学力を筆記試験で測る一般入試を受けた新入生の比率が、全国の私立大で今春、44%にとどまったことが読売新聞社の第2回「大学の実力 教育力向上の取り組み」調査でわかった。 学力のばらつきが大きい新入生への学習支援に苦慮する大学の姿も浮き彫りになった。 一般入試入学 1%台も 学力試験を経ない新入生が半数に近づき、多様化する学生のサポートに懸命――。少子化で学生確保に悩む私立大学のそんな実態が、読売新聞社の第2回「大学の実力 教育力向上の取り組み」調査で浮かんだ。 調査は5月、通信制のみの大学などを除く国内の4年制大学730校に実施。529校(国立81校、公立62校、私立386校)から回答を得た。前回も調べた退学率、卒業率などに加え、文部科学省が非公表としている各大学の入試方法別の入学者内訳や、学生への支援の取り組みなどを尋ねた。 私大3割「30%以下」 今春の入試で、国公立は筆記試験による一般