藤原 明穂
Akiho Fujiwara
日経ビジネス記者
上智大学イスパニア語学科卒。ラテンアメリカ地域社会を専攻。日経BPに入社し、日経ビジネス編集部で自動車部品、アパレル、食品、消費財などを担当。現在は人的資本関連の専門記者を務める。働き方改革、ダイバーシティー(多様性)、少子高齢化対策などのテーマを中心に取材・執筆。
※このプロフィールは、著者が日経ビジネス電子版に記事を最後に執筆した時点のものです。
この著者の記事
人的資本の現場から
味の素AGF、「週休3日」全再雇用社員に 時短も給与単価はアップ
Akiho Fujiwara
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4min read
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2025.02.04
人手不足は深刻化し、ビジネスケアラーや共働きの子育て世帯など働き方に制限のある人も増える中で、企業には“多様な働き方”が求められている。味の素AGFは定年再雇用を対象に週休3日制を導入し、給料の3割増を実現した。
人的資本の現場から
Plan・Do・See、深夜業務を朝に 短時間正社員を戦力化
Akiho Fujiwara
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6min read
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2025.02.03
フルタイムに比べ1週間の所定労働時間が短い「短時間正社員」。人手不足が深刻な企業にとって、救世主になり得る存在だ。Plan・Do・Seeは短時間正社員を戦力として積極的に活用している。
人的資本開示アワード 人で伸びる会社
ホンダ、用意周到な人的資本開示3カ年計画 見えてきた株価・PBR相関
Hajime Matsumoto
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10min read
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2024.12.25
人的資本開示が際立つ企業は株価も強い。こんな分析結果が出始めた。手をこまぬいていれば、「近視眼経営」の烙印(らくいん)を押されかねない。中長期的な成長ストーリーは示せるか。経営者の開示への姿勢が問われている。
人的資本の現場から
SmartHRを成長に導いた採用術 「成功した採用者を社内外にブランディング」
Akiho Fujiwara
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4min read
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2024.12.24
ユニコーン企業と呼ばれるSmartHRの芹澤雅人CEOの話から急成長企業の採用・定着について探っていく。ポイントは採用ブランディングと採用活動、入社後のオンボーディングの好循環だ。
人的資本開示アワード 人で伸びる会社
「賃上げは人的資本投資ではない」一橋大学院の小野教授
Akiho Fujiwara
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8min read
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2024.12.23
人的資本を軸にした経営やその開示に注目が集まって久しい。だが、そもそも「人的資本」とは何なのだろうか。人的資本理論の第一人者として知られる一橋大学大学院の小野浩教授に「今さら聞けない人的資本のいろは」について解説してもらった。
人的資本の現場から
Gmail・YouTubeの元責任者 ジョンソン氏に聞く組織拡大の極意
Akiho Fujiwara
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8min read
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2024.12.23
2004年から11年間、急成長する米グーグルでメールサービス「Gmail」や「YouTube(ユーチューブ)」の責任者などを歴任した後、オンライン決済代行大手の米Stripe(ストライプ)のCOOとして、従業員数200人未満から7000人以上の規模まで会社を成長させたクレア・ヒュ…
人的資本開示アワード 人で伸びる会社
人的資本アワード銅賞エーザイ 社会インパクト測定に磨きをかける新指標
Akiho Fujiwara
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6min read
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2024.12.23
日経ビジネスが実施した「第2回 人的資本開示アワード」。銅賞は製薬大手のエーザイだ。社会インパクトを重視する同社は今回、新指標を開発した。視座の高さや指標の独自性で他の追随を許さない。
人的資本開示アワード 人で伸びる会社
人的資本アワード銀賞SHIFT 独自指標でエンジニア不足に立ち向かう
Akiho Fujiwara
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6min read
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2024.12.20
日経ビジネスが実施した「第2回人的資本開示アワード」。銀賞はIT大手のSHIFTだ。エンジニア不足の解消と自社の成長をリンクさせた独自指標を開発。その数値の向上に徹底して取り組んでいる。
人的資本開示アワード 人で伸びる会社
[新連載 人的資本開示アワード]金・銀・銅を選出 ダイバーシティなど部門賞も
Akiho Fujiwara
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6min read
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2024.12.20
日経ビジネスは「人的資本開示アワード」の第2回を実施した。優れた人的資本情報の開示に取り組んだ企業を金賞、銀賞、銅賞に選出している。栄えある金賞を受賞した企業はどこか。
第2回 人的資本開示アワード 人で伸びる会社 15の手本
リーディングカンパニーの変貌 配偶者まで気を配る さらばマッチョな文化
Akiho Fujiwara
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8min read
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2024.12.20
男性優位な組織風土が根強かった業界が変わろうとしている。各業界を主導する大手企業が、多様性の確保に本腰を入れる。開示により課題は可能性に変わる。改善に向けた足取りは確かだ。
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