ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 世界気象機関（WMO）は1月12日、2023年の地球の年間平均気温は産業革命以前の水準より1.5℃高く、観測史上最も暖かい年だったと発表しました。 1.5℃の上昇と言われても、われわれの感覚的にはさほど大きな変化ではないように思えます。しかし、米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載された新たな研究では、気候が温暖化し続けることで、木々が「呼吸困難」に陥りつつあるとし、樹木がもはや人類の二酸化炭素（CO2）排出量を相殺するための解決策として役に立たなくなる可能性があることが報告されています。 この研究の筆頭著者で、ペンシルバニア州立大学地球科学助教授であるマックス・ロイド氏は「温暖でより乾燥した気候の木々は、
米アウトドア用品大手パタゴニアの創業者は14日、同社を慈善トラストに引き渡すと発表した。利益のうち、事業に再投資しない分は今後すべて、このトラストを通じて気候変動対策に充てられるという。 創業者のイヴォン・シュイナード氏（83）によると、トラストが運用する資金の規模は、パタゴニアの経営状態によるものの、年間1億ドル（140億円）ほどになる。
著者の中央大学法学部 海部健三准教授は、日本のウナギ研究のトップランナーの一人。 2018年に自身のWebサイト「Kaifu Lab」に掲載した、ウナギを取り巻く現状を解説する連載を元に、2019年現在の最新の研究成果・社会状況を踏まえてアップデートしています。 ズバッと教えてくれそうなタイトルですが、この本は短絡的に「食べてOK」「食べちゃダメ」を断言するものではありません。海部先生は、スタンスを以下のように明示しています。 現在の状況において、「ウナギを食べていいのか？」という疑問は、非常に当たり前で、適切なものです。しかし、その答えはシンプルではありません。本書においても、結局「食べてよい」または「食べてはいけない」という結論は出していません。なぜなら、食べる、食べないの決定は個々人がそれぞれの価値観に基づいてなすべきものであり、誰かが押しつけるものではない、と筆者は考えているからで
絶滅が危ぶまれているニホンウナギに一筋の光明が差し込んだ。完全養殖の商業化を目指す水産庁などが、研究室で人工孵化させた稚魚「シラスウナギ」を民間業者の養殖池で出荷サイズの成魚まで育てるのに成功した。かば焼きに加工しても天然稚魚を育てたウナギと遜色なく、関係者は期待を寄せる。 絶滅が危ぶまれているニホンウナギに一筋の光明が差し込んだ。完全養殖の商業化を目指す水産庁などが、研究室で人工孵化させた稚魚「シラスウナギ」を民間業者の養殖池で出荷サイズの成魚まで育てるのに成功した。かば焼きに加工しても天然稚魚を育てたウナギと遜色なく、関係者は期待を寄せる。ただ人工稚魚の価格は天然の10倍で、生産コストの削減が課題だ。卸値や小売価格の高騰でウナギを食べる習慣も薄れつつある中、商業化の早期実現が急がれる。 ウナギは9割以上が養殖もので、現在の養殖は、河口などで採取した稚魚を民間業者が養殖池で育てて出荷して
次代のエコカー競争をめぐり、欧米や中国で電気自動車（EV）の普及に注目が集まる中、蚊帳の外に置かれそうなのがハイブリッド車（HV）だ。市場を牽引してきたトヨタ自動車は4月、“虎の子”のHVを中心とした電動車の関連技術の特許を無償で開放する方針を公表した。トヨタの方針転換には、HVをさらに普及させることで自社のビジネスを有利に導こうという深慮があった。 次代のエコカー競争をめぐり、欧米や中国で電気自動車（EV）の普及に注目が集まる中、蚊帳の外に置かれそうなのが、モーターや電池をエンジンと併用することで高い燃費性能を実現したハイブリッド車（HV）だ。平成9（1997）年のプリウスの発売以降、市場を牽引してきたトヨタ自動車は4月、“虎の子”のHVを中心とした電動車の関連技術の特許を無償で開放する方針を公表した。トヨタの方針転換には、HVをさらに普及させることで自社のビジネスを有利に導こうという深
環境省では、平成24年度に第４次レッドリスト（絶滅のおそれのある野生生物の種のリスト）を取りまとめており、平成27年度から、生息状況の悪化等によりカテゴリー（ランク）の再検討が必要な種について、時期を定めず必要に応じて個別に改訂することとしています。今回、第４次レッドリストの第３回目の改訂版として、環境省レッドリスト2018を作成しましたのでお知らせします。レッドリスト2018において、67種についてカテゴリーを見直したところ、絶滅危惧種が41種増加し、合計3,675種となりました。また、上記67種について随時見直しの評価理由や生息状況等を解説した「環境省レッドリスト2018補遺資料」を作成しました。 １ 環境省版レッドリストについて 環境省版レッドリスト（絶滅のおそれのある野生生物の種のリスト）とは、日本に生息又は生育する野生生物について、専門家で構成される検討会が、生物学的観点から個々
土用の丑の日（７月２０日、８月１日）に合わせ、カネテツデリカフーズ（神戸市東灘区）が通販限定で販売したウナギそっくりの練り製品「ほぼうなぎ」が、予想を上回る売れ行きで完売した。ニホンウナギは流通量の減少で高根の花となっており、“そっくりさん”にも熱い視線が注がれている。 「ほぼうなぎ」は約１年かけて開発。魚の切り身とすり身を合わせ、ほろほろとした口当たりを再現し、皮はすり身だけを使って弾力感を出した。価格は１パック２枚入りの５パックセットで３２４０円（送料、税込み）。１パックで小さい丼２人分を作れるという。 ６月１９日朝、同社の通販サイトで予約の受け付けを始めたところ、夜に完売した。即日、増産を決めて再び予約を受け付けたが、それも１週間で完売となった。さらなる増産については、製造工程が複雑で増産が難しく「８月１日には間に合わない。販売再開は検討している」（同社商品企画室）という。完売分は７
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ドイツ北西部ミュンスターの検査所で卵を調べる職員（2017年8月4日撮影）。(c)AFP/dpa/Guido Kirchne 【8月8日 AFP】欧州で殺虫剤に汚染された卵の被害が拡大する中、英仏両政府は7日、汚染された卵が国内に流入している恐れがあると明らかにした。オランダでは多数のニワトリが殺処分される可能性も出てきている。 この汚染問題をめぐっては、ベルギー当局が6月時点で、人体に害を与える恐れのある殺虫剤のフィプロニルが卵などから検出されたことを把握していたものの、公表していなかった。当局は公表しなかった理由について今後、情報を徹底的に開示していくと明言している。 ベルギー当局は7月20日に初めて欧州委員会（European Commission）に汚染問題を報告。以来、同国をはじめ、ドイツ、オランダでは多数の卵がスーパーマーケットの売り場から回収され、スウェーデン、スイスの小売業
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【北京＝蒔田一彦】北京市当局は７日夕、８～１０日に大気汚染の深刻な状態が続くことが予想されるとして、４段階の警報で最高の「赤色警報」を出した。 ２０１３年１０月の制度開始以来、「赤色」の発令は初めてだ。８日朝から、車両ナンバーの末尾による自動車の通行規制や工場の稼働制限などの緊急措置が取られる。市内の幼稚園と小中高校にも臨時休園・休校を勧告した。 北京市は、深刻な汚染が７２時間以上続くと予想される場合、「赤色」を発令すると定めているが、これまで一度も出されたことはなかった。大気汚染に対する市民の不満は高まっており、「赤色警報」発令で、当局の姿勢をアピールする狙いもあるとみられる。
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アマゾンの森林火災は“必然”だった──急速に進む恐るべき「緑の喪失」のメカニズム
