〉と記している。 幹部会議や役員宛のメールでは、「株価は社長の通信簿」「時価総額ランキングこそが企業価値を決める最も重要な指標」と繰り返し、時価総額ランキングで昨年は国内8位まで上がったのに今年は25位に転落したと落胆してみせた。同じ京都の村田製作所など永守氏がライバルと見なす企業の株価と自社の株を比較して一喜一憂する。それがカリスマ経営者・永守氏の実
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アフターコロナに起こる変化として「仕事のやり方が変わる」「オンライン会議が当たり前になる」「在宅勤務が普及する」「大きなオフィスはいらなくなる」と言われている。 実際、ドワンゴが全社員を原則、在宅勤務にすることを発表。日立製作所は全社員の約7割を対象に、今後も「週2〜3日」の在宅勤務を継続する方針だ。さらに富士通は、出社を前提とした働き方を見直し、オフィスの規模を半減するという。 しかし、ここで疑問がわいてくる。本当にそんなことが多くの企業で可能なのだろうか。日本の国民経済を企業に例えた、いわゆる「日本株式会社」のビジネスパーソンが、上司や同僚からどう見られるかを慮り、円滑な人間関係を保つことに汲々としてきたことを考えると、そんなことにはならないのではないかと考える。 メンバーシップ型雇用が要請する気遣い・遠慮・忖度(そんたく)を不要なものとするような変化が起こらないかぎり、ビジネスパーソ
新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るっている。日本では2月末に小中高校の休校が決まり、4月上旬には緊急事態宣言が出され、現在でも多くの地域の人が自粛生活を強いられている。 会社にはオフィスも社員もいらない そんななか日本企業は、続々とテレワークに切り替えてきた。いちはやく、ほぼ全社員のテレワークを実施したのはGMOインターネットで、直後にCAMPFIREやYahoo! JAPANなども追従した。IT企業を中心に、テレワークへの切り替えは進んだが、とてもスマートな動きだ。 一部では「社員がオフィスにいなければ、仕事が滞って、業績が悪化するんじゃないか?」という懸念の声があった。しかし結果は、どうだったろう? GMOの熊谷正寿会長兼社長はSNSで「テレワークに切り替えても業績は下がらなかった」という話を公開した。業種にもよるだろうが、テレワークに切り替えたために業績悪化したという事例は聞いて
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