フリーアナウンサーの赤江珠緒が１８日、ＴＢＳラジオ「たまむすび」で、自身と博多大吉の２ショットが１９日発売の週刊誌で報じられることをリスナーに報告。「恥ずかしい」を連呼し、詳細を説明。「すべて正しい。事実無根ではなく事実有根」と語った。 【写真】赤江珠緒「目を閉じておいでよ」吹きました 赤江は冒頭から、この日のパートナーだった玉袋筋太郎へ「ちょっとどうします？玉さん」といきなり切り出し、「ラジオを聞いて下さっているリスナーさんは何のこと？という状態だと思いますが…」と、自身が１９日発売の週刊誌に取り上げられることを報告した。 「タイトルだけいっていい？博多大吉、赤江珠緒、芝生のベッドで寄り添う」と見出しを読み上げ「今日、休みたいというぐらい恥ずかしい」とコメント。 赤江は「たまむすび、色々ありまして。今後どうするかと話し合って相談しようとなってまして」と大吉に相談をもちかけていたといい、Ｎ
神戸ポドルスキ、主将退任に次いで意味深なメッセージを発信「他人に誠実に接することのできないような人間が…」 昨日、ヴィッセル神戸の主将を退任すると自ら報告した元ドイツ代表のルーカス・ポドルスキ。彼は翌日にも自身のSNSを更新し、投稿した画像が様々な憶測を呼んでいる。 【画像】ポドルスキが投稿した意味深な画像はこちら J１ヴィッセル神戸は17日、フアン・マヌエル・リージョ監督と契約解除で合意したことを発表。同じタイミングで、元ドイツ代表FWルーカス・ポドルスキが、キャプテンの座から降りることを、自らのSNSで報告した。 そして翌日、ポドルスキはある１枚の画像を投稿。コメントはなく、「#Fact（事実）」というタグと、100点の絵文字を添えている。 画像にタイプされているのは、「Stop expecting Loyalty from people who can’t even give you
上空600ｍから見た新国立競技場。すでに輪郭は完成し、骨組みを含め、屋根も４分の３ほどが観客席を覆っていた＝2018年11月28日、朝日新聞社ヘリから、嶋田達也撮影 ■巨大な構造物、4年前の騒動の末 羽田空港を飛び立って10分もかからないうちに視界に入ってきたのは、巨大な楕円形の構造物だった。 昨年11月、カメラマンとともにヘリコプターに乗り、2020年東京五輪のメイン会場となる新国立競技場を見下ろした。真上を旋回してのぞきこむ。まるで、巨大な穴が出現したようだ。周辺の神宮球場や秩父宮ラグビー場が、すごく小ぶりに感じられた。 建設中の新国立競技場の周辺には高層ビルが林立する=2018年11月29日、朝日新聞社ヘリから 来年の7月24日夜、世界中の視線が、このスタジアムに集まる。盛大な花火とともに、地球最大のスポーツの祭典の幕開けを告げるだろう。しかし、上空を旋回しながら、カウントダウンが近
神戸・リージョ監督、事実上の解任 “VIP”擁すも7戦終え10位に低迷
彼の直属の部下として仕えるのは初めてだった。国際部門から企画部長に就いたばかりの1994年10月、経営企画担当の西川善文専務の執務室で、社員食堂から取り寄せたうどんを2人ですすっていた。お腹が落ち着いた頃合いを見計らい、私は水を向けた。「不良債権を一括処理する赤字決算。米国ではV字回復の起点として評価されていますよね」。表情が一変し、私をにらみつけた。「はあ？」のちに頭取に就く西川さんは安
2014年からは2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の会長も務める。（写真：ロイター/アフロ） 日本ラグビー協会（日本協会）の森喜朗名誉会長が4月17日、同協会の定例理事会で退任を表明。間もなく受理された。申し出の理由は不明とのことだが、この行動は何を意味するのだろうか。 首相経験のある森名誉会長は2005年から2015年まで日本協会会長を務め、ワールドカップ日本大会招致に尽力。この日は理事の1人に電話をかけ、普段出席しない理事会への参加を表明したという。終了後は無言で車に乗った。 坂本典幸専務理事によれば、大筋の議論を終えたあたりで「これまでやってきた思いを語られた」とのこと。他の幹部によると、今年6月の役員改選に向けて若返りを促す言葉もあったという。 昨今、日本協会のガバナンスについて各所で報じられている。注目を集めたのは、国際リーグのスーパーラグビーから日本のサンウルブズが除
原発事故の除染作業を手がける「相双リテック」（福島県いわき市）が、仙台国税局から２０１６年１２月期までの３年間で約３０億円の申告漏れを指摘されたことがわかった。計約７６億円の役員報酬を計上していたが、「高額すぎ、全額の経費算入は認められない」と判断されたという。 信用調査会社などによると、同社は福島県大熊町内での国直轄の除染事業を、ゼネコン大手の１次下請けで受注。申告漏れを指摘された３年間の売上高は計約２６６億円、売り上げ総利益はこの５割超にあたる計約１４２億円に上ったが、代表取締役らに高額の役員報酬を支払うなどし、利益（税引き前）を計約４４億円に抑えていたとされる。 同国税局は、支払われた役員報酬が同業他社の水準と比べて過大などと判断し、約３０億円について経費算入を認めなかった模様だ。追徴課税（更正処分）は約８億円で、同社は課税を不服として国税不服審判所に審査請求している。
４月から始まった新しい在留資格「特定技能」の外国人労働者について、東京電力が、廃炉作業の続く福島第一原発などの現場作業に受け入れることを決めたことが分かった。３月２８日の会議で、元請けなど数十社に周知した。 東電などによると、ゼネコンなど協力会社数十社を対象とした会議「安全衛生推進協議会」で、特定技能の労働者の原発への受け入れについて説明。「建設」「産業機械製造業」「電気・電子情報関連産業」「自動車整備」「ビルクリーニング」「外食業」が該当すると示した。廃炉作業にあたる「建設」が主になるとしている。 東電は、再稼働をめざす柏崎刈羽原発（新潟県）でも受け入れる方針。 東電は会議で、線量計の着用や特別教育が必要となる放射線管理対象区域では「放射線量の正確な理解、班長や同僚からの作業安全指示の理解が可能な日本語能力が必要と考えられる。法令の趣旨にのっとってください」と伝えたという。 法務省は、第
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