クルーズ株式会社 ～「ちょっぱや×爆速」桜クーポンキャンペーン！～クルーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小渕 宏二）が運営するファストファッション通販サイト『SHOPLIST.com by CROOZ（http://shop-list.com）』は、ヤフー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮坂 学）の社内ベンチャー「ヤフーリッチラボ」がサービス開発したリッチ広告を導入し、新しいユーザー体験を通じてお客様に有益な情報を提供することで、クーポン利用数が過去のキャンペーンと比較して2倍超という結果となりました。桜クーポンキャンペーンについて・4月10日、11日の2日間限定で実施 ・桜クーポンのキャンペーンページ内(スマートフォンサイト)にて、 桜の花びらが舞っている演出 ・画面上をタップした時にだけ、クーポン利用促進の広告が表示される ・クーポンのプレゼント※今回の桜ク
ファン待望のあの黒猫が、帰ってきた－。黒猫のルドルフと仲間たちが繰り広げる冒険劇を描く児童文学「ルドルフ」シリーズ（講談社）の１０年ぶり４作目の新刊『ルドルフとスノーホワイト』（斉藤洋・作、杉浦範茂・絵）が好調だ。昨年１１月に刊行されてすでに４刷、１万５千部。巧みな物語展開に加えて、学ぶことや教養の大切さを伝えるシリーズ共通の内容が、根強く支持され読み継がれている。 今回の作品で活躍するのは、主人公の野良猫「ルドルフ」に加えて、白い雌猫の「スノーホワイト」。行方不明になった雌の子猫「チェリー」を追って、２匹は冒険の旅に出る…。 作者の斉藤洋さん（６０）は新作について「雌猫はこれまでの作品にも出てきたけれど、今回は今までにないほどの存在感を見せている。人間の世界に引き直せば、“女性”をテーマにした物語になった」と話す。痛快な冒険に加えて、「ルドルフ」が〈良薬は口ににがし〉など、次々にことわざ
原子力規制委員会の国会同意人事の衆院採決で、日本維新の会共同代表の石原慎太郎氏や、国会議員団代表の平沼赳夫氏が起立しなかったことについて、維新共同代表の橋下徹大阪市長は２１日、「立つのが面倒だったんじゃないですか」と述べ、造反にあたらないとの認識を示した。 大阪府と大阪市が共同設置した電力需給対策会議終了後、府庁で記者団の取材に答えた。橋下氏は「（起立しなくても）結論に影響がないじゃないですか。それを認識した上でのふるまい」とも付け加えた。 一方、維新幹事長の松井一郎大阪府知事は「ポーズとして同意人事に『気にいらねえ』という姿勢を見せたのかな」と指摘し、「本気で反対しようと思えば、党内で説得するはず。造反というのは、記名投票で結果に影響が出る場合をいう」と話した。
【ワシントン＝佐々木類】ハーバート・フーバー第３１代米大統領（１８７４～１９６４年）が、日本軍が１９４１年１２月８日、米ハワイの真珠湾を攻撃した際の大統領だったフランクリン・ルーズベルト（第３２代、１８８２～１９４５年）について、「対ドイツ参戦の口実として、日本を対米戦争に追い込む陰謀を図った『狂気の男』」と批判していたことが分かった。 米歴史家のジョージ・ナッシュ氏が、これまで非公開だったフーバーのメモなどを基に著した「ＦＲＥＥＤＯＭ ＢＥＴＲＡＹＥＤ（裏切られた自由）」で明らかにした。 真珠湾攻撃に関しては、ルーズベルトが対独戦に参戦する口実を作るため、攻撃を事前に察知しながら放置。ドイツと同盟国だった日本を対米戦に引きずり込もうとした－などとする“陰謀説”が日米の研究者の間で浮かんでは消えてきたが、米大統領経験者が“陰謀説”に言及していたことが判明したのは初めて。 ナッシュ氏の著書に
日清食品は２９日、カップヌードルが９月１８日で発売４０周年を迎えるのを記念して、カップヌードルとカップヌードルの容器に機動戦士ガンダムのプラモデルが入ったアニバーサリーパックを９月２０日に発売すると発表した。 カップヌードルは４０周年記念パッケージで、プラモデルは高さ約９センチのガンダムかシャア専用ザクが１体入っている。オープン価格。 ４０周年記念パッケージは単品でもカップヌードル、カップヌードルカレー、カップヌードルシーフードヌードルの３品で９月１２日に発売。 また、カップヌードルシリーズの対象商品についている「フタ止めシール」２枚１口で応募すると、お湯を注いだ後の３分間をしゃべったり踊ったりして楽しませてくれるカップヌードルロボタイマーが抽選で当たる。
ソフトバンク社長の孫正義氏と、グロービス経営大学院学長の堀義人氏が５日夜、孫氏が参入を目指す自然エネルギー事業や脱原発をめぐり、東京都内で公開討論を行った。孫氏は堀氏にツイッター（短文投稿サイト）上で「政商」と批判されたことについて「たいがいにせい」と激高。「利益は１円もいらない」と宣言した。 討論は堀氏がツイッターで孫氏を批判したのに対し、孫氏が「一度トコトン議論しますか」と応じたのがきっかけで実現。約３００人の聴衆を集め、インターネットで生中継される中、舌戦を展開した。 堀氏は電気料金の高騰や産業の空洞化などを理由に、孫氏が掲げる「脱原発」を批判。これに対し、孫氏は「原発には安定、安価、安全という３つの神話があったが、今回の事故ですべて崩れた」と指摘。「電力の不足分だけ、安全性の高い原発から再稼働すべきだ」とし、「僕は脱原発ではなく、原発ミニマム論者だ」と述べた。 孫氏は堀氏に利益追求
クリックして拡大する通行人２名が死亡した事故現場。事故のきっかけをつくったとして自転車の運転者が起訴された＝５月１２日、大阪市浪速区（本社ヘリから、門井聡撮影） 大阪市浪速区の国道で５月、急ハンドルを切ったタンクローリーが歩道に突っ込み、男性２人が死亡した事故。痛ましい惨事を引き起こしたきっかけについて、捜査当局は、直前に道路を横切った自転車が原因と断定し、車の運転手は処分保留とする一方、自転車を運転していた男を起訴するという異例の展開をたどった。歩道を歩いていただけの２人の命が奪われた事故の背景には、全国的にも目立つ大阪の自転車マナーの悪さが浮かび、府警は取り締まりを強化している。 事故は５月１２日朝、浪速区日本橋東の国道２５号で起こった。片側２車線（幅約２５メートル）の信号のない場所を横切ろうと自転車が飛び出し、避けようとしたワゴン車が急遽車線変更。さらに、前方に割り込んだワゴン車を避
インターネットの共同購入サイトで格安クーポンを過大に販売させられ、大幅な赤字が出たとして、東大阪市の美容室経営会社が、サイトの運営会社「グルーポン・ジャパン」（東京）に約１７００万円の損害賠償を求め、大阪地裁に近く提訴することが２７日、分かった。共同購入サイトをめぐっては、店側の対応能力を超えるクーポンが販売され、「予約が取れない」といったトラブルが相次いでいるが、訴訟に発展するケースは異例。 グルーポン側は「リスクの説明も行ったうえで（販売するかどうかは）すべて店側に決めてもらっている」と反論している。 美容室側の訴えによると、カットやカラー（髪染め）など１万３２００円分のサービスを２９００円にするクーポン。美容室の取り分は、ここからさらにグルーポンへの報酬を差し引いた金額だった。 大阪市内で新店舗を開業するのに合わせ、昨年１１月から約１５００枚を販売。対応能力を超えてクーポン客が殺到し
９日午前、大阪本社で１人の女性の訪問を受けた。７日付朝刊（大阪本社管内、一部地域は夕刊）に載った小さな記事の、大きな“被害者”だ。「女性の口の中に指を入れたとして、暴行容疑で男を逮捕」という事件の被疑者、大阪市大正区三軒家東の自称大学生、姫野翔（しょう）容疑者（２１）と住む地域も、大学生ということも、名前の字句も、年齢まで一緒という男性の母親だ。 男性の名前は「翔」（つばさ）で容疑者とは読み方が異なり、通っている大学も別なのだが、記事には読み方も、通っている個別の大学名も掲載されておらず、見る限り違いは分からない。こんなこともあるのかと驚いた。 母親は「大学が違うと分かるだけでもいいので、容疑者の大学名をもう一度報道してもらえないか」と訴えた。警察にも同様の要望をしたが、母親の話では「こちらからは広報できないが、今後は別人がいることに配慮します」という内容の答えだったという。
津波から、自分の命を守り抜いた子供たちがいる。岩手県釜石市立の１４の小中学校全校は、校内にいた児童生徒約３千人全員が無事。掛け替えのない命を救った独特の防災教育に注目したい。 釜石市で防災教育に携わってきた群馬大学の片田敏孝教授（災害社会工学）は子どもたちに呼び掛け続けてきた。要点は三つ。一つは「想定を信じるな」。市教委とともに各地の津波浸水状況、避難経路を想定したハザードマップを作った。子供に登下校時の避難計画も立てさせ、基礎知識を刷り込んだ。しかしあえて「その想定を信じるな」と教えた。想定に頼れば、想定外の事態に対応できなくなるからだ。二つ目は「その状況下で最善の避難行動を取ること」。事前にどんな想定をしても、実際の津波は単純ではない。三つ目は「率先避難者たれ」。人のことは放って置いてもまず自分の命を全力で守ること。「必死で逃げる姿」が周囲への最大の警告になるからだ。
電力需要が逼迫（ひっぱく）する夏場に向け、プロ野球巨人が本拠地の東京ドームで自家発電を導入することが８日、分かった。レンタルの発電車（移動電源車）を使い、ナイターで消費する莫大（ばくだい）な電力量を抑えるのが狙い。 東京ドームでは、練習開始の午後１時ごろから、試合が終わる午後１０時ごろまでの間、約４千世帯の１日分に相当する約４万キロワットの電力を消費するとされる。巨人は、照明を観戦に支障のないレベルにまで落とすなどして、電力消費量を現行から４割削減する節電策をすでに発表。これらに加え、夏場は東京ドーム内に複数の発電車を用意し、一般家庭の電力事情に影響を与えないよう配慮する。 東京都内の重機レンタル会社によると、軽油を燃料とする大型発電車（１１トン）があり、１日のレンタル料は約１００万円。概算では、この発電車１台で約４万キロワットの約２割をまかなえる。節電策が進めば発電車でまかなえる比率は高
クリックして拡大するがれきの中に埋もれた菅首相が写った民主党のポスター。「元気な日本を復活させる。」というキャッチフレーズだが、日本の復活は民主党政権ではなく、国民の団結にかかっている＝２日、岩手県陸前高田市（ＡＰ） 震災を伝える海外メディアの報道では、福島第１原発事故が長期化、深刻化するにつれ、東京電力や日本政府の対応を批判する記事が増えている。特に「指導力の欠如」が問題視されている。東南アジア各国が申し出たさまざまな人的、物的支援が、日本側の事情で遅れたり足止めされるケースも相次ぎ、戸惑いの声が出ている。「驚くべき社長不在」 「消えたミスター・テプコ」（イタリア紙）。共同通信によると、欧米メディアは、東電の清水正孝社長（６６）が震災発生から２日後の１３日夜に記者会見して以来、公の場に姿を見せていないことを「驚くべき不在」などと一様に酷評した。 米紙ウォールストリート・ジャーナルは、第１
【ワシントン＝古森義久】米紙ニューヨーク・タイムズは２８日付で「津波後の日本は自粛という新たな強迫観念に襲われた」との見出しの記事を掲載し、日本国民の多くが地震や津波の犠牲者への弔意から日常の活動を縮小するようになり、国民経済への悪影響が懸念されると伝えた。 東京発の同記事は、日本で「地震、津波、原発で何十万という国民が被害を受けたことから、被災地以外でも、少しでもぜいたくにみえる活動はすべて非難されるようになった」とし、日本国民のすべての層が生活面での「自粛」をするようになったと報じた。 自粛はまず電力の節約という形をとり、日本国民が「電灯、エレベーター、暖房、トイレ座席の暖房まで止めるようになった」とし、安売りカメラ店の客案内の音声やカラオケ店への出入り、桜の花見、高校野球応援、東京都知事選の候補の音声までが自粛されていると指摘した。 同記事は自粛が過剰になっていることを示唆し、企業や
東日本大震災での自衛隊による被災者支援活動は「最後の砦（とりで）」である。隊員はその重みを感じながら黙々と働くが、肉体的、精神的疲労は日ごとに増す。身内に犠牲が出てもわが身を顧みず、被災地にとどまる隊員も多い。実績を声高に誇ることもなく、黙して語らぬ隊員の思いと労苦を隊員同士のメールや写真から検証した。（半沢尚久、《》はメールの文面、写真は陸上自衛隊提供） ■車座で痛みを共有 《海には数メートルおきにご遺体が浮いている》《幼い亡骸（なきがら）を目にすると、わが子とダブってたまらない》 地震に津波の被害が重なった大震災。遺体収容も自衛隊の重要な任務のひとつで２７日までに４１５０体を収容した。写真は宮城県山元町で冷たい水に膝までつかりながら遺体を囲み手を合わせる隊員を写し出す。 日常的に遺体を扱う警察官と違い、慣れているわけではない。とりわけ、海に流された遺体と対面するのはつらい作業だという。
東京タワー、赤羽橋駅、鳥居坂…。カメラマンがヘリコプターから地上を撮影すると、映った場所を自動で特定して地点名をテレビ画面にリアルタイムで写し込むシステム「スカイマップ」を、ＮＨＫが開発した。 ２月に東京・渋谷の同局で開かれた「番組技術展」で初公開された。ヘリコプターが飛んでいる位置の情報と合わせ、カメラを向けている方角やズームなどの情報から、画面に映る範囲を特定。道路地図データと正確に組み合わせる。 日本全国の撮影に対応できる。開発期間は約１年といい、担当者は「例えば夜間の災害報道では、映像だけでは場所が分かりにくかった。このシステムで、地点ごとの被災状況が分かりやすくなる」と説明。マラソンの中継車など、移動体も追いかけて表示できるという。今後、実際の放送で活用される見通し。 同展ではこのほか、家庭用ビデオカメラを活用し、安価にスロー映像を放送できるシステムも展示された。（草下健夫）
メドベージェフ露大統領の北方領土訪問という前代未聞の“日本外交の失態”に対し、菅政権は、河野雅治駐ロシア大使更迭で決着を図ろうとしている。だが、日米同盟にずれがあるかのようにふるまい、ロシアに付け入るすきを与えたのは民主党政権だ。河野大使を一時帰国させた際もあいまいな態度で、１３日にはシュワロフ第１副首相の北方領土訪問も許すなど、その後も失態は続く。定まらない菅政権の外交姿勢を放置した「その場しのぎ」が繰り返されている。 対露外交では近年、情報収集能力の低下が指摘されてきた。影響力のある鈴木宗男前衆院議員と、鈴木氏に反発する勢力が外務省内で対立。刑事事件で鈴木前議員の影響力が低下すると、ロシアとの太いパイプを持つ「鈴木派」の官僚が一掃された−との見方だ。 それ以上に問題なのは、政権交代以来、官邸の外交方針がふらつくことで、外交情報が政府内で滞留する混乱が生じていることだ。 河野氏は当初、露
中国四川省にあるジャイアントパンダ保護区の研究センターで、研究者たちがパンダの着ぐるみ姿で、生後４カ月の赤ちゃんパンダの野生化の訓練に取り組んでいる。 今月３日に撮影された写真には、“研究者パンダ”が、赤ちゃんパンダを大事そうに抱えながら直立歩行する姿のほか、訓練・監視作業の後に、着ぐるみの頭部を脱いで歩く研究者の姿も。 地元メディアは、着ぐるみ姿になるのは、人間たちの影響を排除しようとする試みだと伝えている。
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