むし太郎 @mushi_taro64 iPhoneが爆発的に日本でウケた理由って、2011~2016年のAndroid端末がポンコツばっかだったからだと思う。搭載メモリにそこまで余裕がないのにも関わらず、キャリアは自社アプリを詰め込み、それらを裏で動かす。こりゃ動作がカクカクしても仕方ないし、みなiPhoneに乗り換えたくなるのも頷ける。 2025-01-14 02:54:12
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先日久しぶりに au 回線を契約したんですが、eSIMの差し替え・再発行をしようとしたら、長々とよくわからない記載ばっかりのサポートページしか出てこないので、関連リンクを貼っておきます。二言目にはMy auを入れろと言ってくるんですが、いや、普通にQRで導入できる標準化されたフローがあるのになんでわざわざ?としか思えないんですよ。よくわからない人はMy auアプリを入れておけばいいと思います。 eSIM再発行 ⇒ 「eSIM再発行手続きサイト」 回線切り替え ⇒ 「オンライン回線切替のお手続き」 プロファイルインストール ⇒ 「プロファイルダウンロード用URL」 1. eSIMの再発行 まずは既存のau (e)SIMが入った端末(既存端末)から、「eSIM再発行手続きサイト」にアクセスします。2024年12月から認証周りが厳しくなったので、既存端末には事前にMy au/auPay等のアプリ
4社のネットワーク調査でauが圧勝、「一貫した品質」でソフトバンクを上回る その中身をOpensignalが解説(1/2 ページ) 世界のモバイルネットワークエクスペリエンス(体験)を分析するOpensignalは、11月20日、日本のモバイル・ネットワーク・ユーザー体感レポートの2024年10月版を発表した。同日、Opensignalはオンライン会見を行い、アジアパシフィックリージョンを担当する主席アナリスト、ロバート・ヴィルジコウスキー(Robert Wyrzykowski)氏がレポート内容を紹介した。 動画視聴、ゲーム、通話品質など多くの項目でauが躍進 Opensignalは通常、4月と10月の年に2回、日本のモバイルネットワークユーザー体感レポートを発表している。今回のレポートは、2024年7月1日から2024年9月28日までの期間、日本の4キャリアのネットワーク品質を分析し、ユ
実業家の前澤友作氏が代表取締役社長を務めるカブ&ピースは、新しいMVNOサービス「KABU&モバイル」への申し込みが殺到していると案内している。この影響で、回線の切り替え手続きが行えない他、一部ユーザーがモバイル通信を一時的に使用できなくなっているという。 KABU&モバイルは、同社が11月20日に開始した新サービス「カブアンド」のMVNOサービスで、大手3キャリア(NTTドコモ、au、ソフトバンク)のネットワークに対応する。カブアンドは、電気、ガス、モバイル通信などのサービスを利用すると、利用料金に応じて同社の未公開株と交換できる電子チケット「株引換券」を付与するのが大きな特徴だ。 カブアンドの概要。株とインフラサービスを1つのパッケージにしたようなサービスで、電気やモバイル通信などのサービス利用料金に応じて、株がもらえるようなイメージだ KABU&モバイルの月間データ容量と月額料金は、
KDDIは11月19日、「povo」において、ローソンへ来店するたびに100MBのデータ容量を付与する「povo Data Oasis」の提供を開始した。 月間のデータ付与上限は10回(合計1GB)までで、ローソンで買い物しなくてもデータ容量がもらえる。 データ容量の獲得方法は、まずローソン店内で「povo」アプリを開き「povo Data Oasis」をタップする。すると特設サイトが立ち上がり、来店を確認するために位置情報を検出。その後、100MB(24時間)が即時追加される。 また、限定トッピングとして、「300MBのデータ容量」と「500円分のローソン商品券」がセットになったトッピングを500円で提供する。実質的に300MB分の容量を無料で手に入れられる。その他、「からあげクン」とセットのトッピングもある。 この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ
京セラは30日、保有するKDDIの株式について、今後5年間で3分の1程度を売却する計画だと発表した。KDDI株を担保とした借り入れに加え、売却も資金調達手段として必要であるとの判断を受けて決定した。 京セラはKDDIの前身の一つである第二電電の設立に関わった。ブルームバーグのデータによると、京セラはKDDI株の16.08%を保有する。時価総額を元に試算した場合、仮に5%を売却した場合には5000億円規模となる。 京セラの発表によると、売却後も継続的な縮減を検討しているという。第二電電設立以降、両社の事業状況も大きく変わっており、株式の保有について再考すべき時期にきているとした。 京セラのKDDI株を巡ってはへッジファンドのオアシス・マネジメントが全株売却を求めていた時期があるほか、京セラ創業者で第二電電の設立に大きな役割を果たした稲盛和夫氏が2022年8月に90歳で死去していた。 コーポレ
両陣営とも、スマートフォンを活用した決済とポイント還元に注力しており、コンビニ業界が異業種間競争の主戦場となっている。セブン-イレブンの約2万1000店舗、ローソンの約1万4600店舗という巨大な店舗網を舞台に、カード会社や通信事業者が顧客の囲い込みを図る構図だ。 消費者にとっては還元率の向上や特典の充実という恩恵が期待できる一方、各社は膨大な個人の購買データを獲得できる。今回の提携強化によって、両陣営が描く戦略とは何か。 関連記事 三井住友カードのクレカ投信積立で“大改悪” 5大ポイント経済圏の最新動向 企業が発行するポイントが消費活動に欠かせないものになってきた。多くのユーザーが「ポイ活」にチカラを入れているようだが、企業側はどのような囲い込みを図っているのか。最新動向をまとめてみた。 PayPayはなぜ「当たり!」だけに頼らないのか? QRコード決済を超えた、意外な一手 PayPay
設定した条件に従い高度なプログラムが株式などを自動で売買する「アルゴリズム取引」。 AIの普及で種類は多様化、その使い手はプロから個人に広がろうとしています。 不安定な状態の金融市場ですが、アルゴリズム取引は天使となるのか、それとも悪魔か。 (経済部記者 横山太一) 個人向けにも広がる 「アイスバーグ」「ペッグ」「リバージョン」「ダークプール」「ステルス」…聞き慣れないカタカナ。 これらはすべてアルゴリズム取引で使われている用語です。 先月下旬、ネット証券の「auカブコム証券」を訪ねてみると、アルゴリズム取引の機能を組み込んだ個人向けアプリの開発が山場を迎えていました。 アプリを通じた株式の購入は今では当たり前となっていますが、開発中のアプリをのぞいてみると、そこには「アルゴ」と書かれたアイコンが表示され、タップすると冒頭にある用語がずらりと現れます。 開発担当者に聞くと、これらの用語はい
どうもこんにちは! 色々な企業の決算を読んでいると面白いと思うポイントや資料を見かけることがあります。 なので、これからは週に1回くらいのペースで面白い資料やポイントだけに絞った短めの記事を書いていこうと思います。 今回の話はモバイル通信単価に関する話です。 楽天モバイルの参入や政府からの要請もあり、2021年3月にモバイル通信の大手各社とも格安のプランを導入しました。 その結果ここ数年でモバイル通信の顧客単価は下落していますが、通信会社の顧客層の違いによって、その下落の仕方には各社で差が生まれています。 そこで、問題です。 大手3社でモバイル通信単価の下落率が遅い順に並べると? さて、その答えですがドコモの出している通信単価に関する資料を見てみると、通信単価の下落が最も遅いのがドコモで、最も大きく下落したのがソフトバンク(B社)、その中間がau(A社)となっています。 結構多くの方が当た
KDDIは9月18日、ローソンに来店するたびに「povo」のデータ通信容量が回復する新サービス「povo Data Oasis」を2024年内に提供すると明かした。来店1回あたり100MB、上限は10回で月間1GBまでデータ容量が回復する。 サービスの詳細は後日発表する。KDDIで代表取締役社長 CEOを務める高橋誠氏によると、データ容量の回復に買い物は不要だ。店舗内で「povo」アプリを開くと、GPS情報などから位置を確認して、データ容量が付与される。高橋氏は同サービスによって「ローソンへの来店機会を増やす」と述べた。 「未来のコンビニ」第1号店は来春オープン この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ。KDDIと三菱商事はローソンの株式を50%ずつ保有し、リアル店舗とテクノロジーを組み合わせた「Real x Tech LAWSON」(未来のコンビニ)作
スマートフォンの価格には「一括価格」と「実質負担額」がある。一括価格は商品の定価であり、割引前の金額となる。実質負担額は大手キャリアの端末購入プログラムを利用した際、実際に支払う金額を指す。 4キャリアは2024年現在、スマートフォンを残価設定のある24回払い、または48回払いで購入し、スマートフォンを返却すると、返却時点に応じて支払いの一部が免除されるプログラムを一部機種向けに提供している。この免除される金額を引いた額が、実質負担額となる。 この実質負担額は、各社のオンラインストアや製品ページで確認できるため、どのタイミングでスマホを返却すると、どのくらいの金額で運用できるのかが分かる。しかし、その中で特に分かりづらいと感じるキャリアがある。ソフトバンクだ。 最安のケースになる実質負担額の算出が困難 まずは実質負担額について。ソフトバンクをはじめとする大手キャリアでは、分割購入や一定期間
KDDI株式会社 KDDIは2024年5月16日、Google が提供する Google メッセージアプリを Android 端末の標準アプリとして今後、追加で採用することをお知らせします。KDDIは Google が表明しているグローバル標準のRCSの普及・拡大や魅力化の取り組みに賛同し、今後、AIなどの技術を活用し、メッセージサービスのユーザーエクスペリエンス向上を目指していきます。 SMSのようなメッセージサービスは、電話番号をIDとして利用できる利便性から、さまざまなサービスの認証のほか、ビジネスでの利用用途が拡大しています。さらに、従来のメッセージ機能を拡張したRCS(Rich Communication Services)は、GSMAで標準化され、全世界で採用事業者や対応端末が拡大しています。 Google は Android プラットフォームを全世界で提供するほか、RCSのよ
KDDIが発表した2024年3月期の決算短信によると、2025年3月期の予想配当は中間配当(9月)が「70円」、期末配当(3月)が「75円」、合計の年間配当額は「1株あたり145円」となっている。 KDDIの2024年3月期の配当は「1株あたり140円」だったので、前期比で「5円」の増配となる。今回の増配発表によって、KDDIの配当利回り(予想)は3.24%⇒3.36%にアップすることとなった。 【※関連記事はこちら!】 ⇒「高配当株」と「増配株」では、どちらに投資すべきか?「増配」は業績やビジネスモデルの“裏付け”があるが、「高配当」は株価や配当額に左右される不安定なもの! KDDIは利益配分について、「財務面の健全性を維持しつつ、安定的な配当を継続することを基本とし、2026年3月期までの中期経営戦略においては、持続的な成長への投資を勘案しながら、連結配当性向40%超を維持する方針」と
楽天モバイルで「身に覚えのないeSIM再発行」の危険性 緩すぎる2つのプロセスは改善すべき:石野純也のMobile Eye(1/3 ページ) 楽天モバイルは、4月23日にあるお知らせをWebサイトに掲載した。タイトルは、「【重要】身に覚えのないeSIMの再発行にご注意ください」。ユーザー自身が気付かない間に、eSIMを再発行され、楽天モバイルの回線を乗っ取られてしまった事例があり、それに対する注意喚起を行った格好だ。悪意のある第三者がSIMカードやeSIMの情報を盗み取る犯罪は「SIMスワップ」や「SIMハイジャック」などと呼ばれることがあり、世界各国で問題視されている。 こうした事例に対し、楽天モバイルはユーザーにIDのメールアドレスからの変更や、他のサービスとのパスワードの使い回しをやめるよう案内している。ただ、これで本当に十分な対応といえるのだろうか。モバイル回線は単に電話やデータ通
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