「ＬＩＮＥマンガ」上で９本の連載を抱え、うち６本は常に人気トップ 10 入り、連載開始からの総合ビューは９本合計２億ビュー超という圧倒的な成果を挙げるマンガ家・外薗昌也＆その息子であるマンガプロデューサー・外薗史明が手の内を明かした著作のタイトルは『クソコンテンツを爆売れさせた ハリウッド流マーケティング術』（クロスメディア・パブリッシング）。 外薗史明氏が父であるマンガ家・外薗昌也と組んだ『鬼畜島』『パンプキンナイト』『臓物島』は少なくない読者からレビューで「クソ漫画」と評されているが、このように読者から悪く言われることは「狙い通り」だという。 しかし「クソ漫画」が「売れる」とはいったいどういうことなのか？ 外薗史明氏に訊いた。 マンガプロデューサーの仕事とは？ ――外薗史明さんが昌也さんのプロデューサーになる前となった後で部数や仕事量、収入はどのくらい変わりましたか？ 外薗 直接的な印
「Wi-Fi」と聞いて、何を思い浮かべますか？ IT機器に詳しくない人と話す際、認識の違いに驚かされる言葉がいくつかある。 特に最近、SNSなどでも話題になることが多いのが、「Wi-Fi（ワイファイ）」という言葉を聞いて思い浮かべるものの違いだ。 どう違うのかについては、あえてのちほど述べることにするが、この「Wi-Fi」の捉え方の違いは、単に技術を理解している／していないの話にとどまらず、生活のなかで通信がどのようなかたちで存在し、浸透してきたか、という流れと課題が見えてくる。 もはや耳にしない日がないくらい日常に浸透したWi-Fiについて、今回はあらためて深掘りしてみることにしよう。 「Wi-Fi」の正しい意味、知っていますか？ まず、質問から。——「Wi-Fi」とはなんだろう？ あなたなら、どう答えますか？ ちなみに、正確な定義は次のようなものになる。 〈無線を使って機器間の通信をお
私たちの「個人情報」は大丈夫か？コロナ騒動の裏で進む動きについて 厚労省がLINEとヤフーと組んだが… 感染者との接触者追跡アプリ 新型コロナ感染症が世界的に拡大し、欧米を中心に多くの死者が出ており、都市封鎖や入国禁止措置により人の移動自体が制限されている状態にある。日本は、都市封鎖はせず「自粛」によって人の移動や行動範囲を制限し、5月に入って日々報告される新規感染者数は顕著に減少してきている。 いかに感染拡大を緩やかにし抑えていくかが、世界的な関心になっており、その文脈で、日本を含めて世界各国でデジタル化された情報やデジタル技術・ツールの活用が議論され、実現・実施に向けて急速に動いている。これには、個人情報を収集・利用し、プライバシーに踏み込む方法やツールから、誰か識別可能な個人データの収集を最小限にしようとするものまでさまざまなものがある。 海外では、感染者などの管理、感染者との接触者
編集部注：こちらの記事は2020年3月7日に公開された記事です。「マスクが新型コロナの予防にはならない」ということをお伝えし、まずは買い占めをやめ、最も必要な医療従事者などの手に渡ることが必要だということを伝えるためものです。飛沫を防ぐので、マスクは他人に「感染させることを防ぐ」効果として有効です。 また、緊急事態宣言の出た4月7日現在は、誰もが「自分が感染している」前提で行動をしなければならず、マスクをつけることが大切な状況です。「予防になるものではない」という理由を可視化したものとしてお読みください。 新型コロナ肺炎のせいで、ドラッグストア前には毎日行列ができています。 私は幸い、花粉症持ちではありません。今のところ、風邪にもインフルにも新型コロナ肺炎にもかかっていない。喉も痛くないし、鼻水も出ていないし、身体もだるくないし、熱もない。要は「なんでもない」。だから、マスクをしていません
毎日のように、新しい感染者が発表される新型コロナウイルス肺炎。国内流行に伴い、SNSに「お湯で予防できる」などのデマが飛び交っていることが報じられているが、注意すべきはSNSだけではない。メディア、特に民放テレビのワイドショーでも、コメンテーターや医師などが不正確な医療情報を根拠に恐怖を煽る場面が見られる。 必要以上に不安を煽られることなく、冷静に対処するために、報じられている内容が真実かを検証したい。 1.「医療崩壊」は起きていない 先日放送されたある朝のワイドショーで、病院が対応できるPCR検査（新型コロナウイルス肺炎の確定診断に必要な検査）の件数が増えないことを憂う男性医師が「早期発見、早期治療が必要。軽症でも全例にPCR検査を」と力説し、同番組では「軽症の人は家にいるしかなく、病院から見捨てられている。これは医療崩壊だ」という論調が一貫して支配的だった。 しかし、現時点で医療崩壊は
「他人が握ったおにぎり」を食べられる？ センター試験の後継テストとして、2021年から実施される「大学入学共通テスト」の影響もあるのだろうか。医学部一般入試、推薦入試の2次試験で問われる小論文試験や面接試験の内容が、大きく変容しつつある。 ひと言で言うと、従来のように定型的で1つのテーマに絞られた「1行問題」ではなく、実質的で具体的な出題が増えているのだ。いわば、日常で遭遇するさまざまな題材を引用し、考えさせる問題が増えていると言える。これは現在進んでいる大学入試改革の方向性とも合致している。 新たに実施される「大学入学共通テスト」は、その概要で「社会生活や日常生活の中から課題を発見し、解決方法を構想する」場面や「資料やデータなどをもとに考察する場面」などを重視するとしている。 今回は実際に医学部入試で出題された問題をもとに、試験がどう変化するかについて考えてみたい。 上に述べた傾向は、こ
歴史上、世界のどの国も体験したことがない未曾有の人口減少時代に突入した日本。約50年後には、4600万人もの人口が減る厳しい未来が待っている。『縮小ニッポンの衝撃』は今後、日本が直面するこの問題に正面から向き合った、NHK取材班のルポをまとめた一冊だ。本書から一足先に「財政破綻」「超高齢化」「人口減少」という三重苦を抱えた、夕張市の衝撃的な現実を特別公開する。 税収は8億円、返済額は26億円 夕張市は、財政破綻で2007年に財政再建団体に指定されたことをきっかけに、事実上国の管理下に置かれた。 2010年の法改正で財政再生団体と名称は変わったが、予算編成にしても国の同意を得なければ、新たな予算を計上することも独自の事業を実施することもできない。「地方自治体」でありながら、「自治」が許されない。そんな自治体は、全国でも唯一夕張市だけだ。 夕張市の財政はいまも火の車だ。税収が8億円しかない夕張
トヨタ自動車の代表取締役社長・豊田章男氏が母校であるアメリカのバブソン大学にて行ったスピーチが話題を呼んでいる。5月18日の卒業式にゲストスピーカーとして登壇したものだ。 何がアメリカ人の心をつかんだのか？ 内容の紹介と共に、NYで自身の「ブレイクスルーメソッド」を利用したプロスピーカーとして活躍し、7月には『20字に削ぎ落せ ワンビッグメッセージで相手を動かす』という著書を出すリップシャッツ信元夏代さんに解説・分析してもらった。 アメリカ人の若者も家族も拍手喝采 退屈なスピーチやプレゼンを聞かされた経験となると、ほとんどの方が「ある」と答えるのではないでしょうか。 よく日本人はスピーチが下手だといわれますが、残念ながら私が見聞きしてきた経験では、そういうケースが多々あります。 しかしそれは決して日本人が口ベタだから、といった理由ではないのです。 最近、私が見て感心したスピーチは、トヨタの
リクルートキャリア社が運営するリクナビが炎上している。事前承諾を取っていない約8,000名の学生のデータを、内定辞退予測に活用していた問題だ。「承諾」の取り方も納得感があるものとは言い難い。このデータを活用するサービスを約38社が購入していた。 この問題については、読売、朝日、毎日、日経が社説で批判している。論点もほぼ同じで、学生を裏切る行為であることや、個人のデータの取り扱いについて問題提起が行われた。 日々、トヨタ自動車、ホンダ、三菱電機、京セラ、NTTファシリティーズ、NTTコムウェア、大和総研ホールディングス、りそなホールディングス、東京エレクトロン、YKK、アフラック、大同特殊鋼、富士ソフト、アイシン・エイ・ダブリュ、テクノプロ・ホールディングス、レオパレス21、コロワイド、さらにはリクルートHD、このサービスを提供したリクルートキャリアなど、このデータを購入していた企業の名前が
「７Pay」問題は人災である 「７Pay」の不正使用および、問題発覚後の責任者達の対応の不手際が取りざたされている。 特にセキュリティ分野を中心とした「７Pay」の欠陥は、突っ込みどころが満載だ。しかし、電子決済分野については筆者が執行パートナーを務める、人間経済科学研究所代表パートナーの有地浩が日本有数の専門家であるので、「７Pay」そのものについては、研究レポート「7pay騒動から学ぶべきはIDの大切さだ」などを参照いただきたい。 筆者は、この問題は、いわゆる「大企業病」に侵され、長期的展望を欠いたセブン＆アイ・グループの経営陣によって引き起こされた「人災」だとみている。 「７Pay」の社長が「２段階認証」を知らずに記者会見でしどろもどろになり醜態をさらした。もちろんこの社長の資質には疑問符がつくが、そのような人物を「７Pay」の社長に就任させたセブン-イレブン、セブン＆アイ経営陣の責
漫画、そしてアニメ映画で多くの人びとの心をとらえてきた『この世界の片隅に』。8月3日にはアニメ映画版が地上波で初放送され、12月には新作のアニメ映画『この世界の（さらにいくつもの）片隅に』が公開される予定だ。綿密な取材をもとにつくられたこの作品は、戦時下の人びとの日常を知るうえで多くのヒントがつまっている、と日本近現代史を専門とする一ノ瀬俊也埼玉大学教授はいう。今回は、この作品を題材に戦前の女性と家制度を考えてみたい。＊以下の文章には、作品の内容に関する紹介が含まれていますので、ご注意ください。 「居場所」探しの物語 こうの史代の漫画『この世界の片隅に』とそのアニメ映画版は、広島県呉市を舞台に、戦時中のある女性の日常生活をリアルに描いた物語である。空襲や原爆、そして敗戦という異常な事態のなかでも、人びとはかけがえのない日常を強く生きていたという作品のメッセージは、多くの人の心を動かしている
SNSのタイムラインに流れてきた画像を気に入ってスマホに保存。そんな誰もが日常的に行なっている行為が違法となり、場合によっては刑事罰まで科される可能性がある。 そんな信じがたい内容が盛り込まれた著作権法の改正案の方針が、去る2月13日に開催された文化審議会著作権分科会で了承され、今国会で提出される見通しだ。 「著作権侵害だと知らなければ免責される」という条件つきだが、それでも、いや、だからこそ、同改正案はクリエイティブな活動を行うすべての人、そしてジャーナリズムにとって重大な問題をはらんでいる、と明治大学教授で日本マンガ学会理事の藤本由香里氏は指摘する。具体的にどういうことなのか、これまでの流れをおさらいしながら藤本氏に解説してもらった。 目的は海賊版マンガサイトの規制のはずが… 「漫画村」などの海賊版マンガサイトの規制の要請に端を発したダウンロード違法化の範囲拡大が大きな議論を呼んでいる
法的な問題はない、とはいえ… 先週日曜日（1月20日）、買い物やレンタルをするとポイントが溜まるTカードを展開するCCC（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）が、蓄積した顧客の個人情報を令状がなくても捜査当局に提供していると共同通信社が報じ、ネット上で波紋が広がっている。 CCCの個人情報提供にどれほど緊急性があったかは不明だが、捜査当局が刑事訴訟法に基づく「捜査関係事項照会」手続きだったとすれば、「第3者への情報提供を禁止」している個人情報保護法の例外規定が適用されるので、法的な問題はないはずである。 しかし、CCCが、会員規約などに可能性を明記しないまま、任意捜査に広範な協力をしていたというのは、顧客からの信頼を損ないかねない行為であり、その意味では割り切れないものが残る。ネット上の批判の声も的外れとは言えない。 気掛かりなのは、「CCCと同じような対応をしている企業が290に及ぶ」と
「早寝早起き」で、よくないですか？ 2020年の東京五輪・パラリンピックを前に、サマータイム（夏時間）導入の議論が浮上した。賛成が反対を上回る世論調査もある。だが、夏は早起きして「自分だけサマータイム」の方がてっとり早くないか。 サマータイムは、これまで何度も浮かんでは消えていた。今回は安倍晋三首相が8月7日、首相官邸で東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長と会談した際、同席した自民党の遠藤利明・五輪大会実施本部長に検討を指示した。 そもそも、サマータイムとは何か。 環境省と経済産業省が2007年にまとめた資料によれば、日照時間が長い夏の時間を1時間早めることで「時間を有効活用」でき「夕方の照明や朝の冷房用電力などを節約できる」と書かれている（https://www.env.go.jp/council/06earth/y060-70/mat01.pdf）。中央環境審議会地球環境部会
暗号化すらされていない 12月3日付の日本経済新聞によると、中央省庁のPCサイトの8割弱が、不正閲覧を防ぐ暗号化の処置を施していない状態であるという。このままの状態でサイバー攻撃を受けると、勝手にサイトの内容を改竄されたり、最悪の場合にはサーバーを破壊される恐れもある。 セキュリティ大国のアメリカでは、中央省庁のほとんどのサイトで対策が施されている。日本でも度々ニュースになるように、公的機関のPCサイトがサイバー攻撃を受けることも増えてきた。にもかかわらず対策が依然として進んでいないのは、日本の役所の組織構造と人材に問題がある。 民間会社であれば、情報を取り扱う最高責任者として、CIO（Chief Information Officer）という役職が置かれることが増えてきている。「最高情報責任者」とも呼ばれ、役員の立場から情報管理やIT戦略に責任を持ち、CEO（最高経営責任者）と役割を分け
マイナンバーをめぐっては、「住民票に誤ってマイナンバーが記載される」「異なる人に同じ番号が割り振られる」などめちゃくちゃなトラブルが起きてきたが、ここへきてさらに「カードが交付できない」という大問題が勃発している。 「全国の自治体ではマイナンバーカード交付時に内蔵ICが正しく機能するかどうかをチェックするため、システムのサーバにアクセスする必要があるのですが、その際に画面が反応しない、エラーが表示される、システムダウンする……などのトラブルが大量発生しているのです。窓口は目の前に申請者がいるのにカードを交付できないという異常事態で、現場は大混乱していました」(ITジャーナリストの佃均氏) マイナンバーのカードが届けられない—。 全国各地で悲鳴があがっているこの大騒動は、すべて総務官僚のせいで起きているということをご存じだろうか。 「今回の一件は、莫大な額にのぼる『マイナンバー利権』を獲得し
「＃どうして解散するんですか？」Twitter上で政府・メディア関係者ほか100万人に届けられた疑問の声（追記あり） 記事文末に追記があります。 衆議院が解散した今日、Twitter上で安倍首相、政府・メディア関係者に向けて「＃どうして解散するんですか？」というメッセージが発信されている。発信元はこちらのサイト。http://why-kaisan.com/ 「＃どうして解散するんですか？」、「しつもんです」に続く声に共鳴した人たちが、「わかんない！」というボタンを押すと、連動しているTwitterで、安倍首相、政府・メディア関係者のアカウントが自動挿入され、発信される仕組みだ。ワンクリックで解散に対する疑問の声を届けることができる。 冒頭にある数字は、ツイートした人のフォロワーの数に応じてスロットのように増え続けていく仕組みになっており、20日の夕方にローンチされてから、1日も経たないうち
高止まりする携帯電話の料金引き下げを促すため、20年前に撤廃した携帯電話の料金規制を復活するべきだとの議論が総務省官僚の間で囁かれ始めた。 進まない「携帯電話料金」引き下げ競争 背景にあるのは、日本の携帯電話3社がそろって世界のトップ10に顔を出す荒稼ぎをしていることを根拠にした「儲け過ぎ」批判だ。 総務省は近年、何度も「MVNO（仮想移動体通信事業者）方式」での新規参入促進や、同じ電話機を使いながら事業者を乗り換えることが容易になる「SIMロックの解放」といった施策を掲げて料金競争を促そうとしたものの、事業者の抵抗が根強くなかなか効果があがらない。 同省は、日本の携帯電話料金が依然として先進諸国の間でトップクラスの高い水準にとどまっていることに苛立ちを募らせているという。 しかし、我が世の春を謳歌している通信事業者から、高収益体質を維持しようと強い反発が出るのは確実。加えて、経済学者の間
年々厳しさを増す社員監視体制 ベネッセコーポレーションの最大2070万件に上ると見られる顧客情報漏洩問題で、企業の内部統制に再度注目が集まっている。この種の事件では、今から約10年前の2004年2月に起きたヤフーBB（当時のソフトバンクBBが運営していたADSLサービス）の約452万件に上る顧客情報漏洩事件がいまだ記憶に生々しい。 当時、ソフトバンク以外にもローソンやジャパネットたかた等、多数の企業から、いずれも数十万件に上る個人情報が流出。これと相まって京都地裁の判決などから「個人情報の値段は1件1万円」などという相場が真しやかに囁かれるようになった。単純計算で数十万件の流出があれば、損害賠償額は数十億円に上る。これを払うことになれば、かなりの規模の会社でも潰れてしまう。 これらの漏えい事件では、その多くが内部関係者、すなわち自社の社員や派遣社員などが関与していた。いわゆる内部漏えいであ
当事者が初めて語った「放射能失言」の裏側！鉢呂経産大臣は原発村を揺るがす 「原発エネルギー政策見直し人事」 の発表寸前だった 鉢呂吉雄経済産業相の辞任問題は、いまも謎の部分が多い。 鉢呂が記者会見で「死の町」と発言したのは事実である。だが、大臣辞任にまで至ったのは、記者との懇談で「放射能をうつしてやる」と"発言"したという新聞、テレビの報道が批判に拍車をかけた側面が大きい。 ところが、その発言自体の裏がとれないのだ。高橋洋一さんが9月12日付けのコラムで指摘したように、各社の報道は「放射能をうつしてやる」(東京新聞)から「放射能をつけちゃうぞ」(朝日新聞)、「放射能を分けてやるよ」(FNN)に至るまでまちまちだった。 鉢呂本人は終始一貫「そういう発言をしたかどうか記憶にない」と言っている。実際の発言がどうだったかどころか、本当にそういう趣旨の発言をしたかどうかさえ、はっきりとした確証がない
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
