筆者はPythonにしました アーキテクチャは、こだわりがなければ特に変更不要です。 最近Lambdaでも使えるようになった「arm64」ですが、 これはMacPCで言うところの「M1」と同じCPUプロセッサなのだそうです。気になる方は試してみるのもアリかも！ 「デフォルトの実行ロールの変更」を展開してみると、以下のような選択肢が現れます。 ここではLambda以外のAWSリソースを操作する為に必要な権限与える為にIAMロールを付与します。 自分で事前に作ったロールを使いたい場合は「既存のロールを使用する」を選択しても良いです 今回はめんどいので「基本的なLambdaアクセス権限で新しいロールを作成」にしましょうw これでLambda作成時についでにロールも勝手に作成してくれます。 一番下の「関数の作成」をクリックする Lambda関数が作成されました(^^)v このLambdaを使って色
英語は10000時間でモノになる ～ハードワークで挫折しない「日本語断ち」の実践法～ 作者:橋本 大也技術評論社Amazonこの『英語は10000時間でモノになる』は、長年「情報考学」というサイトで書評を書いていた橋本大也さんによる英語学習本である。英語学習本はありふれた存在だが、本書の特徴が何かといえば、「10000時間」というキーワードに集約される。 英語学習本は「楽して」とか「これだけ覚えればいい」とか、省力化して英語を使えるようになろう、という発想が多いが、本書の場合その主張しているメソッドは、「10000時間やれ！」と全然楽じゃないのである。その時間があればギターでもピアノでもイラストでもフランス語でもなんでもモノになるじゃろがい！ とツッコミを入れたくもなる。だが、本書が良いのは、「では、どうやってその困難な10000時間の英語学習を現実的に達成できるのか」についてつらつらと書
こんにちは。ファンと共に時代を進める、Web3スタートアップのGaudiyでエンジニアをしているkodai（@r34b26）です。 今年に入ってから、AIの話題が尽きることのない、楽しい日々を送っています。それにしても目まぐるしく発展していっていますね〜 Gaudiyもちょうど1ヶ月前にプレスリリースで発表しましたが、全社的にChatGPT PlusとGithub Copilotを導入して、時代の変化に合わせたプロダクト開発スタイルを模索しているところです。 prtimes.jp （最近AIツールの模索にハマりすぎて3時に寝落ちる日々を送っています。） Twitterでも、#GitHubCopilot使えます のタグをよく見かけますし、GitHub Copilotを使い始めている企業が続々と増えているようです。 ということで、今回は、GitHub Copilot導入後ちょうど1ヶ月の運用を
日本学術会議の会員の選び方などを見直す法律の改正案について、政府は、今の国会への提出を見送ることになりました。学術会議との今後の議論で改正案の内容に理解が得られなければ、政府は、会議を国の機関から切り離して民間法人にすることも含め検討する方針です。 国の機関である日本学術会議について、政府は、会員の選考に関与する第三者委員会の設置などを盛り込んだ法律の改正案を、今の国会に提出する方針でした。 しかし、学術会議は「独立性が損なわれる」として、改正案に反対しているほか、立憲民主党の安住国会対策委員長も「これだけ当事者が反対する中で提出すれば、蛮行と言える」と述べるなど、野党側も反発を強めていました。 岸田総理大臣は20日、法案を担当する後藤経済再生担当大臣と協議し、これ以上、会議との対立が深まるのは避けるべきだとして、今の国会への提出を見送ることを決めました。 岸田総理大臣は「後藤大臣に対し、
あなたの職場に、「優秀だ」と周囲から評価されている同僚はいませんか？ もしかすると、あなたはその人と自分を比べ「確かにあの人は仕事をテキパキ進めるし、コミュニケーション力も高いけれど、自分も負けてはいないはずなのに……」と、モヤモヤしたことがあるかもしれません。 ただ、「優秀さ」の定義が曖昧なままだと、いつまでもモヤモヤし続けることになってしまいます。「優秀だ」と言われる人は、具体的にどの部分が「優秀」なのでしょうか？ 一つのヒントになりそうなのが、近頃ビジネスシーンでよく使われる「解像度」という概念。解像度が高い、つまり物事の理解や思考がクリアになっている状態は、ビジネスにおける課題の本質を特定し、より適切な解決策を導き出すことにつながります。 そこで、『解像度を上げる――曖昧な思考を明晰にする「深さ・広さ・構造・時間」の4視点と行動法』（英治出版）の著者である馬田隆明さんに、解像度を上
政府が2013年6月にまとめた「日本再興戦略」を巡り、1人当たりの名目国民総所得（GNI）を「10年後に150万円以上増やす」とした目標の達成が困難となった。目標額の半分しか届かない見通しで、生産性や賃金が上がらない日本経済の停滞を示す。岸田政権は、安倍政権の経済政策「アベノミクス」の教訓を生かし、低成長から抜け出す道筋を描けるかが問われている。（近藤統義） 国民総所得（GNI） 「国内」で生み出された付加価値に着目したGDPに、「国民」という概念を用いて個人や企業が海外から受け取った利子や配当を加えた統計。これを人口で割ったのが1人当たりGNI。企業の所得も含むため、家計の収入そのものを意味するわけではない。日本企業のグローバル化が進んで海外での稼ぎが膨らみ、GNIとGDPの差は広がっている。 12年末に発足した第2次安倍政権は、再興戦略に民間投資の活性化や成長分野の開拓、海外市場の獲得
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