2009/01/23 オンラインストレージサービスは古くからあるが、汎用クラウドサービスの登場で、その使い勝手が急速に進化している。2009年1月に入ってプライベートベータテストを始めた「ZumoDrive」は、エンドユーザー向けのサービスとしては、現時点で最も先進的な利便性とリーズナブルな価格を実現したサービスの1つだ。ZumoDriveはAmazon S3をバックエンドに使い、ローカルPCのOSに透過的にマウントできる仮想ドライブを提供する。ファイルはクリックして初めてストリーム配信されるため、ローカルストレージは、もはや主従関係でいえば従の“キャッシュ”として機能する。 ZumoDriveを使ってみたい読者は、同サービスのWebサイトで招待コード“itmedia”を入力してみてほしい。現在ZumoDriveはプライベートベータテスト中だが、@IT読者に対して先着で500アカウントまで
第21回 TrueCryptで、Dropboxをもっと“セキュア”に使う:“PCで仕事”を速くする Dropboxは便利なオンラインストレージサービスだが、ファイルをオンラインにも置くことになるので、どうしてもセキュリティが気になる。そこで、暗号化ドライブ作成ソフトTrueCryptと組み合わせてセキュアに使ってみよう。 Dropboxといえば、(1)差分だけをほぼリアルタイムに高速バックアップ (2)複数のPC(MacもWindowsもLinuxも)でファイルを自動同期 (3)履歴自動保存で上書きしたファイルも復活可能 といった特徴を持つオンラインストレージサービス(こちらの記事参照)。年額99.99ドルで50Gバイト、2Gバイトなら無料で利用が可能だ。 しかしデータをオンラインにも置くことになるため、利用に当たってはそのセキュリティが気になる人もいるだろう。IDとログインパスワードだけ
先日1月20日(現地時間)にワシントンDCで行われたオバマ新大統領の就任宣誓式。約250万人が集まったと言われる歴史的イベントの後には、過去の就任式や独立記念日などのイベントと比べてもけた違いの歴史的な規模のゴミが残されていたそうです。 詳細は以下から。The Trash Was Historic, Too - washingtonpost.com 就任式後からワシントンDCのゴミ収集車は130トン以上のゴミを収集し、まだ大量のゴミが残っているとのこと。ナショナル・モールとホワイトハウス周辺では国立公園局職員により100トン近くのゴミが拾われました。なお、ナショナル・モールで排出されるゴミの量は通常1日3トン程度、独立記念日の花火の時でも17トン程だそうです。 この歴史的なゴミの山は、250万人と言われる大規模な人出にくわえ、セキュリティ上の理由でほとんどのゴミ箱が撤去されていたことも大き
いろいろな意味で最近は話題沸騰中のSeagateですが、ハードディスクを製造している工場はどのような様子なのでしょうか? 世界各地にあるSeagateのハードディスク製造工場のうち、中国工場の様子をツアー形式で紹介した貴重なムービーがYouTubeにありました。 再生は以下から。 YouTube - Tour of Seagate's Drive Factory in China 今回のツアーを案内してくれるSeagateのえらい人、Tan Leong Hooiさん 場所はここ、ウーシー。この工場では毎週、ノートPC用のハードディスクを100万台以上生産しているとのこと。 で、これが驚愕の工場の中身
LDH(旧ライブドア)に対し、フジ・メディア・ホールディングス(旧フジテレビジョン) が約345億円の損害賠償を求めた訴訟は2009年1月22日、LDHがフジ側に約310億円を支払うことで和解が成立した。LDHは他にも400億円以上の損害賠償請求訴訟を起こされているが、なんと、同社のキャッシュフロー(現金及び現金同等物)は1500億円もあり、仮に請求額全てを支払うことになっても「経営は盤石」なのだという。 700億円以上の賠償でも「まだ余裕があります」 LDHとフジの訴訟はニッポン放送株争奪戦後の05年5月、フジがライブドアの保有するニッポン放送株を全株買い取り、ライブドアの第三者割当増資に応じて約1億3千万株を約4百40億円で引き受けた。しかし、ライブドアは堀江貴文元社長らの証券取引法違反容疑が明るみに出て株価が急落。フジは06年3月に同株を95億円で売却したが、ライブドアから示された有
毎日新聞が夕刊に書いたシャッターメーカーの条例違反の記事に対し、メーカーの持ち株会社が「事実と異なる」と抗議していたことが分かった。毎日はその日のうちに、同社ニュースサイト上の同じ記事を削除していた。毎日は、「誤報」とは考えておらず、抗議による調査のため、と異例のコメントをしている。 「余りにも事実関係を曲解した内容」 新聞報道に対して、異例とも言える厳しい抗議文が、シャッターメーカー持ち株会社のサイト上に2009年1月10日から掲載されている。 「記事は事実と異なる内容であり、同子会社が条例違反を行った事実は一切ありません」 「このような事実を無視した報道がなされたことに対し厳重に抗議し、謝罪文の発表を要請しました」 抗議文を掲載したのは、三和ホールディングス。そこでは、毎日新聞が1月9日付夕刊社会面に掲載した「三和シヤッター ガレージハウス条例違反」の記事で、同社の子会社が建築確認申請
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く