印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ABI Researchによると2009年に出荷されたネットブックの3分の1が、GNU/Linuxを搭載していたという。これは、ネットブック市場の90％強を獲得しているというMicrosoftの主張と食い違うが、これについてABIのアナリストJeff Orr氏は、Microsoftでは米国でのネットブックの出荷を基に計算し、ダイレクト販売をするDellを対象外としているためと述べる。Dellは3分の1のネットブックに、Ubuntuを搭載していると、長らく述べてきた。 また、Orr氏はGNU/Linuxが2013年にはネットブック市場でWindowsを追い越すシェアを獲得するだろうと述べている。それは、Windowsが稼働しないARMベー
モバイルコンテンツビジネスに焦点を当てたカンファレンス「MCFモバイルコンファレンス2009（mobidec2009）」が11月25日、東京都内の目黒雅叙園で開催された。基調講演にはNTTドコモ コンシューマサービス部 コンテンツ担当部長の原田由佳氏が登場。NTTドコモのiモードにおけるコンテンツビジネスの現状を紹介した。 NTTドコモの契約者数は10月末時点で5524万人、うちiモードユーザーは4876万人。パケット定額制加入者は9月末時点で2152万人となっている。原田氏によると、パケット定額制の加入割合は10代で9割、20代で8割に達しており、30代でも6割にのぼるという。ただ、世代があがるごとに加入割合は下がる傾向にある。40代の加入者は月を追うごとに増えているというが、「30〜40代はモバイルコンテンツを利用するハードルが高いわけでもないと考えると、まだ加入者が伸びる余地は十分に
マイボイスコムは2009年11月20日、SNSの利用に関するアンケート調査結果を発表した。それによると、調査母体においてはもっとも多く利用されているSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)は【ミクシィ(2121)】が運営する【mixi】であることが分かった。登録者全体の8割以上が利用している計算になる。次いで「GREE」「モバゲータウン」と続いているが、それ以降のSNSはいずれも少数派で、事実上この3つのSNSが独走体制にあることが分かる(【発表リリース】)。 今調査は2009年11月1日から5日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1万3939人。男女比は46対54で、年齢階層比は10代1％・20代13％・30代34％・40代30％・50歳以上22％。 調査母体に対して「SNSを知っているか(登録しているか)」について尋ねたところ、現在登録・利用していると答えた
筆者は今，ITproのRSSフィードを使った携帯電話向けウィジェット（以下，携帯ウィジェット）の開発にかかわっていて，年内にはお披露目したいと考えている。そんな事情があって，今回の「記者のつぶやき調査編」のテーマは「携帯ウィジェットの普及状況」にした。 携帯ウィジェットとは，携帯電話の待ち受け画面上にアイコン状にして配置しておき，簡単に起動できるようにした小規模なアプリケーションのことである。iPhone，Android，Windows Mobileといったスマートフォン向けで多く開発されているほか，従来型の携帯電話でも，比較的新しい機種では携帯ウィジェットが利用できる。 具体的にはNTTドコモの「iウィジェット」，auの「au oneガジェット」，ソフトバンクモバイルの「モバイルウィジェット」，ウィルコムの「ウィルコム ガジェット」などである。 現在のところ，キャリア間での互換性はないが
IMJモバイルのアンケート調査によると、過去1年間にインターネット通販を利用した人のほぼ半数が携帯電話向けサイトで1回1万円以上の買い物をしてもよいと考えており、実際に4割が1回に1万円以上使ったことがある。 パソコン向けサイトでは9割弱の人が過去1年間に1回1万円以上の買い物をしており、8割が今後1万円以上を使ってもよいと考えている。携帯電話ではパソコンに比べ高額の買い物をする人が少ない傾向にあり、IMJモバイルでは携帯向け通販は成長段階にあると分析している。 ネット通販で購入した商品は書籍／CD／DVD（93％）が最も多く、以下は服飾雑貨（77％）、衣料品／下着（73％）と続く。イベントのチケットや書籍／CD／DVD、衣料品／下着については、4分の1の人が最近1年間に4回以上購入している。 最近1年間で購入回数が増えた商品を聞くと、書籍／CD／DVDが最も多かった。パソコンからの購入に
今年も熱い夏がやってきました。ロックフェスと事業計画の熱い夏が！ というわけでこんにちは、佐々木です。 今回は、「予算（事業計画）って、どうやって（何を根拠に）立てているんですか？」というスタッフの質問に答えるために、事業計画のために集めた資料の出典を紹介します。 なお、資料の多くは私が担当するブログ関連事業のものですので、ネットならではのマーケティングデータの集め方といった内容になります。限定的な分野ですが、なにかの参考になれば幸いです。 総務省 情報通信政策研究所（IICP) ・総務省 情報通信政策研究所 まずは総務省調べのデータ。 大規模なリサーチ結果を無料で利用できるので、とても重宝します。 例1）「ブログ･SNSの経済効果の推計」（PDF） 例2）「ブログの実態に関する調査研究」報告書本文（PDF） 矢野経済研究所 ・矢野経済研究所 ブログ関連の市場調査で優れたレポートを発表して
総務省では、近年の携帯電話の広範な普及、端末の高速・高機能化、通信料金体系の変化等を背景に、急速に拡大するモバイルビジネス市場の動向に関する調査を行っています。
「ドコモ動画」という言葉が初めて登場したのはほんの1年前。爆笑問題がCMに起用され「音楽、お笑い、映画・ドラマ、スポーツ、アニメ・ゲーム・グラビア・芸能、情報・バラエティなど300の動画が無料！」というコピーがさまざまなメディアに露出したのは2008年6月のことである。 それから1年。再度携帯電話市場夏の商戦期に登場したドコモ動画は、「BeeTV」という強力な武器を携え、携帯電話で動画を見るというモバイル利用シーンの定着を一気に加速させている。 まずはモバイル動画市場の成長を測る指標として、ここ1年間でのドコモポータルにおけるサイト数の増減を振り返ってみよう。ドコモ動画前、2008年1月時点では、いわゆる公式動画サイト（以下iメニュー動画サイト）は、83サイトで構成されていた。これらのサイトはかねてからモバイルで利用可能であった「500k着モーション」など、短尺のコンテンツを主に扱っている
モバイルソリューション事業のIMJモバイルは、同社が行った「モバイルの新サービス・新技術に関する意識調査」の結果を6月23日発表した。スマートフォンについては、iPhoneの認知率が8割を超える一方、Android、BlackBerry、Windows Mobileは約2割にとどまった。しかし、認知者の購入意向率は、iPhoneよりもその他スマートフォンの方が高かった。NTTドコモが2008年11月にサービス開始したiコンシェルは、約6割のドコモユーザーに認知され、約2割のユーザーが経験。利用経験者の約半分に継続利用の意向があった。 調査では、ユーザーが通信速度向上に高い関心を持っていることもわかった。約8割のユーザーは月額料金が変わらなければ通信速度が速い端末への切替えを志向。IMJモバイルは、携帯キャリアが現在取り組んでいるLTE(新しい高速データ通信の規格)など通信速度向上技術がユー
IDC Japanは6月23日、2009年第1四半期（1月〜3月）の国内携帯電話市場の実績および今後の見通しを発表した。出荷台数が前年同期比40.1％減と大幅に下がり、過去最低の下げ幅となった。 同四半期の出荷台数は830万台。6四半期連続で前年同期を下回っている。 市場が急速に縮小した主要因として、IDC Japanは、（1）技術面で市場を牽引するようなインパクトのある上位端末が不足していること、（2）通信事業者側の在庫問題によるマイナス影響、（3）景気低迷により端末販売台数の落ち込みに歯止めがかからないこと、の3点を挙げている。 端末ベンダー別出荷台数シェアでは、前四半期と同様に1位がシャープ（シェア21.3％）、2位がパナソニック モバイルコミュニケーションズ（19.8％）となった。シャープは12四半期連続でトップシェアとなった。 3位には高齢者向け端末「らくらくホン」と、NTTドコ
IDC Japanの調査によると、大企業を中心に携帯電話やスマートフォンを使って業務の効率化を図る動きが出始めている。 調査会社IDC Japanが6月10日に発表した調査結果で、大企業を中心に携帯電話やスマートフォンを使った業務の効率化が進んでいることが明らかになった。従業員が500人以上の企業では利用率が50％を超えるなど、ノートPC以外の端末の活用が増えている。 携帯電話やスマートフォンの利用目的として、業務への活用が増えている。「電子メールの送受信」と「外線電話」が8割強の回答率に上ったことに加え、「検索エンジンの利用」「グループウェア・イントラネットの閲覧や更新」「乗り換え情報や地図といったWebサービスの利用」がそれぞれ40％を超えた。 業務効率が改善されたかを聞いた結果、「非常に効果が高い」が12.6％、「効果が高い」が64.8％となった。効果が高いと回答した企業は77.4％
インド電気通信管理局（TRAI：Telecom Regulatory Authority of India）は現地時間2009年6月1日，同国内の携帯電話加入者数について調査した結果を発表した。それによると，2009年4月末時点での加入者数は前年同月比49.89％増の4億366万人となり，初めて4億人を突破した。4月の新規加入者数は1190万人で，前月の1564万人を下回った。 携帯電話加入者数が最も多い通信キャリアはインドBharti Airtel（加入者9673万人）。2位にインドReliance Communications（加入者数7483万人），3位に英VodafoneとインドEssarの合弁事業Vodafone Essar（同7154万人）と続く。 2009年4月末時点での固定電話加入者数は3781万人で，前年同月の3921万人から3.57％減少した。 TRAIは，インド国内の
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