東京ラミネックス（株）（本社/東京都新宿区、遠藤峰彦社長）はpage2025に出展し、B3卓上型マルチラミネーター「SDX-400」、フルオートラミネーター「ZDP-330」、フルオート/セミオートラミネーター「TAS-700II」などを紹介する。 「SDX-400」は、4本の加熱ロールは独立して温度調整ができ、新設計の音調システムにより、精細な熱管理を実現する。頻繁に使用する温度パターンを記憶させることも可能。フォトブックや印刷物の後加工に威力を発揮し、400mm幅のワイドサイズロール。片面PP化工時のカール軽減機構を標準搭載している。多くの要望に対応して、コールド用セパレーター巻取り装置をオプション設定。出口側に回転させ、後側での巻取も可能。ブースでは、グリッターPP貼りデモを行う。 また、「ZDP-330」は、大ロット加工に威力を発揮するオンデマンド対応強接着のコールドラミネーター。

page2025のリアル展示会は、ホールB 文化会館4F、ホールC 文化会館3F、ホールD 文化会館2Fの3ホールを使用。今回は、新聞製作技術展「JANPS」（日本新聞協会・日本新聞製作技術懇話会）とジョイントした新たな試みとして「JANPS in page2025」が展示ホールBで展開されるほか、工場内の「環境改善」や「機器・設備・備品の補強」など、工場全般の課題を解決する商品やサービスを紹介する「工場ソリューションゾーン」も新設される。 展示ホールB（文化会館4F） 展示ホールC（文化会館3F） 展示ホールD（文化会館2F）

page2025のリアル展示会は2月19日から21日までの3日間、東京・池袋のサンシャインシティで開催される。出展社は、2025年1月31日現在で144社。JAGATでは「展示会への来場は、単なる情報収集の場としてだけでなく、ビジネスチャンスを掴むための総合的な機会として捉えるべきだ。最新トレンドの把握、競合分析、人脈形成、商談機会の創出など、多面的な価値を提供する」としている。 144社・2025年1月31日現在 B、BT、J、K=文化会館4階ホールB C=3階ホールCD S=2階ホールD ア行 アコ・ブランズ・ジャパン株式会社 B-06 旭製版工業株式会社 B-10 株式会社朝日プリンテック J-03 株式会社アズワン D-32 アビッド・フレックス株式会社 D-39 廈門市華閔貿易有限公司 D-05 嵐山デザインガレージ合同会社 BT-03 アンテナハウス株式会社 D-32 株式会社

（株）スマートグラフィックスは、（株）ウエマツのグループ会社として2016年に設立。戸田工場（埼玉県戸田市）は2023年より印刷通販会社からの製造受託業に専念している。「KP-コネクト プロ」による見える化で、事務作業や各工程の作業効率を改善。さらには「EQUIOS/CTPトランスポーター」との連携により、印刷予定組みと刷版出力、印刷機のセットアップの自動化・省力化といったスマートファクトリー化を実現している。その取り組みの背景や今後の展望について、福田佳祐専務、執行役員製造本部長の金子純氏、WP部次長の市川幸太氏、社長室の松原萌氏、プリプレス部次長の吉川照幸氏に聞いた。 工場全体の一元管理へ向けた着実な取り組み 「KP-コネクト プロとCTPトランスポーターの連携により、プリプレスの工程はほぼ人を介さず、ノータッチで動かせている」と福田専務は、プリプレス工程の例を挙げ、戸田工場全体で推進

（株）ジーティービー（本社/神戸市中央区、大西幹雄社長）は、現場の要望に対応しながら印刷物刷り出し検査システム「CorrectEye SIS（コレクトアイ シス）」の機能刷新を進め、導入実績を伸ばしている。page2025では、版キズ察知能力をこれまでにない威力にまで高めるとともに、入力から検査完了までの時間を超高速化、さらに過検知をすこぶる減少させるなどの機能を高めて紹介する。さらに今回、新たなラインアップとして待望のコンパクト機（菊半裁・B2対応）が登場する。 「CorrectEye SIS」は、印刷現場におけるスピーディーな刷り出し検査を実現するスキャナ一体型検査システム。非接触入力方式のため、乾いていない大判印刷物はもちろん、薄手の軟包装フイルムなども簡単にシワなくスキャンすることができ、刷版データや良品マスターとの照合検査が可能。 検査処理エンジンにはデジアナ検査のパイオニアとし

リコージャパン（株）は、page2025において「小さなことから『変革』は始まる。」をテーマに出展する（小間番号C-08）。 リコーブースでは、商用印刷のユーザーやパートナー会社との共創による印刷現場の「変革」実現に貢献するソリューションやサービス、事例を展示していく。 現在、同社では、印刷会社が抱えている困りごとを解決できる小さなソリューション「選べるSmall DX」を提供している。この「選べるSmall DX」とは、改善したい業務に必要なソリューションを選んで導入できるため、手軽に小さく始めることが可能なDXソリューションサービス。page2025では、5つの課題を想定した改善ソリューションとして「選べるSmall DX」を提案していく。 このほかカラープロダクションプリンター「RICOH Pro C7500」や無人搬送車「RICOH AGV 3000」なども展示する。 【選べるSm

（有）おの印刷（福島県郡山市富久山町久保田字古坦8-2、設立1975年6月、資本金1,000万円）は12月27日、福島地裁郡山支部に破産を申請し1月21日、破産開始決定を受けた。負債総額は、債権者36名に対して約1億2,800万円。 1974年創業。名刺、封筒、チラシ、パンフレットなど各種印刷業を手掛け、ピーク時には約2億円の年間売上高を計上していた。また、地域密着型のタウン誌「情報誌だいすき」の発刊も手掛け、当地区では相応の知名度を有していた。 しかし、近時はペーパーレス化や大手先との競合激化など取り巻く環境は厳しさを増し、ジリ貧での経営を強いられ、2024年5月期の売上高は約5,000万円にとどまっていた。2025年5月期に入っても先行き業績好転の見通しが立たず、資金繰りも限界に達したことから、今回の措置となった。 （東京商工リサーチ調べ）

リコージャパン（株）は2月12日、オンラインセミナー「面倒な色調整、手間のかかる色合わせ作業を撲滅しよう!〜革新的なカラーマネージメントの方法を紹介〜」を開催する。 「PODの機器ごとの色味が合わなくてクレームになってしまう」「何度も何度もデータの色調整をするだけで数時間かかってしまう」「増刷の依頼が来たけど、過去の色味に合わせるのは難しい」など、色合わせに関する悩みを抱えている印刷会社も多く、また、毎日のキャリブレーションや職人技のような色合わせ作業によって、社員が疲弊していることに心を悩ませている経営者も少なくない。 そこで今回のオンラインセミナーでは、それらの悩みを解決する最新ソリューションを、数々のユーザーの課題を見てきたカラーマネージメントのプロが紹介する。 なお、同オンラインセミナーの参加は無料だが事前登録が必要。詳細は、イベント公式サイトまで。

毎年恒例の印刷総合イベント「page2025」（主催=（公社）日本印刷技術協会）が2月7日からオンラインライブ配信（有料）で行われるカンファレンス・セミナーで開幕する。38回目の開催となる今回のテーマは、「共奏」。 前回に引き続きオンラインライブ配信で行われるpage2025のカンファレンス・セミナーでは、今回のテーマである「共奏」に向けた合計12のセッションが展開される。 カンファレンスは、印刷業界における環境対応策、ビジネス創造、ビジネス展望などを取り上げていく。 セミナーは、生成AIとデザイン・動画制作の新展開、キャラクターグッズによる新ビジネス開発など、「共奏」を加速させるコンテンツを提供していく。 2月19日から21日までの3日間は、東京・池袋のサンシャインシティ文化会館・展示ホールB/C/Dを会場にpage2025リアル展示会が開催される。 オンラインカンファレンス・セミナープ

（一社）電子出版制作・流通協議会（電流協、齊藤昌典会長）は、第8回となる「電流協アワード2025」の候補案件の募集を2月3日から開始した。 同アワードは、電子出版分野の制作と流通に関して企業・団体等の優れた製品/サービス/業績/研究等について表彰することにより、電子出版ビジネスの活性化と発展に寄与することを目的として、電流協大賞、電流協特別賞の表彰を行うもの。 2月28日までエントリー案件の投票を受け付けており、エントリーされた案件から選考委員会において、「電流協大賞」1件、「電流協特別賞」数件が選考される。 受賞案件の発表については、4月中旬頃に電流協ホームページ、メールマガジン、プレスリリース等で配信予定。また、5月中旬頃に開催される電流協総会後の懇親会において、贈賞式を開催する予定。 なお、エントリー方法など詳細は、電流協ホームページまで。

TOPPANホールディングス（株）は、TOPPANのグループブランディングおよびガバナンス強化の一環として、国内関係会社計17社の商号を2025年4月1日付けで変更すると発表した。 同社は、2023年10月の持株会社体制移行にあたり、商号を「凸版印刷」から「TOPPANホールディングス」に変更。商号変更にあたっては、凸版（トッパン）の名称は継承しつつ、英字で「TOPPAN」と表記した。それにともない今回、「凸版」および「トッパン」の表記を使用していた国内関係会社のうち、17社の商号を、「TOPPAN」を使用したものに変更する。商号の統一化を図ることで、グローバル企業として全世界で「TOPPAN」ブランドの認知拡大を目指す。 なお、海外を含むその他の関係会社についても今後、順次商号変更していく計画。

（株）モリサワ（森澤彰彦社長）は、2月13日に東京ビッグサイトで開催されるクリエイターのための祭典「Adobe MAX Japan 2025」にゴールドスポンサーとして協賛する。 アドビが主催するAdobe MAX Japanは、グラフィックデザイン、写真、Web制作、UI/UXデザイン、映像制作、3D制作などに携わるクリエイターらが来場する日本最大級のクリエイティブイベント。モリサワの企業ブースでは、「Adobe Fontsにちょい足し」をテーマに、同社初のバリアブルフォントDriveFluxをはじめとする新書体ラインアップや、使いたい書体が選べる「Morisawa Fonts」の便利な新プラン「Select8/Select24」を紹介する。 また、新書体に合ったワードを募集し、特製アクリルキーホルダーや最新の書体見本帳をプレゼントする参加型企画を用意しているほか、アフターパーティー前の

TOPPANホールディングス（株）は、ルワンダで主に日本国内企業向けのデジタルBPO事業を行うJONGOROGOSEI Ltd（本社/ルワンダ）の株式100%を取得した。 TOPPANグループは同買収により、JONGOROGOSEI社のアフリカでのデジタルBPOオフショア事業を拡大するとともに、同社のアフリカにおけるビジネスの知見・ノウハウを活用し、アフリカにおいてDX・SX領域での様々なビジネス展開を加速していく。

（株）SCREENグラフィックソリューションズ（以下、SCREEN GA）はこのほど、高速連帳インクジェットデジタル印刷機「Truepress JET 520NX」の次世代モデルとなる新製品「Truepress JET 520NX AD」を発売する。 「Truepress JET520NX AD」は、前身モデル「Truepress JET 520NX」の特長を継承し、変化し続ける市場ニーズに合わせて、さらなる生産性の向上とユーザーフレンドリー機能の強化を図った次世代モデル。厳しい納期の要求に応える225m/分という印刷速度を実現するとともに、高速印刷を可能にする高濃度水性顔料インク「Truepress ink NP」を搭載。また、印刷前の調整作業の効率化により、総合的に卓越した生産性を実現している。さらに、全面・全ページの検査によって高い信頼性を実現する、独自のビルトイン検査機「JetIn

（有）光印刷（岐阜県羽島郡笠松町門間2441-1、設立1976年1月、資本金300万円）は再度の資金ショートを起こし12月5日、行き詰まりを表面化した。10月21日までに事業を停止し、破産手続きを弁護士に一任している。負債総額は約2億円（2023年8月期決算時点）。 1964年に創業した印刷業者。カタログ・ポスター・チラシ・シール・DM等の商業印刷を手掛け、岐阜県・愛知県の広告会社および印刷会社等から受注を得て、ピーク時には約4億2,500万円の年間売上高を計上していた。 しかし、紙媒体から電子媒体への移行にともない受注が落ち込み、2023年8月期は売上高約5,400万円に対して350万円の赤字を計上。2024年8月期に入っても受注環境に改善は見られず、資金繰りも限界に達したことから、事業継続を断念した。 （東京商工リサーチ調べ）

共栄印刷（株）（香川県丸亀市郡家町1408-2、設立1976年3月、資本金1,000万円）は1月14日、高松地裁丸亀支部に破産を申請、破産開始決定を受けた。負債総額は、約1億4,000万円。 大手企業などに受注基盤を有し、カタログやパンフレット、ノベルティなどの印刷や紙器製造などを手掛けてきた。しかし、競合に加え、商材そのものの需要低下もあって次第に業況が悪化。先行き回復の兆しが見えないことから、今回の措置となった。 （東京商工リサーチ調べ）

シリウスビジョン（株）（本社/神奈川県横浜市港北区新羽町1189-4、辻谷潤一社長）は2月12日、「AI印刷検査で推進する検査効率化と新たな働き方」をテーマにセミナーを開催する。 画像や動画の生成、文章の要約など、普段の生活のあらゆるところで浸透してきたAI技術。仕事にもAI技術を活かして、いままで問題解決に多くの時間がかかってきたことが数日で終わったり、社内の知見をAIによって簡単に検索・整理することができてきている。検査工程に関してもAI技術を活かし効率化を図りつつ、高い品質を維持していく必要がある。 今回は検査工程にAIを活用する「AI印刷検査」を紹介。検査工程へのAI活用方法、AIを学習されるためのより良い方法など、事例を交えながら紹介する。また、AIによって分析された検査結果も活用することにより、いままでの生産活動のボトルネックや強化ポイントを見つけることができ、なにか起きてから

プリネット（株）（東京都港区芝浦2-8-7、設立1974年4月、資本金3,000万円）は12月11日、東京地裁より破産開始決定を受けた。負債は現在調査中。 オフセット印刷やDTP制作などを手掛け、1991年3月期は売上高約7億4,600万円をあげていた。 しかし、紙媒体の需要減で厳しい経営環境が続くなか、2009年には顧客の倒産にともない、約2,500万円の焦付が発生した。 また、2017年7月には紙卸から債権譲渡登記を設定された。2020年3月期の売上高は約5億3,000万円へ落ち込み、2022年3月には建物明渡訴訟の被告となる事態も発生。資金繰りも限界に達し、先行きの見通しも立たず、今回の措置となった。 （東京商工リサーチ調べ）

（株）多田紙工（本社/埼玉県さいたま市、多田信社長）は1月22日と23日の2日間、ポートメッセなごやで開催された光文堂新春機材展「PrintDoors2025」ならびに同会期、さいたまスーパーアリーナで開催された「彩の国ビジネスアリーナ2025」に同時出展した。 初出展したPrintDoors2025のブースでは、「エコプレス」によるペーパーファイルが主力製品として展示されたほか、通常の糊付けによるペーパーファイル、ダイカットサンプル、おみくじ折といった製品群も来場者の目を引いた。とくに、ダイカットを活用した加工サンプルは、オリジナリティの高いノベルティやパッケージ製品の提案として注目を集めており、同社スタッフは「静岡より西の新規顧客獲得につなげていきたい」と意気込みを話した。 一方、「彩の国ビジネスアリーナ2025」では昨年にGP認定を受けたことを強く打ち出し、環境配慮型の製品群を前面に

ハイデルベルグ・ジャパン（株）は、page2025に「Colors of HEIDELBERG」をスローガンに掲げ、出展する（小間番号D-48）。 昨年のpage2024において同社は、色をテーマとした新たなソリューションとして、日本初公開となるスクリーニング技術「プリネクトマルチドット」を紹介した。このテクノロジーは、生産効率の向上や資材使用量の削減を可能にし、印刷会社の持続可能な成長と高品質の両立を実現するもの。Page展での発表以降、すでに多くのユーザーが導入し、成果を上げている。 page2025では、スローガン「Colors of HEIDELBERG」のもと標準化印刷に欠かせないプリントカラーマネジメントを提案していく。また、同社ブースでは、デジタル印刷システム「バーサファイアLV」やプリネクトプロダクションマネージャーなどを展示・紹介していく。