マスクつけると絶対メガネ曇るやん ①マスクの付け方をどうにかする ②メガネの付け方をどうにかする ③息の仕方をどうにかする ④そういうもん どれ？

音読するのに向いてる本を教えてください 三島由紀夫は文章が綺麗っていうから読んでみようと思ってる

トランプ勝利から得られる教訓その二Source: New York Timesご心配なく．ドナルド・トランプの大統領選勝利からうまれる帰結については，いずれたっぷり書くつもりだ．いまは，今回の結果から民主党が――そしてみんなが――学べる教訓に集中したい．すぐさま思いつくのは，次の3点だ： アイデンティティ政治（帰属集団本位の政治）では，人種集団を同質の「共同体（コミュニティ）」ととらえて，集団としての苦情に訴えるべく照準を合わせる．でも，アイデンティティ政治は，ヒスパニック有権者を勝ち取るのに効果的な方法ではない（おそらく，アジア系についても同様だ）． 人々は失業率よりもインフレの方を気に病んでる． 教育ある専門職階級は，他の同胞たちの実情から危険なまでに遊離している． （都市部の政治に関する4点目を付け加えようかと，いま考えてる．まあ，そのうち．） 昨日の記事では，アイデンティティ政治の

中国の出国禁止措置により、中国から帰国できない外国人が急増している。2014年に「反スパイ法」が施行され、23年7月には改正「反スパイ法」が制定されたことで、スパイの定義が拡大され、それに伴う罰則規定も多様化したためだ。特に「出国禁止措置」に関する法律は18年以降、「国家監察法」など少なくとも5本が成立し、関連法規も15項目に上っている。 【写真】中国で娘と写真を撮影するマシュー記者 始まりは外国メディアへのどう喝　最初は外国メディアに対するどう喝の一環だった。18年、北京駐在のオーストラリアABCニュースのマシュー・カーニー記者は、「中国の法律に違反した」としてビザ発給を停止され、10代の娘と共に強制的にビデオ撮影で反省文を読まされた。取材対象の中国人が起訴され、彼は家族と急きょ中国を離れた。 20年に中国とオーストラリアの外交関係が緊張すると、オーストラリア国籍の別の記者2人が出国を制

11月7日、日産自動車は2024年9月期の中間決算を発表した。その内容は「世界の日産」の凋落ぶりを示す惨憺たるものだった。 【写真あり】保釈後、キャロル夫人と外出するカルロス・ゴーン氏 「発表によれば、売上高こそ5兆9842億円と、前年同期比で1.3％の減収で済んだものの、本業の儲けを示す営業利益が、前年の3367億円から90.2％減の329億円。最終的な儲けを示す純利益も93.5％減の192億円と大きく落ち込んでいます。 6日に決算発表をしたトヨタ自動車も、営業利益が2兆4642億円と3.7％減となりましたが、2年連続の2兆円超えですから、日産の業績の落ち込みは比較になりません」（自動車ジャーナリスト） 大幅な減益の原因は、主力のアメリカ市場での販売不振や中国市場でのEV戦略の失敗と分析されている。 「内田誠社長は、オンライン会見で、アメリカ市場について『ハイブリッド車、プラグインハイブ

藤井一至 (土の研究者) @VirtualSoil 土の研究者。将棋アマ5段。著書に『大地の五億年』（amazon.co.jp/dp/4635049434）、『土 地球最後のナゾ』（河合隼雄学芸賞amazon.co.jp/dp/4334043682）。関西学生王将(2003)。fjkazumichi at gmail.com sites.google.com/site/fkazumich… 藤井一至 (土の研究者) @VirtualSoil 恐怖！身に覚えのない論文が、私の名前で聞いたことない雑誌（ハゲタカ系？）に載っている。。。AIが書いたとしか思えない内容。所属はなぜか東大で、その中の部署は森林総研。メールアドレスはちょっとだけ違う笑 longdom.org/open-access/di… 2024-11-10 00:51:22 リンク Longdom Longdom Publishi

山形県飯豊町に2023年4月に開学した電動モビリティシステム専門職大学が、25年度入学の学生募集を停止した。在学生は2年生3人、1年生1人の計4人にとどまり、学年定員40人に対して大幅な定員割れとな…

www.404media.co 「アメリカで投票した？ このサイトがあなたの情報を晒す」というすごいタイトルの記事だが、どういうことかというと、アメリカにおいて選挙人名簿は厳密には公文書だが、現実には入手に手間がかかる選挙人名簿から得た情報をネットに晒す右派サイト VoteRef があるというのだ（リンクはしません）。 そこで晒される情報は、ほとんどの州に住む人の氏名、住所、年齢、所属政党……って、思い切り個人を特定できる情報やないか！ それを無料で簡単に検索できるわけだ。 上記の通り、選挙人名簿は厳密には公文書なので、それを公開すること自体は違法ではない。しかし、ジョゼフ・コックスが書くように、この右派サイトは「単なる投票という民主的なプロセスの重要な部分をセキュリティとプライバシーの脅威に変えてしまう」。 問題は、このサイトの運営元はトランプ陣営の元幹部で、有権者数と投票数の不正を見つ