Twitter検索で「マスゴミ」で検索 http://pcod.no-ip.org/yats/search?query=%E3%83%9E%E3%82%B9%E3%82%B4%E3%83%9F 【関連リンク】 なぜマスゴミは「はやぶさ」の快挙を伝えないの？的な意見へのカウンター 続きを読む
メディアに関するhmabuのブックマーク (205)
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hmabu 2010/06/14
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朝日新聞の早期退職制度「今辞めてくれたら年収の半分を10年間支給するよ」 - edgefirstのブログ
続報はこちら⇒朝日新聞の早期退職制度に６８人応募 退職金は１億近くのケースも - edgefirstのメモ 久しぶりに呆れたというか、開いた口が塞がらないネタ。業界誌ＦＡＣＴＡ６月号に出ていた朝日新聞社の早期退職募集の条件があまりにも大盤振る舞いなのでメモ。 朝日が実施する早期退職の正式名称は転進支援制度。45歳以上の社員が対象で、退職と引き換えにその時点の年収の半分を10年間保障する仕組みだ。関係者によれば、編集部門で45歳の年収はざっと1500万円。この年齢で早退に応じれば、毎年750万円10年間、総額にしておおよそ7500万円支給するという。同社の通常の退職金（60歳定年）は3500万〜4000万であり、今回はその倍額をはずむ大盤振る舞いだ。同業の読売、日経などにも早退制度はあるが、退職金の上積みは通常の1.5倍程度。朝日はこの厚遇によって100人以上、できれば200人規模の中高年社
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機密費によるメディア・評論家買収について - Chikirinの日記
今年の4月19日に野中広務さんがTBSのニュースで口火を切った官房機密費によるメディアと評論家の買収問題、今までも漏れ伝わっていましたが、野中発言の後、ジャーナリストの上杉隆さんが積極的に追っていらっしゃいます。しかし、問題の当事者が日本の新聞社であるため、新聞、および、新聞と仲のいい地上波テレビはほとんど掘り下げません。なので、そんじゃあ、ちきりんも一度書いておこうかなと。 まずは機密費自体の説明をwikiで見ておきましょう。 内閣官房報償費は、国政の運営上必要な場合、内閣官房長官の判断で支出される経費。内閣官房機密費とも呼ばれる。会計処理は内閣総務官が所掌する。支出には領収書が不要で、会計検査院による監査も免除されている。原則、使途が公開されることはない。1947年度から予算計上されるようになった。2002年度予算で前年を10%下回る14億6165万円になって以来、2009年現在まで同
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日経xwoman：doors 20代からのキャリアとライフ：日経xwoman：日経xwoman
申真衣、平原依文、キーエンストップ営業…活躍する人の意外な過去 NEW キャリア 2024.08.13
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ブロガーに最大300万円の援助 ライブドア「奨学金」でアルファブロガー育成
ライブドアは5月26日、ブロガーに年間最大300万円の資金を返還不要で援助する「ブログ奨学金」の“奨学生”募集を始めた。金銭的な援助だけでなく、アクセス向上講座といった参加者向けセミナーも予定。影響力のあるブログを書くアルファブロガー予備軍を育て、メディア力の強化を目指す狙い。 応募条件は、月間1万ページビュー（PV）以上のブログを1つ以上運営し、「得意分野・専門分野の情報を発信することで、世の中に役立ちたいブロガーであること。同社で審査した上で受給種別を決め、「特待生」には年間300万円を支給。「第1種」には年間120万円、「第2種」には年間60万円、「第3種」には30万円を支給する。返還義務はない。 ブログの将来性や成長性を現在のPVや内容、奨学金受給後のビジョンなどから審査し、「今後のブログの未来を背負うと判断」したブロガーに支給する方針だ。支給対象になった場合、応募ブログは「liv
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エリート×起業家×ニート 新入生キャンペーン2010講演会録（2010.05.16） - 京都大学新聞社／Kyoto University Press
４月１６日、京大時計台ホールにて「新入生キャンペーン２０１０第１回講演会」が開かれた。主催は新入生キャンペーン実行委員会。 講演者は、金融機関に勤務すると共に人材育成、政策提言を軸に活動するＮＰＯ法人ＭＰＩ（Management and Policy Institute）の理事長を務める山崎貴弘氏（法学部卒業）、サイエンスグラフィックス株式会社代表取締役の辻野貴志氏（大学院工学研究科卒業）、２８歳で会社を辞め、日本一のニートを目指すpha氏（総合人間学部卒業）の３名。それぞれ留学、起業、ニートという全く違うキャリアを持つ彼らに共通するのは「自分の好きなことをやる」こと。自らのやりたいこと、やってきたことについて２０分ずつ講演した。 実行委員会は、それぞれの学生が自分の目標を発見するきっかけを作ることを目標とし、新入生向けに京大卒業生による講演会や、学生が主体となる勉強会を開いている。（編集
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「Google TV」は従来のWebテレビと何が違うのか？ － ＠IT
2010/05/21 グーグルは5月21日、開催中のGoogle I/Oの2日目の基調講演で、かねてより噂されていた「Google TV」を発表した。Google TVは2010年秋にソニーからテレビに組み込まれて出荷されるほか、BDプレイヤーに組み込まれた製品も登場する。Logitechはセットトップボックス型製品として同時期に出荷予定で2010年のクリスマス商戦に間に合う見込み。グーグルは米国最大手の量販店、BestBuyとの協業も発表した。 Google TVのソフトウェア部分は、2011年秋にオープンソースで公開予定という。テレビとセットトップボックスの接続部のプロトコルもオープンにしていく。 Google TVはAtomベースのデバイスで稼働するAndroid 2.1ベースのデバイスだ。接続にはHDMI端子対応のテレビが必須。組み込み型のテレビを除くと、Google TVは既存の
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新聞はジャーナリズムでもネットに負けるのか（田原 総一朗） @gendai_biz
田原 ついにインターネットの広告費が新聞を抜きましたね。 佐々木 電通が発表した2009年の日本の広告費で、始めてネット広告が新聞広告を逆転したんです。ただ、ネットの広告費が「抜いた」というより、「新聞が凋落した」という要因が大きいんですが。 新聞の広告費は2001年には1兆2000億円以上あったんですが、2009年にはついに7000億円を切る水準にまで落ちている。 田原 半分近くにまで落ちた。 佐々木 そうです。ものすごい勢いで凋落している。 田原 テレビもそうとう低落しています。 佐々木 テレビはまだ"微減"ですね。2兆円を超えていたものが1兆7000億円になったくらいですから。落ち込み方は新聞のほうが激しいですね。 田原 新聞の広告費が落ちたということは、スポンサー企業が「新聞には広告価値がない。むしろネットでいくんだ」と判断した結果だと思いますけど、この現象をどう見ていますか? 佐
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毎日新聞、Twitter連携の日刊紙「MAINICHI RT」
毎日新聞社は5月7日、ニュースサイト「毎日jp」やTwitterと連携した日刊タブロイド紙「MAINICHI RT」を6月1日に創刊すると発表した。宅配のみで、月曜日を除く週6回発行。月額1980円。 「毎日jp」のアクセスランキングから人気のニュースを選び、関連情報や解説記事などを加え、再構成して掲載。「読者がニュースだと感じたニュース」を最優先で伝えるという。 Twitterと連携し、専用アカウント「@mainichiRT」とハッシュタグ「#mainichiRT」を用意。読者と交流したり、意見を募って紙面に掲載する。 横書きで、タブロイド判24ページ。これまで新聞を積極的に購読してこなかった若い世代がターゲットで、まずは東京、神奈川、千葉、埼玉で5万部発行する予定だ。液晶テレビ「AQUOS」ネット対応モデル上で行っている実験サービス「毎日新聞×DoTV」でも読めるようにする。 紙名のR
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ケツダンポトフ - （最終改正版）孫正義さん×佐々木俊尚さんの『光の道』対談をダダ漏れします
--------------------------------最終確定5/12-------------------------------- 【開催概要】 ■開催場所：汐留Ustreamスタジオ（SB本社社屋） ■開催日：5月13日（木） ■開催時間：20時から討論が終了するまで 【運営体制】 ■プロデュース：株式会社ソラノート ■ディレクション：株式会社ソラノート（協力：JUNS株式会社） ■撮影：株式会社ソラノート（協力：JUNS株式会社） ■Live動画配信 ・Ustream：TVバンク株式会社 放送チャンネル：SoftBankCorp Japan 3G回線用低画質チャンネル：SoftBankCorp Japan 3G ・ニコニコ生放送：株式会社ニワンゴ 放送チャンネル：孫正義 vs 佐々木俊尚 徹底討論 「光の道は必要か？」 ■動画アーカイブ ・Ustream：株式会社ソラノー
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ピュリツァー賞を初受賞したネットメディア「プロバブリカ」の実力（牧野 洋） @gendai_biz
朝日新聞の1面トップに、新興インターネット企業配信の署名記事がそのまま載るだろうか。日本では時期尚早だろうが、アメリカは違う。 2009年7月12日、有力紙ロサンゼルス･タイムズ(LAタイムズ)の1面トップに「患者が苦しんでいるなか、悪徳看護師がのさばる」という異例の長文記事が出た。記事は1面から中面へ続き、計4ページぶち抜きで掲載された。 病院から薬を盗んだり、患者を殴ったりしたことのある看護師が、資格を剥奪されないままで野放し状態になっている――。 LAタイムズの記事を読んでカリフォルニア州知事のアーノルド･シュワルツェネッガーは怒り心頭に発した。直ちに行動し、州の看護師資格審査会メンバーの大半の解雇に踏み切った。 この記事を書いたチャールズ･オーンスタインとトレーシー･ウェーバーの2人は、実はLAタイムズの記者ではない。ニューヨークに本拠を置く非営利団体(NPO)、プロパブリカ所属だ
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電子書籍の開放を阻むべきではない:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
出版業界はいったい何をやろうとしているのか iPadの発売を目前に控えて空前の電子書籍騒動が巻き起こっている。iPadやKindleなど海外の使いやすそうな電子書籍サービスがいよいよ日本に本格参入してきそうな雲行きの中で、ここに来てにわかに「日本産の電子書籍プラットフォームを作ろう！」などという声が出版業界や霞ヶ関あたりから聞こえてきている。 正直わたしの個人的な感想としては「ちゃんちゃら、おかしい」だ。 私は明日15日発売の『電子書籍の衝撃』（ディスカヴァー21）という本にも書いたが、日本の出版業界の電子書籍へのとりくみは1999年以降、ほとんど進んでいない。少なくとも読者の視野に入る場所では、なにひとつまともなことは行われていない。 99年に出版社や電機メーカー、取次などが参加して電子書籍コンソーシアムが立ち上げられて実証実験が行われ、そしてこのコンソーシアムが1年あまりで瓦解して以降
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「原稿は、もう、出来ている」ネットメディア芸能担当の仕事 : LINE Corporation ディレクターブログ
livedoor ニュースの斉藤と申します。 「今後、ブレイクする可能性を持ったタレントを応援する」というコンセプトのもと、芸能関連の取材活動などを行っています。今回は、その活動の一部をご紹介したいと思います。 先の衆院選では、民主党が圧勝し、鳩山新政権が誕生しようとしていますが、芸能界はまだまだ旧態依然としており、ネットメディアに対する“逆風”は、髪の毛が無くなるほど強いと言えます。芸能事務所によって、取材自体がNGの場合もあれば、写真掲載がＮＧだったり、掲載期限を設けられたり。 そんな中で、livedoor ニュースが自社取材を続けているのには、いくつか理由があります。 一つは、オリジナリティのある記事、写真を掲載することによって、競合他社との差別化を図り、ひいては新規ユーザーを獲得するためです。ブログへの話題提供や、検索流入の促進、さらには、他社へ記事配信をすることで、他社サイトから
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日経新聞電子版始動、しかし個別記事へのリンクを禁止、違反者に損害賠償請求も示唆 | スラド IT
日本経済新聞がWebサイトを刷新、新サイト「日本経済新聞 電子版」を始動した。新サイトは「紙と違う魅力満載」として紹介され、「新聞では表現できない」「これまでにない読み方を提案」「ネット時代にふさわしい情報発信の新しいプラットフォームを目指す」とされていた。しかし、始動した新サイトのフッタには「リンクポリシー」というページが用意されており、次のように書かれている。 リンクポリシー 「日本経済新聞 電子版」のフロントページや専門サイトのトップページへのリンクは原則として自由ですが、リンクを張る場合は、リンク先のページとURL、リンク元のホームページの内容とURL、リンクの目的などを記載してお問い合わせページでご連絡ください。リンクの仕方やページの内容によっては、お断りする場合があります。リンクをお断りするのは次の場合です。 営利目的や勧誘を目的とするなど、「日本経済新聞 電子版」の趣旨に合わ
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NHKスペシャル「激震 マスメディア～テレビ・新聞の未来～」まとめのまとめ - さまざまなめりっと
きのうの視聴率は3.1%！ふだんの半分近くでした。裏はスマスマ14.0 しゃべくり007 15.7 月曜ゴールデン12.9 報道ステーション10.3 カンブリア5.6 世の中の関心はこんなもんなんだあ…。 #nhk_media0322
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メディア業界に痛みを伴わない進化などありえない【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
音楽、新聞、出版、テレビ・・・。メディア業界に大きな変化の波が訪れている。業界の中の企業は、なんとか自分たちの企業規模を変化させない形で新しいメディアの形へと進化しようと躍起だ。しかし、給与や人員の大幅削減を伴わない進化などない。断言してもいい。 農場や工場に画期的なテクノロジーが新しく導入されれば、多くの人が職を失う。効率化、人的コスト削減を目的にテクノロジーを導入するのだから、当たり前の話だ。情報を扱うメディア業界にインターネットというテクノロジーが新しく導入されれば、同様に大幅な給与や人員削減の圧力がかかる。これもまた当たり前の話だ。 １つの社で給与や人員を現状のまま維持したければ、同業他社に潰れてもらうしかない。なので、この局面における同業者同士の合同事業は成立しない。メディア企業は同業他社と組んでネット企業に対抗しようとしたがるが、1社でさえ現状維持が困難な時代に、合同事業に参加
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NHKスペシャル「マスメディア崩壊」に関して - 女。MGの日記。
昨晩放映されたNHKスペシャルは、何を議論しようとしていたのか？ マスメディアVSネット？もしそうだとするとチャンチャラおかしい。マスメディアが崩壊することはもはや自明ではないか。 メディア史を振り返れば、映画、ラジオのコンテンツが、TVに吸収されたように、TVのコンテンツが、ネットに吸収されていくのは当然の流れである。したがって、本当に議論されるべきだったことは、「21世紀のメディア環境において、権力の監視、世論の形成を担うジャーナリズムがいかには可能となのか？」ではなかったのか。 マスメディはもはや死んでいる。 しかし、民主主義を機能させるジャーナリズムは21世紀においても死なない。 いやむしろ、権力の所在が偏在化し見えにくくなり、人々の行動様式が多様化し、世界の人々との交流が個人レベルで活性化する昨今、混沌としたリアルを整理し、新たな方向性を示唆するその役割はますます重要なものになる
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