■経済インサイド 東芝が2018年に中国家電大手の海信(ハイセンス)グループに売却したテレビ事業が、22年度の日本国内の販売シェアでトップに躍り出た。同じく、東芝が16年に手放した白物家電事業も中国の…
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18年間テレビ番組制作者を務めたのち、文筆家として独立。家電から放送機器まで執筆・評論活動を行なう傍ら、子供の教育と保護者活動の合理化・IT化に取り組む。一般社団法人「インターネットユーザー協会」代表理事。 (筆者がフィルムカメラで撮影した2005年のサンフランシスコ) TechnoEdge創刊へ寄せてガジェット系ニュースサイト「Engadget 日本版」が17年の歴史に幕を下ろした。そしてその事実上の後継メディアとも言える「TechnoEdge」が創刊となった。まずは創刊おめでとうございます。 コンピュータテクノロジーを報じることがビジネスになり始めたのは、1980年代前半のことだったろう。1982年に発売されたNEC PC-9801、富士通FM-7のヒットに同調するように、Oh!PC、Oh!X、Oh!FM、マイコンBASICマガジン、ログイン、テクノポリスといった情報誌が次々と登場した
なぜアマゾンは顧客満足度でヨドバシに勝てないのか…「安さ」だけではないヨドバシの経営戦略 「一人の客が一生でどれだけお金を使ってくれるか」を考えている
オンキヨーホームエンターテインメントの子会社、オンキヨーマーケティングとオンキヨーサウンドが事業を停止し、破産申請の準備を始めたというニュースは、ホームAV事業をシャープとVOXXグループの合弁会社に譲渡したときと同様、多くのオーディオファンに衝撃を与えた。 オンキヨーといえば「INTEC」という人も多いはず。写真はINTECとしては新しい2009年のシリーズ。スマホ内の音源をUSB経由で再生できた オンキヨーは、松下電器産業(現在のパナソニック)のエンジニアだった創業者が終戦直後の1946年に創業した老舗オーディオ専業メーカー。古いオーディオファンならオンキヨーが東芝資本の元にあった頃(1957年から1993年まで)、東芝系列店でオンキヨー製品が販売されていたことを覚えている人もいるかもしれない。 東芝生え抜きのオーディオブランドとして「Aurex」(オーレックス)もあったが、オーレック
パナソニックは2日、原材料の高騰を受け、今年4月以降に国内で冷蔵庫や洗濯機などの家電製品の値上げに踏み切ることを明らかにした。すでに海外では一部製品の値上げを行っており、生産の効率化などで吸収しきれない分を製品価格に反映していく。 【地図で見る】減り続けるパナのテレビ生産拠点 オンラインで同日開いた令和3年4~12月期連結決算の発表会見で梅田博和最高財務責任者(CFO)が明かした。家電事業は中国や欧州では堅調に推移しているが、新型コロナウイルス禍の巣ごもり需要の反動減に加え、原材料の高騰が収益を圧迫。原材料の共通化などでコスト削減を進めるものの影響は今後も続く見通しで、製品ごとにタイミングを見ながら値上げを行っていく。 梅田氏は「徐々に(原材料高騰の)インパクトを吸収していく段階に入る」と説明。「銅や鉄の高止まりが続いており、年間で1300億円程度の影響がある」との見通しを述べた。 一方、
年末に向けて、大掃除を意識する人もいるでしょうし、実際に既に取りかかっている人もいることでしょう。 普段は手が届かない場所の掃除をすることもあり、ずっとしまいっぱなしにして存在さえも忘れてしまったものが、ひょっこり出てくることも。それを捨てることなく、フリマアプリなどで売れば思わぬ収入となるかもしれません。 でも、このタイミングで出てきた不用品をすぐに出品すべきかは、しっかり考えるべき重要なポイントです。高く売ったり、損をしないためのコツをご紹介します。 実はあの商品は「出品禁止物」 メルカリには「何でも売れるからとりあえず出品する」という考え方もあるようですが、「何でも売れる」というには少し誤解があります。 というのも、メルカリには「出品禁止物」が設定されています。そのため、不用品が出てきても、それを出品して良いのかどうかを確認する必要があるのです。 ほとんどの衣類や雑貨、食器、家電は出
トリドールグループの晩杯屋、酎ハイ3杯(750円)をケチろうとしてきたカスハラ客をお店とSNS上のダブルで返り討ちに
ビックカメラグループとヤマダホールディングスは1月7日、政府の緊急事態宣言発出を受け、8日から当面の間、東京都など対象地域にある店舗の営業時間を午後8時までに短縮すると発表した。 ビックカメラグループは東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県を中心に、ビックカメラ、コジマ、ソフマップの営業時間を原則午後8時までとする。期間中は、ECサイトでの買い物を呼び掛ける。店舗ではこれまで同様、従業員の検温やマスク着用、店内消毒、各種カウンターでの飛沫防止ビニールシートの設置など感染症対策をとり、来店者にはマスクの着用と手指消毒を促す。 ヤマダホールディングスは、対象都県にあるヤマダ電機の店舗の営業時間を最長20時までとする。店舗では従来通り消毒液の設置、店内の消毒を徹底し、レジ待ちの際は間隔を開けるよう客に呼び掛ける。 関連記事 日立、出社率を30%→15%へ 1都3県が対象 緊急事態宣言に備え 緊急事態宣
パソコンにはトラブルがつきものだ。仕事で使うPCなら社内で聞けるが、私用であれば販売元のサポートセンターに問い合わせるしかない。パソコン雑誌『YOMIURI PC』の初代編集長を務めたジャーナリストの知野恵子さんは「新聞社を辞めて、私用PCを買ったが、すぐにはまともに使えない。メーカーとソフト会社をたらい回しにされて、午前中だけで計6回も電話で問い合わせるハメになった」という――。 【この記事の画像を見る】 ■パソコンを買おうと家電量販店に行ったら… 新聞社を退社した。まずパソコンを買わねばならない。考えた末、会社で使っていたパソコンと同じノート型のウィンドウズパソコンとソフトを買おうと決めた。長年、パソコンやインターネットを使っているが、機械操作は苦手だ。できるだけ慣れ親しんだ環境を再現し、操作のストレスを減らそうと考えた。 家電量販店の店頭でまず戸惑った。価格やスペックが書かれたボード
「GettyImages」より スマートフォンが一般に普及してから、人々の生活はさまざまなシーンで劇的に変化した。なかでも、スマホに内蔵されたカメラが及ぼした影響は大きい。 ガラケー時代からカメラ機能は搭載されていたが、スマホ時代になって内蔵カメラの性能が飛躍的に向上したため、これまで写真撮影とは縁がなかった人たちも日常的に写真を撮る習慣がついた。スマホを選ぶ際にカメラ性能の優劣で選ぶという方も少なくないし、最新スマホになるとプロのカメラマンをもうならせる、高機能なカメラが搭載されたモデルも珍しいものではなくなっている。 そんなスマホのカメラの陰で、苦境に喘いでいるのがデジカメ市場だ。デジタル一眼レフカメラなどにはまだまだファンも多いが、コンパクトデジタルカメラを主とするデジカメ市場は、2010年から2019年までの10年間で出荷台数が約8分の1に大幅減少。業界大手のオリンパスでさえ、カメ
イオンは在宅勤務向けに、こたつの側面にコンセントやUSBコネクターが付いた「高脚こたつ」を発売した。パソコンの電源確保や携帯電話の充電が可能(写真)。椅子に座ったまま温まることができる高脚にした。消費税抜きの価格は1人用が2万5800円、4人用が同3万800円。
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