『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

大手調査会社のマクロミルは2024年7月1日、マーケティングコンサルティング会社M-Forceを子会社化した。それに合わせ、M-Forceの創業者であり、著名マーケターのStrategy Partners代表取締役社長の西口一希氏が戦略アドバイザーに就任。マクロミルは西口氏の協力の下、マーケティング調査サービスの付加価値と利益率の向上を目指す。同社代表取締役社長の佐々木徹氏と西口氏に戦略を聞いた。 マクロミル（東京・港）は2024年7月1日、マーケティングコンサルティング会社M-Force（東京・港）を子会社化した。代表取締役社長の佐々木徹氏（左）とStrategy Partners（東京・港）代表取締役社長の西口一希氏（右）

ライフセグメント定点調査とは 全国1万人を対象に年に1回（2024年1月までは3カ月に1回）、消費動向や生活スタイルといった全16項目を調査する『ライフセグメント定点調査』の時系列データを公開しています。 生活者の価値観や消費行動の変化が著しい中、新規事業や新サービス・商品の開発に際しては「的確な顧客ニーズの探索」や「生活者トレンドの継続的な把握」の重要性が高まっています。私たちは、そのような企業を支援するために「施策を裏付けするマクロ動向データ」、あるいは「最新の消費者理解のための基礎データ」としてご活用いただける生活者データを誰でも無料で、自由に分析し、ダウンロードできる環境を開発いたしました。 生活者研究の成果の一部を公開することで、広くデータを利活用したい企業や社会に対して貢献したいと考えています。 調査概要 調査方法：インターネット調査 調査対象：全国、20〜69歳の男女10,4

新型コロナウイルス禍の3年間で、生活者のお金の使い道はどう変わったか？　生活者の消費動向や生活意識の変化を3カ月おきに1万人規模で定点調査し、世代やライフステージ別に分析できる「ライフセグメント定点調査」をマクロミルの子会社が公開した。マーケターにとって貴重な情報ソースになりそうだ。 マクロミルの子会社でマーケティングに特化したコンサルティング事業を展開するエイトハンドレッド（東京・港）は2023年3月15日、生活者1万人の消費動向やライフスタイルを3カ月おきに調査する「ライフセグメント定点調査」3年分のデータを公開した。従来型の性・年代別ではなくX・Y・Z世代といった世代軸や、末子の年齢別などライフセグメント軸で分析、ダウンロードできるのが特徴だ。利用は無料。 調査項目は、「身の回りの景気判断」「生活満足度」「消費価値」といった『生活マインド』や、「1カ月の個人消費金額」「個人消費金額の

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

マクロミルは7月2日より、同社の「リアルタイム調査」を活用し、インターネット広告の配信を自動で最適化するサービスである「コンシューマー・インサイト連動配信」の提供を開始した。「リアルタイム調査」とは、ブランド認知率・好意度を「ブランディング指標」として高頻度で取得し、オリジナルダッシュボードでリアルタイムに提供するソリューション。 今回、提供を開始した「コンシューマー・インサイト連動配信」は、Googleが提供する広告主向けの広告配信サービス「Google Ads」で運用が可能で、「リアルタイム調査」の結果に連動して最適なインターネット広告の配信をすることができるというもの。具体的には、「広告認知率」や商品認知・購入意向などの「ブランディング指標」の推移に連動し、インターネット広告の配信ON-OFFの切り替えや配信ボリュームの調整を自動で実施する。 同社は、「ブランド広告」がインターネット

マクロミルは2月3日、「マクロミル・コンソーシアム（MC）」の設立を発表した。同コンソーシアムは、マクロミルが創業20周年を迎えた1月31日に設立された。 同社では顧客企業のマーケティング課題が複雑化するなかで、従来のリサーチの枠を超え、あらゆるマーケティング課題の解決に取り組むことができるパートナーとなることを目指しているといい、外部企業とのアライアンスを通じた体制づくりも、その一環という。 具体的な活動としては共催セミナーの実施、顧客との個別案件における協業・協働の実施、従業員のコンソーシアム参画企業への出向などを予定しているという。 現時点で参画が決まっているのはBloom&Co.、マーケティングフォースの2社で、現在の参画企業以外にも複数の企業と協議を継続中としている。

日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO：新野隆、以下NEC）と株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長 グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下マクロミル）は、共同でAI分析サービスを2019年1月から提供開始します。 本サービスは、NECが提供するデータ分析プロセスをAIによって自動化するソフトウェア「dotData」（注）を用いて、マクロミルが保有する多様な生活者起点のデータ（年齢などの属性情報、購買履歴、アクセスログ等）を分析し、企業の希望する“顧客に特徴的な属性や行動特性”などを明らかにするものです。また、本サービスは先行して複数社へ2018年12月より提供開始しています。 本サービスの活用により、企業は自社で、データ収集・蓄積、分析ツールの導入、分析専門人材の確保等をしなくてはならないという課題を解決できると共に、属人的な分析からの

株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト 以下、当社）は、2018年6月25日開催の取締役会において、日本における事業展開を強化するにあたり、株式会社博報堂（本社：東京都港区、代表取締役社長：水島正幸 以下、博報堂）の保有する株式会社東京サーベイ・リサーチ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：渋谷利行 以下、TSR）の株式の51%を取得し、連結子会社化することについて決議いたしましたので、お知らせいたします。 当社は、これまでオンライン・マーケティング・リサーチ事業を主軸としながら、多様化する顧客ニーズに対応すべく、的確な消費者インサイトを深堀りするインタビュー調査の実施、消費者購買に関する意識・行動に係るビッグデータを活用したデータベース・ソリューションの提供、広告効果測定やソーシャルメディア等、各種ログデータの分析・活用などを含むデジタル

日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO：新野 隆、以下NEC）と株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下マクロミル）は、生活者データの利活用領域における協業を2018年4月から開始しました。 最先端AI技術群「NEC the WISE」（注1）を展開するNECと90カ国9,000万人以上のパネルネットワークを有するマクロミルの両社が提携し、より広く・深く消費者インサイトを捉えることで、先進的な企業向けマーケティングソリューションの共同開発を行います。 なお、両社は2019年のサービス開始に向けて、①NECのAI技術「顧客プロフィール推定技術」（注2）を活用した生活者データの不足項目の補完・拡充、②マクロミルの実施する会場調査にNECの「遠隔視線推定技術」（注3）を用いて、目に留まったポイントや視聴滞留時間

～「スマホファースト」を意識したUI・UX設計により「視認性・操作性」が向上、質の高いアンケート調査を実現～ 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役 グローバルCEO：スコット・アーンスト 以下、当社）は、当社が開発・提供するWeb アンケートシステム「AIRs」[1]の機能を拡充し、スマートデバイスに特化したオリジナルのアンケート画面（以下、新アンケート画面）を新たに開発しました。 これにより、当社でオンラインアンケートを実施する企業は、既存のPC 用アンケート画面の他、スマートフォン・タブレット端末などにも最適化された新アンケート画面を選択することが可能となります。 また、この新アンケート画面を利用する調査では、当社の有する国内最大規模となる約120 万人のマクロミルアンケートモニタ会員の「視認性・操作性」の向上が見込まれ、より質の高いアンケート調査を実現します。 ※新アンケ

マクロミルは、事業拡大に伴う従業員増加に対応するため、品川リバーサイドオフィスを新設し、本社機能の一部を移転しましたのでお知らせいたします。なお、本社所在地は変更ございません。 これまで以上に充実したサービスを提供してまいりますので、変わらぬご愛顧を賜りますよう宜しくお願い申し上げます。 品川リバーサイドオフィス　概要 住所 〒108-0075 東京都港区港南1-6-31 品川東急ビル6F （代表）TEL：03-6716-7205 FAX：03-6716-7203 移転日 2017年5月22日 移転部門

インターネット調査大手のマクロミルが3年ぶりに株式を再上場する。米投資会社の傘下に入って非公開化、経営改革を進めて成長を実現した一連の経緯を追った。 マクロミルは近く東京証券取引所から上場承認を得て、3月下旬に再上場する見込み。上場先は東証1部が有力だ。上場時の株式時価総額は800億～900億円程度になるとみられている。 同社は2014年、米投資会社ベインキャピタルの傘下に入ったのを機に株式を非公開化した。ベインは系列のファンドを通じ、約500億円でマクロミルの全株式を取得。経営改革を進めてきた。 ベインはマクロミルの再上場に伴い、保有株の一部を売却。過半は引き続き保有し、上場後も経営を支援する見通しだ。マクロミルは再上場を機に企業価値を高め、M&A（合併・買収）などで成長を加速させたい考え。非公開化からわずか3年での再上場となる。 マクロミルは2000年にリクルート出身の杉本哲哉氏が創業

株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下「当社」）は、脳波を含む生体情報を活用したマーケティング・リサーチ事業への取り組みを開始するにあたり、株式会社センタン（本社：東京都千代田区 代表取締役社長 田中 尊信、 以下 「センタン社」）と戦略的な業務・資本提携を行うことで合意しましたのでお知らせいたします。 当社は、これまでオンライン・マーケティング・リサーチ事業を主軸としながら、多様化する顧客ニーズに対応すべく、的確な消費者インサイトを深堀りするインタビュー調査、消費者購買に関する意識・行動に係るビッグデータを活用したデータベース・ソリューションの提供、広告効果測定やソーシャルメディア等の各種ログデータの分析などを含むデジタル・マーケティング事業への展開など、顧客のマーケティング・リサーチ及びデジタル・マーケティングに関わる各種サービスの

店頭で買った商品をアプリに登録した直後に、その商品に関するアンケートがアプリへすぐ配信 購買行動の記憶が、より鮮明な段階でのリサーチが可能に 実購買データと意識データを掛け合わせた分析が可能 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下「マクロミル」）は、アンケートモニタが実際に店頭で買った商品をスマートフォンの専用アプリに登録すると、その商品についてのアンケートをアプリ上へすぐ配信できるサービス、MHS-Instant Research（エムエイチエス-インスタントリサーチ）の提供を、2016年10月31日（月）より開始します。 インターネットリサーチが広く普及する中、実際の店頭購入者を対象に調査を行うニーズが高まっています。マクロミルは、消費者の支出データ提供サービスMHS（Macromill Household Spending Pan

現場の意思決定に繋がる、店舗での顧客アンケートシステム、ASPサービス「Satisfeeder」を提供開始 2016年9月8日 株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役グローバルCEO：スコット・アーンスト、以下「マクロミル」）は、来店客の満足度をリアルタイムで可視化し、現場での意思決定に繋げられるASPサービス「Satisfeeder（サティスフィーダー）」の提供を開始いたしました。 「Satisfeeder」は、店舗への来店客にインターネット上でアンケートを実施し、顧客の声を取得することができるサービスです。アンケートは、スマートフォン・PC・フィーチャーフォンなど、全デバイスから回答できます。回答結果は、ダッシュボード上でリアルタイムに確認でき、店舗別やエリア別などで自由に集計することもできます。特長は、見やすいアウトプットと、本部や店舗などの階層に合わせたモニタリングが可能

［東京　３１日　ロイター］ - 複数の関係筋によると、ＰＥファンド、ベインキャピタルの投資先で、オンラインマーケティング会社、マクロミルが再上場に向けて準備を進めている。主幹事はＳＭＢＣ日興証券がつとめるとみられるとしている。

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day