総合化学各社の石油化学事業が好調だ。各社とも、この機に競争力を高める積極投資を検討すべきではないか。 石油化学工業協会のまとめた10月までの国内エチレン製造設備の平均稼働率は、35カ月連続で90%を上回った。実質フル稼働状態だ。シンガポールの大型プラントの設備トラブルでアジア地域の市況が引き締まったのに加え、内需も堅調が続く。 ただ石化協の淡輪敏会長(三井化学社長)は「フル稼働が長く続くと、オペレーションなどストレスがかかるのは間違いない」と懸念を示す。 2011年頃から中国などの新興国で石化設備の新増設ラッシュが起きた。コスト高となった日本勢は汎用品を輸出する事業モデルが成り立たなくなり、再編に動いた。ここ2年間で国内のエチレンプラント3基が停止。それに付随する誘導品設備の統廃合も進んだ。社内外からの厳しい視線にさらされる“冬の時代”だったが、いまやその寒さもかなり和らいだ。競争力強化の
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