トレンドマイクロが11月20日に発表した2014年第3四半期のセキュリティ動向によれば、企業や組織から機密情報を盗むことなどを目的にした遠隔操作型の不正プログラムの割合が急増。同社は、標的型サイバー攻撃で狙われる組織の業種や規模は関係ない状況だと警鐘を鳴らしている。 【その他の画像】 法人顧客が同社に解析を依頼した不正プログラムの内訳をみると、遠隔操作型(バックドア型)が占める割合は、前年同期の4.2%から今期は29.5%と、約7倍に増えた。サイバー攻撃者は、不正プログラムに感染させたコンピュータを遠隔操作して機密情報を盗み出すことから、この増加ぶりは、既に多くの企業の内部に不正プログラムが侵入している実態をうかがわせる。 第3四半期に公表された事案のうち情報窃取の被害にあった企業は、航空や製造、放送局など様々な業種にわたり、従業員数も80〜1万人規模と幅が広いという。標的型サイバー攻