Twitterが有料化・終了した場合、Instagramに移行する人が最も多い──そんな調査結果をMMD研究所が12月26日に発表した。2位はLINE、3位はFacebookになった。 調査は12月9日から10日にかけて、スマートフォンユーザー2231人を対象に実施。このうちTwitterを利用している692人に「もしTwitterが有料化・終了した場合に次に利用すると思うサービス」を尋ねたところ、Instagramが40.2％、LINEが31.8％、Facebookが11.1％となった。 4位以降はTikTok（10.5％）、ツイキャス（3.6％）、mixi（3.3％）、Pinterest（2.2％）、Tumblr（1.6％）LinkedIn（1.4％）、Clubhouse（0.9％）だった。「Twitter以外は使わない」と答えた人も7.8％いた。 回答したTwitterユーザーのうち
2022年12月27日 追記 この度のアンケートは予定通り12月25日（日） 19:00に終了しました。ご協力いただき、誠にありがとうございました。頂いた回答はこれからのサービス改善にしっかりと活かして参ります。 本日、アンケートではてなidをご回答いただいたみなさまを対象に、ご協力の御礼としてレッドスター3点をお贈りしました。ぜひご活用いただければと思います。 受け取ったカラースターの確認方法 ご回答時のはてなidでログイン後、以下ページで受け取り履歴を確認いただけます。 https://www.hatena.ne.jp/shop/items/received もしアンケートでご自身のはてなidをご回答いただいており、まだカラースターが受け取れていない方がおりましたら、お手数ですがアンケートご回答日時とはてなidを添えて、2023年1月31日までにお問い合わせフォームからお知らせください
認証プラットフォームを提供するAuth0（オースゼロ）社は、顧客ID＆アクセス管理（CIAM）に関する調査レポート「ログイン体験の期待と現実」を発表した。2021年2月から8月にかけてオンライン上で実施したもの。日本を含む世界の12カ国 、1万7000 人の消費者と オンラインサービスを提供する企業に勤務する2400人のIT・マーケティング分野の意思決定者から回答を得た。 調査結果によると、EC利用で83％は面倒なログイン・登録プロセスを理由に、購入やアカウント設定を放棄したと回答。日本市場に限ると76％で、そのうち5人に1人は「何度も（放棄した）経験がある」と回答した。 年代別では、35～49歳が他の年代よりも高い（28％）。世代別EC利用率も、仕事や子育てなど時間的制約のある30～40代が高いことから、ECの利便性が企業のビジネス機会に直結していることがうかがえる結果となった。 一方、
10代女性にiPhoneが圧倒的人気の理由 我が子に欲しいと言われたら？：子どもとスマホの付き合い方 「iPhone 14」シリーズが発売されました。スマホが日常に欠かせない道具となった今、最新モデルの登場に心が躍ってしまう人が多いでしょう。特に10代は、新シリーズの情報を熱心にチェックしているかもしれません。 MMD研究所が行った「2022年5月スマートフォンOSシェア調査」によると、10代女性のiPhone利用率が突出していて84.1％、続いて20代女性（70.2％）、10代男性（70.1％容量）、20代男性（57.0％）と続いています。全体のiPhone率が44.1％なので、10代、20代のiPhone率はかなり高めです。 とはいえ、必ずしも最新機種を持っているわけではありません。10代は自分で購入するわけではなく、親が買うケースが多いため、許可が下りないこともあるでしょう。子どもが
2022年8月4日 追記 この度のアンケートは予定通り7月31日（金） 19:00に終了しました。ご協力いただき、誠にありがとうございました。頂いた回答はこれからのサービス改善にしっかりと活かして参ります。 本日、アンケートではてなidをご回答いただいたみなさまを対象に、ご協力の御礼としてレッドスター3点をお贈りしました。ぜひご活用いただければと思います。 受け取ったカラースターの確認方法 ご回答時のはてなidでログイン後、以下ページで受け取り履歴を確認いただけます。 https://www.hatena.ne.jp/shop/items/received もしアンケートでご自身のはてなidをご回答いただいており、まだカラースターが受け取れていない方がおりましたら、お手数ですがアンケートご回答日時とはてなidを添えて、2022年8月31日までにお問い合わせフォームからお知らせください。 カ
新型コロナウイルスのワクチンについて、国立精神・神経医療研究センターなどのグループが大規模なアンケート調査を行ったところ「接種したくない」と回答した人が11％に上ることが分かりました。 国立精神・神経医療研究センターなどのグループはことし2月、インターネットを通じてワクチン接種に関するアンケートを行い、全国の15歳から79歳までの2万3000人余りから得た回答を分析しました。 その結果、ワクチンを、 ▽「接種したい」と回答したのは35.9％、 ▽「様子を見てから接種したい」が52.8％だった一方で、 ▽「接種したくない」が11.3％に上りました。 年代ごとに「接種したくない」と回答した人の割合を調べたところ、15歳から39歳までの若い世代ではおよそ15％だったのに対し、65歳から79歳までの高齢者ではおよそ6％で、若い世代のほうが2倍以上多かったということです。 また、接種したくない理由に
POPなポイントを3行で MMD研究所がフェイクニュースに関する調査 フェイクニュースを見破れる自信「ある」は5.9％ コロナ関連の誤情報が数多く挙がる結果に フェイクニュースには、どれだけの人が騙されているのだろうか。 マーケティングリサーチ会社・MMD研究所が「フェイクニュースに関する意識調査」の結果を公開した。 調査はスマートフォンを所有する18歳から69歳の男女1116人を対象に実施。 「フェイクニュース」や「ネットリテラシー」に対する認知度や関わり方が調査された。 およそ3割が騙される「フェイクニュース」とは？ 調査によるとフェイクニュースに騙されたことがある人は32.6％。 フェイクニュースとは、あたかも本当のことのように報道・拡散される虚偽・デタラメな情報だ。 衝撃的かつセンセーショナルな内容で、人の興味・関心を引く場合が多いため、SNSやインターネット上で情報が蔓延する速
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新型コロナウイルスの影響で在宅勤務が普及する中、「夫がずっと家にいることで家庭不和になる」などとして専業主婦の4人に1人が夫の在宅勤務を望んでいないことが、民間の研究機関の調査でわかりました。 それによりますと、夫の7割、妻の5割が、「積極的に子どもの面倒を見るようになった」「子どもとの絆が深まった」などと前向きな回答をしたということです。 一方で、妻の4割は、「夫による育児や、子どもにイライラすることが多くなった」などと子育てに関するストレスの増加がうかがえる回答をしていました。 また、在宅勤務の状況について尋ねたところ、在宅勤務を行った男女のうち89％が「今後も行いたい」と答えています。 一方、夫が在宅勤務をしていた専業主婦では、4人に1人が「今後は夫に在宅勤務をしてほしくない」と回答しました。その理由として「夫がずっと家にいることで家庭不和になり子どもに悪影響なため」と答えた人が37
清掃機器大手メーカーの日本法人、ケルヒャー・ジャパンは6月25日、世界各国の掃除に対する意識や傾向を調べたアンケート調査結果を発表した。きれい好きとされる日本人だが、「家がきれい」であることを重視する人の割合は調査した11カ国の平均以下。掃除に費やす時間は最も短かった。 「あなたにとって家がきれいであることはどれほど重要ですか」という問いには回答者の92％が「重要」「とても重要」と回答した。比率が最も高かったのはブラジルの98％で、ロシアの97％が続く。日本は78％と調査した11カ国の平均を下回った。「きれい好きと世界から称賛されることも多い日本人だが、家をきれいに保ちたいという意識は意外と低いようだ」という。 一週間の中で掃除に費やす時間を聞いた設問では、日本は平均1時間33分と調査した11カ国で最も短かった。平均は2時間52分で、最も時間をかけていたのはロシアの4時間56分だった。住宅
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日本経済新聞社とテレビ東京による21～23日の世論調査で安倍内閣の支持率は46%で、1月の前回調査の48%からほぼ横ばいだった。不支持率も前回の45%からほぼ横ばいの47%で支持・不支持が拮抗した。不支持率が支持率を上回ったのは2018年7月以来、1年7カ月ぶりになる。安倍内閣を「支持する」と答えた人を世代別で見ると18～39歳が52%、40～50歳代は47%、60歳以上は43%で、若い世代ほど支持が多かった。男女別に見ると男性は前回から4ポイント減って50%、女性は前回と横ばいの39%だった。【関連記事】新型肺炎「日本経済に影響」94% 日経世論調査検事長の定年延長「問題ある」54% 日経世論調査次期首相、石破氏が首位 日経世論調査首相主催の「桜を見る会」をめぐる一連の問題について、政府の説明に「納得できない」と答えた人は
永住外国人巡る政府世論調査はなぜ批判されるのか 排除思想前面、「多いと思いますか」「取り消す制度設けるとしたら…」 「永住者数を多いと思いますか」「永住許可を取り消す制度を設けるとしたら、どのような場合に取り消すべきだと思いますか」―。内閣府が１月に発表した永住外国人を巡るこんな設問の世論調査が波紋を広げている。法務省出入国在留管理庁は「今後の政策に生かすため、永住者のあり方について国民一般の意識を確認した」と説明する。だが、問いの立て方からは、活動内容や在留期間に制限のない永住外国人の管理強化に向け、資格取り消しを含め制度改正を図りたい思惑が垣間見える。当の永住者からは「残念だ」と失望の声が漏れ、外国人支援団体からは「排除を意図している」との抗議声明が出るなど批判が高まっている。（共同通信＝平野雄吾） ▽「何のプラスになるのでしょうか」 「本当に寂しいですね」。永住者の在留資格を持つ日系
ＮＨＫの世論調査によりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は、先月の調査より１ポイント上がって45％だったのに対し、「支持しない」と答えた人は１ポイント下がって37％でした。 調査の対象となったのは2170人で、58％に当たる1252人から回答を得ました。 それによりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は先月の調査より１ポイント上がって45％だったのに対し、「支持しない」と答えた人は１ポイント下がって37％でした。 支持する理由では「他の内閣よりよさそうだから」が51％、「実行力があるから」が16％などとなりました。 逆に支持しない理由では「人柄が信頼できないから」が49％、「政策に期待が持てないから」が25％などとなっています。 新型コロナウイルスの感染が拡大する中、自分や家族が感染する不安をどの程度感じるか聞いたところ、「大いに不安を感じる」が19％、「ある程度不安を感じる」が
25、26日に朝日新聞社が実施した全国世論調査（電話）で、選択的夫婦別姓について尋ねると、69%が「賛成」と答え、「反対」24%を大きく上回った。自民支持層でも63%が賛成し、反対は31%だった。 選択的夫婦別姓は、今国会の衆院代表質問で取り上げられた。昨年の参院選では公明、立憲民主、国民民主、共産、社民の各党が導入を公約に明記したが、自民党内には慎重論も根強い。 回答を男女別にみると、女性は71%が賛成、男性も66%が賛成。年代別では50代以下で賛成が多めで、50代以下の女性の8割以上が賛成と答えた。 調査方法などが異なるため、単純に比較できないが、2015年12月の電話調査では賛成49%、反対40%に割れていた。17年3～4月の郵送調査では賛成58%、反対37%だった。 小泉進次郎環境相が、通算2週間の「育休」をとることを「評価する」は69%、「評価しない」22%。30代以下では8割以
コミックマーケット準備会とコミック文化研究会（代表・杉山あかし九州大准教授）がＣ８８でコミックマーケットが四十周年を迎えたのを記念して実施した。同人誌などを頒布するサークル参加者約三万九千人、一般参加者六百二十七人から回答を得た。回答者の平均年齢は、区分ごとに最も低い男性のサークル参加者が三一・九歳、最も高い女性の一般参加者が三六・三歳だった。 質問で、前年の一四年十二月に行われた衆院選で投票したか否かを尋ねたところ、サークル、一般参加者とも八割以上の人が「投票した」と回答。同選挙では小選挙区の投票率が５２・６６％で戦後最低。中でも三十代の投票率は４２・０９％とさらに低かったのと比べ、極めて高かった。
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