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ブックマーク / toyokeizai.net (369)
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taskapremium 2024/12/03
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横浜に登場｢都市型ロープウェー｣は世界で活躍
コロナ禍で遠出が難しい昨今、「近場への旅」の需要が高まっている。そんな中、横浜のみなとみらい地区に2021年4月に開業した都市型ロープウェー「YOKOHAMA AIR CABIN（ヨコハマエアキャビン）」が注目を集めている。その路線延長は約600mと徒歩でも10分余りの距離だが、上空から景色を楽しむ観光需要で人気のようだ。 ロープウェーは山岳観光地やスキー場の足として使われることが多いが、近年は都市内の交通機関として導入される例も増えている。都市型ロープウェーは、街を横切る大きな川が流れている地域の道路渋滞を避けるなどといった目的で、両岸あるいは川岸と住宅地を結ぶ形で設けられていることが多い。 はたして世界各地にはどのような都市型ロープウェーがあり、どのように使われているのだろうか。 都市交通としても普及 ロープウェーは、鉄道やモノレールなどを敷設するのと比べ、圧倒的に工事費用が低廉で済む
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｢ブルシット･ジョブ｣著者が遺作で切り込んだ相手
「ポップ人類史」を根本から批判 『万物の黎明』のひとつのもくろみは、ユヴァル・ノア・ハラリやジャレド・ダイアモンド、スティーヴン・ピンカーなどのベストセラーの著者たちのテキスト、いわゆる「ポップ人類史」を根本から批判することにある。かれらへの言及と批判は、本書の随所にあらわれる。 かれらのほとんどが、人類学にも考古学にも門外漢である。しかし、かれらは人類学や考古学の領域でのめざましい近年の発見をつまみぐいしながら、旧来のパラダイムに巧みに適合させた著作を書いている。そしてそれによって人は、世界の見方を揺るがせにすることなく、新奇な発見をたのしむことができる、と。その批判は、辛辣である。 「わたしたちの議論展開に性急さのようなものが感じられるとしたら、その理由は、現代の著述家の多数が、ホッブズやルソーといった啓蒙時代の偉大な社会哲学者の現代版はわれなりといった風情で、おなじ壮大な対話を（ただ
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｢札幌ドーム｣と｢日ハム新球場｣の残酷な明暗
2023年から北海道日本ハムファイターズの本拠地となった北広島市の「エスコンフィールド北海道」を運営するファイターズスポーツ＆エンターテイメントは、売り上げが251億円となり、札幌ドーム時代の前年より91億円の増収となったと発表した。 入場料収入、広告収入に加え、試合のない日の来場者による飲食、物販収入もあり大幅な増収となった。関係者からは「もっと早く移転すればよかった」という声も聞かれる。 「ネーミングライツ」の応募もない札幌ドーム 対照的に札幌ドームは苦境を伝える報道が相次いでいる。ファイターズが去った昨年、ドーム側は新たな需要を喚起するためドーム内を半分に仕切った「新モード」を発表。場内を仕切る高さ30mの暗幕などの設備に約10億円を拠出したと言われるが、この新モードは札幌ドームが主催したパブリックビューイングなどに使われただけで、実質的に利用者がなかった。 ファイターズ人気でついて
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プロ野球｢観客動員｣過去最高になるかもしれない
プロ野球の観客動員が好調である。コロナ禍の3年もの間、観客動員は制限され応援も禁止されて、不自由な思いをしてきたファンの反動という部分があったと思われる。またコロナ禍の間にネットなどでプロ野球を知った新たなファンの動員もあったようだ。 ゴールデンウィーク明けの5月7日の時点で、プロ野球全体の1試合当たりの平均観客動員数は3万610人。昨年が2万9219人だから4.8％の増加。セ・リーグは3万3954人、昨年が3万2913人だから3.2％増、パ・リーグは2万7266人、昨年2万5525人だから6.8％増。特にパ・リーグの増加が著しい。 過去最多はコロナ直前の2019年で、プロ野球全体で3万928人、セは3万4655人、パは2万7202人だった。パはすでに2019年を上回っているが、プロ野球は梅雨の時期を過ぎて夏休みに入ると例年増加するから、このままいけばNPB全体でも過去最多の動員になる可能
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阪神タイガースが｢2軍球場｣を巨大化する懐具合
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226kmを走破｢世界一超人の91歳｣その驚く肉体
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拝啓、高額ギャラのチャリティランナー様
テレビ局というところは、視聴者の声がなかなか届かないところなのだろうか。今年も夏の風物詩となった「24時間テレビ・愛は地球を救う」（日本テレビ）にチャリティランナーが登場する。しかし、視聴者はそのうさんくささをとっくの昔に感じている。「アイス・バケツ・チャレンジ」もそうだが、2014年の夏はもっと“チャリティ”について考えるべきではないかと思えてならない。 チャリティ番組のギャラが1000万円という現実 「24時間テレビ・愛は地球を救う」（以下、24時間テレビ）の出演者にギャラが発生しているのは有名な話で、昨夏には週刊誌『FLASH』が24時間テレビに出演するタレントのギャラを掲載した。 その記事によると、チャリティランナーは1000万円、総合司会は500万円という高額な報酬が支払われているという。確認しておくが、24時間テレビは「チャリティ番組」だ。 また24時間テレビの予算は総制作費４
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｢隠れパワハラ人材｣見抜く採用担当あの手この手
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大阪ー北九州｢6800円｣フェリー旅が超快適だった
いま、旅行者のなかで船旅が静かなブームをよんでいる。 船旅といってもいわゆるクルーズ船ではなく、日本の沿岸を航行する長距離フェリーのことだ。揺れる・酔う・雑魚寝といったイメージは路線によってはすでに過去のものとなりつつある。 今回は2023年10月に筆者が利用した名門大洋フェリーの船旅を中心に、現代の船旅について改めて考えてみたい。 夜行フェリーでホテル代を浮かせて快適に移動 筆者が利用した「名門大洋フェリー」は、大阪南港と北九州市の新門司港を結んでいる夜行フェリー。1日につき2往復の便が運航している。名門とは、いわゆる名門校などでつかわれる名門ではなく、前身のフェリー会社が名古屋と門司を結んでいたことによるものだ。 船旅が注目を集めている理由の一つがその価格の安さである。定期航路の多くは長い間、大幅な割引に積極的ではなかったが、LCCの普及など環境の変化にともない、インパクトのある低価格
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50歳独身男性がいますぐ婚活をすべき深刻理由
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法を完無視｢アラブ系拡大家族｣にドイツ社会震撼
ドイツで近年「kriminelle arabische Clans」（犯罪的なアラブ系拡大家族）による組織的な犯罪が社会問題化しています。 レバノンで1975年に内戦が起きると、トルコの南東アナトリア地方にルーツを持つレバノン系クルド人の多くがドイツに渡りました。メディアは彼らのことを「アラブ系拡大家族」と表現することが多いです。 犯罪集団と化した複数の拡大家族 彼らは子沢山で、若くして子供を持つ傾向があるため、現在は既に2世、3世、4世もドイツで生活をしています。その数は約10万人にのぼるといわれています。 問題は彼らの多くが家族単位で、凶悪犯罪に手を染めていることです。その内容は、警察官のふりをしてドイツの高齢者からお金を騙しとる詐欺、資金洗浄、拳銃の不法所持、強盗、窃盗、恐喝、見かじめ、暴行、性犯罪、傷害罪、器物損害、覚醒剤や麻薬の密入、売春のあっせんなど多岐にわたります。 拡大家族
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国立大を｢授業料値上げ｣に追い込んだ｢真犯人｣
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｢非正社員をたくさん雇っている｣会社ランキング
東洋経済オンラインでは、上場企業で働く非正社員について調査を続けている。今年も最新データを用いた、非正社員が多い会社のランキングを紹介したい。データは2023年1月期から2023年12月期の有価証券報告書から取得。全従業員に占める割合が1割を超えると開示が求められる臨時従業員数を、非正社員の人数として収集した。 非正社員が1万人を超えているのは97位の日清製粉グループ本社までで、前回調査の95社から微増した。上位500社で働く非正社員を単純合算すると400万人超になる。うち上位100社での非正社員の合計人数は241万人余りで、前回調査に比べて2万人ほど増加した。 各社で非正社員が多いセグメントは 断トツのトップはイオンで、非正社員数は26万5017人だった。従業員（正社員）を含めた42万5421人の雇用の62.3％を占める。イオンの海外売上比率は8％ほどで、国内で売り上げを90％以上稼いで
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インド｢中国製アプリ禁止｣でTikTokに大打撃
インド政府は6月29日、国家安全保障上の問題を理由に59本の中国製アプリの使用を禁止すると発表した。対象には北京字節跳動科技（バイトダンス）のショート動画アプリ「TikTok（ティックトック）」や騰訊（テンセント）の対話アプリ「WeChat（ウィーチャット。漢字名は微信）」など、利用者数の多いメジャー・アプリが含まれる。すでに59本すべてがアップルとグーグルのインド向けアプリストアから削除された。 その衝撃が最も大きいとみられているのがバイトダンスだ。同社のアプリはインドで人気が高まっているTikTokに加え、同じくショート動画アプリの「Vigo Video（ヴィーゴビデオ）」、社交アプリの「Helo（ヘロ）」の合計3本が使用禁止になった。財新記者がインドの複数のユーザーに確認したところ、6月30日時点ですでに端末にダウンロード済みのTikTokも使用できなくなっているという。 財新記者の
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オスカーでの人種差別を米メディアが書かない訳
ロバート・ダウニー・Jr.とエマ・ストーンの振る舞いは、人種差別か。オスカー授賞式以来、その話題が日本のメディアを騒がせている。 「日本のメディア」とあえて書いたのは、お膝元のアメリカにおいてはあくまでソーシャルメディア上における騒ぎであり、メジャーな新聞や業界サイトはほとんど取り上げていないからだ。それはなぜか。とりあえずは、授賞式を見ていない人のためにも、あらためて何が起きたのかをここで振り返ってみよう。 恒例のハグをしなかった まずは、授賞式が始まって比較的すぐだった助演男優部門の発表。今年、授賞式のプロデューサーは、演技部門に関して、過去に同部門を受賞した5人をプレゼンターとして舞台に立たせた。2009年に試したスタイルを久々に復活させたものだ。 封筒を開け、受賞者にオスカー像を手渡すのは、昨年の受賞者の役目。助演男優部門の昨年の受賞者は、『エブリシング・エブリウェア・オール・アッ
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放送収入の減少続く｢キー局と地方局の深い溝｣
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松本人志氏追い込む文春報道に見えてきた"異変"
1月17日、文春オンラインが松本人志さんに対する第3報を配信。「6、7人目の告発者が…松本人志『ホテル室内写真』と『女性セレクト指示書』」という見出しで、性加害疑惑の証言者が増え、さらに“指示書”の存在が浮上して、再び物議を醸しています。 ここまでの報道を振り返ると、12月26日の第1報は「《呼び出された複数の女性が告発》ダウンタウン・松本人志（60）と恐怖の一夜『俺の子ども産めや！』」、1月9日の第2報は「松本人志『SEX上納システム』3人の女性が新証言《恐怖のスイートルームは大阪、福岡でも》」でした。 センセーショナルに繰り広げられる文春報道 「俺の子ども産めや！」「SEX上納システム」「女性セレクト指示書」というセンセーショナルかつキャッチーなフレーズは、松本さんにとって間違いなくネガティブなものであり、共演者やスタッフ、スポンサーなど多方面への悪影響から活動休止を決断したことがそ
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大谷活躍､阪神優勝でも｢野球離れ｣止まらぬ現実
3月のWBCでの侍ジャパンの世界一に始まって、プロ野球のペナントレースは観客動員1位を誇る阪神タイガースが、同じ関西のオリックス・バファローズとの「関西ダービー」を制して日本一に。「A.R.E.」は新語・流行語大賞を受賞。 夏の甲子園はエリート中のエリートの慶應義塾高校が107年ぶりの日本一、侍ジャパンは11月のアジアプロ野球チャンピオンシップでも優勝し、12月に入ると大谷翔平が10年7億ドル、日本円に換算して1000億円余の超大型契約で、ロサンゼルス・ドジャースと契約と、2023年はまさに「野球イヤー」ではあった。 筆者も大いに記事を書かせていただいたが、実はここまで盛り上がっているにもかかわらず、日本野球のバックヤードは暗澹たる状況なのだ。この現実から目をそらしてはいけないだろう。 すでに何度もこのコラムで書いてきたが、野球の競技人口には長期低落傾向が続いてきた。しかし、これだけ日本野
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｢アジアで取り残される｣日本映画が直面する現実
「このままでは、日本はアジアに取り残される」 KOFIC（韓国映画振興委員会）のパク・キヨン委員長と、諏訪敦彦監督（action4cinema／日本版CNC設立を求める会の共同代表、東京藝術大学教授）が日本の映画界に対して、警鐘を鳴らした。 日本映画といえば、今年だけでも是枝裕和監督や濱口竜介監督の作品などが世界の映画祭で高い評価を受けている。 一方で今年5月にアジア7カ国が共同宣言を出した映画制作連携協定「AFAN（Asian Film Alliance Network）」に日本は不参加だった。その背景とアジアにおける日本映画界の現状への危惧を、パク委員長と諏訪監督に聞いた。 日本不在で開始したアジアの連携協定 今年5月の『第76回カンヌ国際映画祭』。役所広司の男優賞（『PERFECT DAYS』）、坂元裕二の脚本賞（『怪物』）受賞により、日本映画が世界から注目を集めた。その一方、現地を
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