シビレタケ属のキノコには、向精神作用のあるシロシビンという物質が含まれている。 （PHOTOGRAPH BY ALANA PATERSON, THE NEW YORK TIMES/REDUX） 米ジョンズ・ホプキンス大学の幻覚剤研究者マシュー・ジョンソン氏は、うつ病や依存症に苦しむ患者にマジックマッシュルームの有効成分であるシロシビンを投与する治療法を研究している。 2022年2月15日付けで医学誌「Journal of Psychopharmacology」に発表された研究では、重いうつ病の患者24人に対して、心理療法と併用してシロシビンを2回投与したところ、1年後の寛解率は58％だった（心理療法のみによる寛解率は3分の1程度とする研究結果がある）。 また、米非営利団体「幻覚剤学際研究学会（MAPS）」 は、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の患者に合成麻薬のMDMAを投与する実験で、治
今回のパンデミックでは、現場の医師を支援することを目指したAIツールが数多く作られた。しかし、役に立つツールがどれ一つとしてなかっただけでなく、中には誤診やリスクの過小評価によって有害になり得るツールすらあった。 by Will Douglas Heaven2021.08.04 1081 34 27 2020年3月、当時まだ情報の乏しかった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が欧州を襲い、多くの病院が医療崩壊に陥った。「医師たちは患者をどう治療すればいいか、見当もつきませんでした」と、オランダのマーストリヒト大学で予測ツールを研究する疫学者のローレ・ワイナンツ助教授は言う。 しかし、その4カ月前からパンデミックと戦ってきた中国のデータはあった。このデータをもとに機械学習アルゴリズムの訓練をすれば、医師たちが目の前の症例を理解し、医学的判断を下し、命を救うのに役立つかもしれない。「人
国が承認していない工程で製造した医薬品など75品目を自主回収した富山市のジェネリック医薬品大手「日医工」に対し、富山県は品質管理などに重大な問題があったとして業務停止命令を出しました。 これは富山県が3日、会見を開いて明らかにしました。それによりますと、富山県滑川市にある日医工の富山第一工場では、品質試験で「不適合」となった製品について国が承認していない方法で再加工や再試験を行い、「適合」扱いとして出荷していたことなどが確認されました。このため、品質管理や製造に重大な問題があったとして、3日付けで医薬品医療機器法に基づく業務停止命令を出したということです。 命令の期間は5日からで主力の富山第一工場での製造を32日間、全社での販売業務を24日間にわたって停止します。医薬品の審査を行うPMDA＝医薬品医療機器総合機構と県が、去年2月に抜き打ちで工場に立ち入り調査を行ったのをきっかけに日医工が外
注：この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 今回の新型コロナ流行（COVID-19）は，100年前のスペイン・インフルエンザや90年代におけるエイズ流行に比肩しうるパンデミックであるが，とくにワクチンが開発されない段階における非薬剤的流行制御に関しては，感染ダイナミクスを記述・分析する感染症数理モデルの活用が世界的に広まり，その果たす役割が非常に大きいことが認識されるようになった点に特徴がある。 しかしながら，緊急事態宣言や行動自粛政策の影響はあまりにも大きく，国レベルにおける社会経済的環境との相互作用も十分に検討されていなかった。理論・数理分析の結果をいかに有効な政策に結びつけるかに関しては多くの問題が残されている。 一方で，COVID-19の数理モデル分析によれば，緊急事態宣言や自粛行動は一定の成果をあげ
朝日新聞・尾形聡彦記者のツイートより。 米グーグルは11月16日に日本のコロナ感染予測を初めて公表した際、11/15～12/12の28日間で「陽性者数を5万3321人、死者数を512人」と予測。まだ1日早いですが、厚労省公表の実際の数字は、11/15～12/11に「陽性者数が約5万4870人、死者数が約620人」で、ほぼ近似値でした（続 https://t.co/IV9l1Y9sbC — Toshi Ogata (尾形 聡彦） (@ToshihikoOgata) 2020年12月11日 確かに「ほぼ近似値」なのだけれど、気になることが一つある。 それは、直近2週間で死亡者が458人も出ていることだ。死亡者は先週急増し、今週さらに増えた。つまり、Googleの予測（当然、政府が新型コロナウイルス対策を従来のままと仮定しての予測になる）と実際の数値を比較すると、実際の数値の方が、感染者数に対す
ジー・スリー(旧コネクト)、西村浩社長が別会社(上海電力のステルス参入問題に登場した伸和工業）においてやらかした脱税の疑いで逮捕された件でお詫び
大阪府の吉村洋文知事は１９日、新型コロナウイルスに感染した重症者の病床の確保に関連して「大阪全体で救急病床のトリアージ（選別）をしていく」と述べ、一般の傷病患者とコロナ患者の受け入れ先を明確化していく方針を示した。あわせて、確保する病床の最大数を２０６床から２１５床まで拡充するよう府内の医療機関に要請したことを明らかにした。 府内には約５００の集中治療室（ＩＣＵ）があるとされる。新型コロナの重症者増に伴い、コロナ患者以外の重篤患者を受け入れられない医療機関が相次ぐことが想定される。 吉村氏は「交通事故や脳梗塞などの病気は新型コロナ患者を受け入れていない病院にお願いし、役割分担を明確にする」と言及。「相互連携で進める計画を立てており、医療崩壊ではない」と強調した。 府は感染状況を４段階に分け、順次病床を拡充する計画を策定している。１８日の対策協議会では、現在確保している２０６床の重症病床全て
東京女子医科大学公式サイトより 新型コロナウイルス感染症の拡大に対する対応や、世間の心ない中傷などで疲弊する医療現場。そんななか、東京女子医科大学（東京都新宿区）で看護師職などの夏季賞与がゼロとなったことが波紋を広げている。その結果、同医科大の関連病院の看護師職の約400人が退職意志を示しているというのだ。 400人辞めても「補充すれば良い」 東京女子医科大理事会は経営赤字を理由に、教職員の今年度の夏季一時金をゼロとすることを同大労働組合に通達した。25日、組合は理事会の代理人弁護士と団体交渉を行った。6月29日に発行された同労組の「組合だより」には、この団交での容赦のない経営陣の主張が赤裸々に綴られていた。以下、引用する。 「組合)女子医大より減収額が多い大学でも一時金は出ている。 ●減収と赤字は標念が違う。うちは約30億の赤字だ。その大学はどの程度の赤字ですか?黒字かもしれないでしょ。
上昌広（かみまさひろ） 特定非営利活動法人「医療ガバナンス研究所」理事長。 1968年生まれ、兵庫県出身。東京大学医学部医学科を卒業し、同大学大学院医学系研究科修了。東京都立駒込病院血液内科医員、虎の門病院血液科医員、国立がんセンター中央病院薬物療法部医員として造血器悪性腫瘍の臨床研究に従事し、2016年3月まで東京大学医科学研究所特任教授を務める。内科医(専門は血液・腫瘍内科学)。2005年10月より東京大学医科学研究所先端医療社会コミュニケーションシステムを主宰し、医療ガバナンスを研究している。医療関係者など約5万人が購読するメールマガジン「MRIC（医療ガバナンス学会）」の編集長も務め、積極的な情報発信を行っている。『復興は現場から動き出す 』（東洋経済新報社）、『日本の医療 崩壊を招いた構造と再生への提言 』（蕗書房 ）、『日本の医療格差は9倍 医師不足の真実』（光文社新書）、『医
米首都ワシントンにあるホワイトハウスのローズガーデンで、米アボット・ラボラトリーズ社の新型コロナウイルス検査システムを手にするドナルド・トランプ大統領（2020年3月30日撮影）。(c)MANDEL NGAN / AFP 【5月14日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が3月末の記者会見で褒めそやして注目を集め、ホワイトハウス（White House）職員の検査にも使われている新型コロナウイルスの検査システムを調べたところ、全検査数の半数近くが偽陰性となったとする論文を米ニューヨーク大学ランゴーン医療センター（NYU Langone Health）などの研究チームが発表した。 この検査システムは米アボット・ラボラトリーズ（Abbott Laboratories）の「ID NOW」。他のシステムなら結果が出るまで45分かかるところ、ID NOWは陽性ならば5分で、
我が家はテレビがPCディスプレイ兼用になっているので起動させたところ、報道(ワイドショーかもしれない)がやっていた。 （ちなみに私はテレビは大河ドラマくらいしかみてません。しかしせっかく明智光秀が主人公なのに回数減は悲しい。第六天魔王の呪い強すぎやろ・・） 僕がつけたタイミングでアナウンサーと思しき人がこんなことを言っていました。 「医療現場ではまだまだ厳しい状態が続いています。本当にありがとうございます。僕たちにできるのはきちんと情報を届けることです。」 そのあとのコーナー。 ”なぜPCR検査を受けられないのか？” と題して、とある男性のエピソードを紹介。 彼は平熱が低いがために37.5℃条件をクリアできず、PCR検査を受けられなかった。 が、味覚障害が出て再度保健所に連絡したところ、検査を受けることになり、結果陽性判定を受けた。 しかし特に症状が重くないことから処置は特になく自宅療養に
＜欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染症の感染者数や死亡者数の減少にもたらす効果について分析した......＞ 新型コロナウイルス感染症の感染拡大を抑制するための公衆衛生戦略として「ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離戦略）」が世界各国で採用され、欧米諸国の多くは、2020年3月以降、国民や市民、企業の活動を強制的に制限する「ロックダウン（都市封鎖）」の措置を講じてきた。 それでは実際、ロックダウンなど、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の抑制にどのくらい寄与しているのだろうか。 外出禁止は感染抑制に顕著な効果が認められなかった 英イースト・アングリア大学（UEA）の研究チームは、英国、ドイツ、フランスなど、欧州30カ国を対象に、ソーシャル・ディスタンシングに基づく施策が新型コロナウイルス感染
それはなぜか。「検査数が増えると感染者が膨大な数に上ることがわかり、政府がこれまで対策の中核に据えてきた『クラスター対策』『積極的疫学調査』の意義が問われるのを恐れているのではないか」。医療施策に詳しい大学教授の医師は読み解く。 政府が対策の柱とする積極的疫学調査とは、感染者が見つかるとその行動を調査して、濃厚接触者を検査していくというものだ。この調査によってクラスター（感染者集団）を見つけ出す。 この作業を現場で担っているのが、全国各地の保健所だ。手薄な陣容の中、相談センターの運営や、接触者外来からの検体回収などPCR検査の要の業務を行いつつ、「まるで昭和の刑事のような仕事」（先の医師）であるこうした調査まで担えば、パンクするのはむしろ当然だ。しかも感染者が行動歴を明かさねばそれまでだ。 クラスター対策は「竹やり」 政府は今も感染経路の追跡調査を重視する戦略を維持している。だがこの日本独
4月24日時点で、国内の感染者数はクルーズ船の乗客・乗員を合わせて1万3575人となった。公表される日々の感染者数は爆発的な増加傾向とは言えず、安倍首相の言う「ギリギリ持ちこたえている」という印象も与えるが、一方で死者数の増加が続いている。国内の死者数は24日時点で358人に上っている。 発熱しながら自宅待機の間に亡くなった岡江さんのケース 全国に緊急事態宣言 新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で、全都道府県に緊急事態を宣言する安倍首相＝16日午後8時26分、首相官邸 ©︎共同通信社 感染者数が急増していない背景には、検査数の抑制があると言われている。オーバーシュートを起こして医療現場が崩壊せぬよう、「軽症者は様子をみる」「重症化してからPCR検査」というフローが一般化しているからだ。 だが、発熱しながら自宅待機をしている間に容体が急変し亡くなった女優・岡江久美子さんのケースがきっか
新型コロナウイルス対策の「緊急事態宣言」について、政府は4月16日、これまでの東京など7つの都府県だけでなく、対象地域を全国に拡大することを決めた。 安倍晋三首相は「特にゴールデンウィークにおける人の移動を最小化する観点から、全都道府県を緊急事態措置の対象とすることとした」と述べ、「最低7割、極力8割の接触削減を何としても実現しなければならない」と訴えた。 「日本では海外のような感染爆発は起こらない」は本当か？ だが、医療現場に目を移せば、医療用マスクや防護服の不足、スタッフの不足、院内感染など、聞こえてくるのは崩壊寸前の日に日に追い詰められている医療従事者たちの悲鳴ばかりだ。 3月28日の時点で安倍首相は「ギリギリ持ちこたえている」と述べていた。だが、いまだまことしやかに噂される「日本では海外のような感染爆発は起こらない」という言説を我々は信じて良いのか。スピード感に乏しく、生ぬるくもみ
医療政策は区ではなく、国や都の仕事だ。しかし、小池百合子・東京都知事は、医療現場の崩壊に対処できていない。見かねた杉並区は13日、約25億円をかけてウイルス対策用の病床を増やすなどの独自策を打ち出した。ところが、都が正確な情報を明らかにしないために、区の対策が翻弄されている面があるのだという。いったい、どういうことなのか。田中区長に緊急インタビューをした。 ◆◆◆ あっという間に病床が埋まってしまった ――ウイルス検査で陽性になっても、自宅待機とされる人が増えているのですか。 田中 杉並区で最初に陽性者が見つかったのは2月でした。この時はすぐに収束し、以後の検査でも陰性の人ばかりでした。様相が一変したのは3月19日です。数名の陽性者が出て、以後はどんどん増えていきました。区内の新型コロナウイルス対策用の病床は、民間の2病院に4床しかありませんでした。そこで2病院が約20床まで増やしたのです
日本医師会が会見を行い、医療機関での感染拡大を防ぐ防護服やマスクが不足している現状では、「医療崩壊が起きる可能性が強い」と訴えました。 「Ｎ９５マスクやフルフェイスシールド不足のため、感染患者に対応できない施設が増えている。医療従事者が感染することで、医療崩壊が起きる可能性が強い」（日本医師会 横倉義武 会長） 日本医師会によりますと、医療機関で不足している防護具はＮ９５マスクやフェイスシールドなどで、政府の支援のもと国内で製造する必要性があるということです。また、緊急事態宣言が出ている地域で行われている休業要請について「対象をさらに広げる必要がある」としています。 日本救急医学会も「救急医療体制の崩壊を実感している」と危機感をあらわにしています。 関係者によりますと、今月中旬、東京・墨田区の８０代の男性が発熱して救急搬送を要請しましたが、およそ７０の病院などから受け入れを断られた事例が実
提言１ 対策はこれからが本番。賢い行動を粘り強く続けよう。 緊急事態宣言の効果で、大都市では感染者が減少し、新たな感染者の発生していない地域も多くなってきました。しかし、油断大敵です。新型コロナウイルスへの対策はこれからが本番とも言えます。ウイルスは私達を試しています。緩んだところから、一気に勢いを取り戻します。ウイルスの勢いが少し弱まっている今こそ、次の波に備えた準備を整える必要があります。 提言２ 国民全員が日常を見直し、人と人の接触を減らそう 新型コロナウイルスは対策を止めると、１人の感染者から少なくとも2.5人くらいに感染すると考えられています。10人から25人です。これをR=2.5と表現します。油断すると感染者は対数的に急増します。感染者を横ばいにするには、Rを1程度にする必要があります。１人の感染者が他の１人にしか感染させないと、感染者数は横ばいになります。そのためには、人と人
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