これも新生活に1個欲しいアイテム。 省スペースを極めたひとり暮らしの調理道具箱｢Single Person Cooker｣です。今月英国で行われたIdeal Homes主催コンセプトガジェット公募で巣箱のセキュリティシステムと並んで優秀賞の31点に残りました。 天井に収納できるベッドや階段に収納できる本棚が要る小さなお家にピッタリ？ 上がまな板で、中にはお料理に必要のもの全てが入ってますよ？ こんな道具箱があったら｢ひとり暮らしでも買ったお惣菜だけじゃなく健康な食生活が送れるのでは？｣というのが、デザイナーのアレックス・ブラッドリー（Alex Bradley）君の狙い。Wi-Fi接続のスクリーンまでついてて、ネットからレシピも引き出せるのが現代的ですねー。収めたところ、広げた感じはギャラリー（下）でご覧ください。 機能にフォルムがついてくる、良いデザインだと思いますね。僕も学生時代こんなの
2008年3月13日のブックマーク (10件)
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udy 2008/03/13
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民主党両候補と共和党マケイン氏、経済政策の違いは何か｜Close Up｜ダイヤモンド・オンライン
米国で民主党の大統領候補予備選挙が白熱している。新進のオバマ候補が優位に戦いを進めていたが、追い込まれたクリントン候補も、3月4日の予備選挙では善戦し、候補者選びは長引きそうな気配だ。経済政策に関して、民主党両候補と共和党の候補指名獲得を確実にしたマケイン候補との違いは大きい。大統領選挙の結果は、米国の経済政策の行方を大きく左右しそうだ。 民主党のオバマ、クリントン両候補と共和党のマケイン候補の経済政策を分けるのは、政府の役割に関する哲学である。 党派を超えた融和を訴えるオバマ候補の経済政策も政府の役割を強化する方向にあり、民主党本流である。大筋で小さな政府を主張するマケイン候補とは立場が違う。 オバマ候補が政府の役割強化を主張するのは、格差拡大への問題意識が強いからだ。オバマ候補は、ブッシュ政権下の米国では、経済成長の成果が公平に分配されてこなかったと指摘する。 政府による所得再
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新社会人が読んどけと思う本のリスト - I 慣性という名の惰性 I
多少ネタ臭がするかもしれないけど、意外とまじめに選んでみた。文系・理系は特に意識してない。あとプログラム方面の話とかExcelのtipsみたいな分野も選んでない。 追記：いただいたコメント等について（1/2） - I 慣性という名の惰性 I 「産業構造」というものを理解するための本 自分のいる業界とか、自分の部署がやっている仕事とかを理解しようとするときの土台になる考え方を身に付けるために読む本。この土台部分がないまま日経新聞とか日経ビジネスとかを読んでも無駄無駄無駄無駄無駄無駄。業界分析本とかも同様。 自分の所属する産業が現在どういうステージにあって（成長とか衰退とか）、そのなかで自社はどういうポジション（業界のリーダーなのか泡沫なのか先行者なのか追随者なのかとか）にあるのかを把握することがまずは大事。まあ本当ならエントリーシート書く前にちゃんとやっとけという話ではある。 上司にこの手の
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中国人の視点で考えた「反日感情」の理由｜ビジネスマンのための中国経済事情の読み方｜ダイヤモンド・オンライン
前回の『中国人が「最も嫌いな国」は日本でなくなった』で、中国人の日本に対する見方に一定の変化が表れている点を紹介しました。しかしながら、中国において「反日感情」がいまだ根強いのも確かです。この問題は、中国ビジネスに関わる者として、必ず自分なりに頭を整理しておかなければならないものではないでしょうか。 中国市場でビジネスをされている方は、当然のこととして顧客の気持を十分理解しなければなりません。反日感情が高まり、日本製品の不買運動でもされたらたまりません。そこまでいかなくとも、日頃中国で一緒に働く同僚、部下や、中国出張時に中国で出会うビジネスパーソンが、実は、裏で日本に対して嫌悪感を抱いているとしたら、それは気持ちのよいものではありません。また、中国で現地法人を経営している会社にとっては、労務管理上も従業員の気持ちはしっかり認識しておく必要があると思います。 私自身もそれなりに自分の頭は
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為替王 : 日銀総裁候補 武藤敏郎氏は、日本の株価暴落の責任者？ - ライブドアブログ
不動産は2006年から悪化し始めていましたし（ご参照：08/1/24記事。首都圏マンション契約率は2006年春から一貫して悪化）、 私たちの給与の回復は2005年にはすでに止まっていて下落に転じていましたし（ご参照：07/9/4記事。勤労統計における給与伸び率は2005年にピークを打って、2006年は伸び率が低下、2007年には前年比でマイナス）、 堅調だったある重要な経済指標も2007年に入ってからは下落に転じていましたし（ご参照：08/2/2記事）、 大企業の多くは過去最高の業績を挙げながら、それが雇用者には還元されていない状況が明らかでした（ご参照：07/5/21記事。雇用者報酬は10年前を100とすると現在95くらい）。 このように、複数の経済指標が早い時期から悪化傾向を示したり低迷していたにもかかわらず、日銀は2006年7月（0％→0.25％）と2007年2月（0.25％→0.5
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- 2008年3月14日
- 2008年3月13日
- 2008年3月12日
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