台東区「秋葉原」の町名は、昭和３９年の住居表示実施の時に町名変更されて命名されたものです。元の町名は「下谷練塀町」といいました。下谷練塀町を地図で追っていきます。

明治時代の地図でみてみると、火伏地は神田花岡町、現在秋葉原駅がある場所です。その北側、蔵前通りまでの地域が下谷練塀町です。現在もそうですが、神田区と下谷区の境界線は蔵前通りあたりなのですが、下谷練塀町は下谷区から神田区の南部にはみだした格好です。

明治２３年に鉄道が敷設され、火伏地、秋葉の原（神田花岡町）に秋葉原駅が設置されます。そのため秋葉神社は下谷区入谷（台東区松ケ谷）に移転します。秋葉原駅から上野方面への線路が下谷練塀町の西部に敷設され、鉄道敷地になることで、町域は少し狭くなります。

大正１４年に駅が拡大し、線路が高架化され、さらに町域は狭くなります。

昭和１８年に下谷練塀町の南部分３分の２が「神田練塀町」となり神田区に編入されます。下谷練塀町は昭和通りと挟まれた神田松永町の一部を併合し、現在の町域と同じになります。

そして、昭和３９年の台東区の住居表示実施時に下谷練塀町は「秋葉原」という町名に変わり、現在に至ります。

当初の名は鎮火社といった。1869年（明治2年）暮れの大火を受け、明治天皇の勅命により翌1870年（明治3年）に現在のJR秋葉原駅構内（東京都千代田区神田花岡町）の地に、火の神火産霊大神、水の神水波能売神、土の神埴山毘売神の三柱を祀神として勧請したのが始まりである。

江戸時代の江戸の街は度々大火災が発生した事から、神仏混淆の秋葉大権現（秋葉山）が火防（ひぶせ）の神として広く信仰を集めていたが、本来この社は秋葉大権現と直接の関係はない（東京府が秋葉大権現を勧請したとする史料もあるが、当時の社会情勢からみても明らかに誤伝である。）。しかし、秋葉大権現が勧請されたものと誤解した人々は、この社を「秋葉様」「秋葉さん」と呼び、社域である周辺の火除地（空地）を「秋葉の原（あきばのはら）」「秋葉っ原（あきばっぱら）」と呼んだ。「あきば」は下町訛りで、本来の秋葉大権現では「あきは」と読む。

明治初頭から火災が頻発したことから、火災鎮護の祈願所として秋葉神社が建立された。このことから「あきはっぱら/あきばっぱら（秋葉ツ原）」「あきはのはら/あきばのはら（秋葉ノ原/秋葉の原）」「あきはがはら/あきばがはら（秋葉ケ原/秋葉ガ原）」などと呼ばれ始め、呼称は統一されていなかった。書き方に関しては、漢字表記のカナ部分を小文字化したものや、読みは「あきばのはら」等だが書きは「秋葉原」とカナ部分を省略したものもある。

当地区の呼称が「あきはばら」として定着するのは、鉄道駅の開設以降とするのが定説である。後に地名の読み自体も「あきはばら」となる。なお、1890年（明治23年）に開業した時点では「秋葉原駅（あきはのはらえき、英語: Akihanohara Station）」であり、旅客は扱わない貨物専用駅だった。駅の呼称としては「あきはのはら」から「あきははら」に変化した後、1907年（明治44年）に「あきはばら」へと変更された。

現在は日常会話やメディア等で広く「あきば」という略称が使われ定着している。

なお、地名の由来とされる秋葉大権現発祥の地、静岡県浜松市天竜区春野町にある秋葉山本宮秋葉神社は「秋葉」を「あきは」と読む。

「こうた」ではなく「やすた」。
ジロリアンの生ける伝説。
ほぼ毎日二郎を食べているにも拘らず、有名ブロガーやツイッタラーが享受している超大盛りといった常連サービスを受けず、あくまでも食券通りのラーメンを食べていた。
ハイテンションとローテンションを組み合わせた独特の文体が特徴。

康太ブログで二年以上に亘り毎日二郎を食べ続け（日によっては一日二郎を二食も）、その食レポを淡々と投稿し続けていた。
しかし2013年末を以て突然「諸般の事情により」ブログの更新を停止。
あまりの唐突さにジロリアンの間では「二郎の食い過ぎで身体を壊したのでは？」と推測されていたが、2015年3月からはtwitterに活動の場を移して復活。
しかしそちらも「アクシデント発生の為、二郎巡りが困難な状況となりました」として2016年2月を以て更新を停止。
現在、その生死は不明。

ところが2018年1月2日より『j』というアカウントが活動開始。
アカウント名は違うものの、ひたすら二郎を食べ、独特な文体でレポートを書くだけというスタンスから康太本人と思われる。
ただし更新頻度はブログ時代や前アカウント時代に比べてかなり落ちており、数日から数週間程度間が空く事が多い。
他人が真似ている可能性もあるが、ここまで康太のスタンスをコピーできるならそれはそれで大したものである。
ちなみにこのアカウント名の『toroBderoMkutaY』は、トロブタデロ麺クタヤサイという、康太の好きな物を表していると思われる。
なお、この三代目（すべて同一人物とすればだが）アカウントも2019年5月2日の投稿を最後に動きが無くなっている。

2020年11月1日より『GOSSO SANDES』というアカウントが活動開始。
こちらもアカウントが違うものの、ひたすら二郎を食べる事や独特な文体から康太本人と思われる。
ほぼ毎日二郎を食べ続けていたが、2021年2月26日の投稿を最後に動きが無くなっている。

さて、同時に彼の（インターネットへの掲載の）初めてが西台駅前店であることも分かるのだが、その後しばらく同じ店舗が続く。このため、デスノート初期のLの名推理である「最初にデスノートで死んだ人間が日本人だったからキラも日本人だろ」理論を援用し、自分は勝手に「habomaijiroは西台駅前店近郊に住んでいるだろ」と推理している。

だからなんだと言う話だが、要するに自分は（そして当時の二郎オタクは）ネトスト紛いのことをする程度には彼の影響を受けていた。

皆がhabomaiチルドレンと言っても良かったのではないだろうか。俺だけなのか？

2020年2月15日に喜寿祝賀会兼生前葬が催行される。
その場で発表された戒名は「弐郎院野菜辛目大蒜脂増居士」。
戒名（法名）は釈迦の弟子である事を表す「あの世での名前」なので金銭で売買するものではないが、「院」「居士」号であれば宗派や寺院ごとに違いはあるが大体20～70万円程度の戒名料（寄付）で付けて貰える比較的安い戒名である。
（もっとも、各宗派とも本山などで生前に戒名・法名を受ける場合は数万円で済む。ただし大抵は死後戒名よりもシンプルなものとなる）

実際に慶応大学を卒業したわけではないが、同学の特選塾員に選出されたため平成31年度での卒業生として扱われる事となった。

現在でも三田本店の厨房に立っているが、とはいえ結構な高齢なので、実際に調理している時間はあまり長くはない。大体昼の部は総帥、夜は息子（通称Jr.）が担当している。

ラーメン二郎の創業者である山田拓美氏の事。

1943年3月18日、佃島に生まれる。
2歳で父親と死別。
高校卒業後、和食の道に入る。
銀座で働いている頃に人気の仲居と喧嘩になり、解雇される。
1968年、もともと独立を考えていたこともあり、たまたま見つけた都立大学の家賃15000円の空き店舗でラーメン店を創業する。1.5坪、カウンター5席。屋号は当時あった即席麵「ラーメン太郎」にちなんだ「ラーメン次郎」だった。
ただしもともとラーメンの作り方を習ったわけでもないため、大変不味かった。あまりに売れず店を畳もうとしていたところ、たまたま来店した雪印乳業の社員にアドバイスを受けて濃厚なスープと極太麺に変更したところ、大盛況となった。当時はラーメンが一杯100円だった。
（wikipediaに掲載されている中華料理店での修行のくだりは、2022年3月に放送されたテレビ番組「ラーメン二郎という奇跡」のインタビューでは一切触れていない）

1972年、都立大学の店舗の立ち退きに伴い転業を考えるが、慶応生の紹介で三田の家賃35000円の店舗に移転する。その際に看板屋に口頭で伝えたところ「ラーメン二郎」で出来上がってしまい、「「じろう」は「じろう」だ」と修正せずに使う。
三田移転に伴い、都立大学時代に比べヤサイを三倍に、ブタを一枚から二枚に増量した。

「ラーメン二郎」はその熱狂的な人気と相反するように、お店を守るために徹底して「取材拒否」を貫いています。だからこそ、二郎はこれだけの人気を誇りながらも、多くの部分がベールに包まれ、謎に満ちているのです。

しかし今回、「ラーメン二郎」のドキュメンタリー番組が特別に放送されることとなりました。一体何があったのでしょうか？

話は2019年2月に遡ります。「ラーメン二郎」はこれまで慶應大学と共に歩んできましたが、その慶應の「特選塾員」に、二郎の創業者であり、“総帥”という呼び名でファンからも愛され続けている山田拓美氏が選ばれたのです。この特選塾員とは、慶應義塾に多大なる貢献をした人が選ばれるらしく、シンプルに言ってしまえば、山田氏は慶應大学卒業に等しい資格を与えられたということなのです。これまで50年以上に渡って慶應生の胃袋を満たしてきたことを考えると、当然と言えば当然…… とはいえ、改めて慶應大学の懐の深さを感じます。

それで、特選塾員に選任されたことを記念して、これまで一切メディアの取材に応じることがなく、一切の映像資料が残っていない山田氏の功績を形に残すことを目的として、特別に番組が制作されることとなったのです。なので、「ラーメン二郎」は、今後も従来通り、取材はお断りするそうです。これは本当に貴重な番組なのです。

働き手が在宅を求める背景には、通勤費の高さがある。ロンドン地下鉄の初乗り運賃は2.7ポンド（約500円）と主要都市の中で最も高い。在宅勤務の主な利点として通勤費用の節約を挙げる労働者が全体の40%以上を占め、6都市平均の34%を上回った。

米系のゴールドマン・サックスなどウォール街の金融機関では出勤を求める傾向が強い。一方、ロンドンは相対的に出社要請が緩いとの見方がある。

英国大手銀ナットウェストでは、従業員は月に2回しかオフィスに出勤することが求められていない。英大手銀ロイズでも、従業員の出勤は週に2回のみとなっている。ロイズは昨年、食事を無料で提供するなどし従業員をオフィスに呼び戻そうとしたが、従業員の反発を招いた。

在宅勤務の広がりをうけ、オフィスを縮小する動きもある。英フィナンシャル・タイムズによると、ロンドンのカナリー・ワーフに本社を置く英HSBCは26年中にオフィスを移転する方針だ。

センター・フォー・シティーズの調査でも、ロンドンは企業が出社を義務付ける日数が6都市で最も少なかった。リポートを執筆したロブ・ジョンソンアナリストは「従業員をオフィスに回帰させる動きが弱い」と分析している。

英メディアによると、スターマー政権は週休3日の促進を盛り込んだ法案を10月に提出する検討に入った。1週間の合計の勤務時間は変えずに、労働者の裁量で勤務日を現在の5日から4日に圧縮できるようにする。在宅勤務がさらに増える可能性もある。

世界の主要都市と比べ、英国ロンドンの「オフィス回帰」が遅れている。英民間調査によると、ロンドンのフルタイム労働者の出社日数は週5日のうち2.7日で米ニューヨークなど世界の主要6都市で最低の水準だった。通勤費の高さが出社の負担になっており、企業の出社要請も米国と比べて緩いもようだ。

英シンクタンクのセンター・フォー・シティーズが6月に世界都市のオフィス出社日数を調べた。日数が最も長かったのはパリで3.5日だった。シンガポールとニューヨークでも平均出社日数が3日を上回った。シドニーは2.8日。ロンドンはトロント（2.7日）とともに、最低水準だった。

ロンドンは週に0〜2回しかオフィスに出勤しない労働者が全体の4割弱を占め、トロントに次いで多かった。一方で週に5日出社する人の割合は18%にとどまり、17%のシドニーに次いで少ない。少なくとも3日以上出勤する労働者は62%だった。

シリコンバレーを中心としたテック企業では新型コロナ収束後、週3日の出社と在宅を組み合わせる「ハイブリッド勤務」が定着した。ただテック企業の経営者の間では、生産性を高めるには出社が望ましいとの見方が広がっている。

米テスラのイーロン・マスクCEOや、米新興企業オープンAIのサム・アルトマンCEOは在宅勤務に否定的な考えを示している。グーグルのエリック・シュミット元CEOもこのほど古巣を批判し「グーグルはワーク・ライフ・バランスや早めの帰宅、在宅勤務を（ビジネスで）勝利することよりも重要だと判断している」と述べている。

アマゾンの週5日出社強制は「企業文化」を強固にする狙いという。ジャシー氏は「当社の独特な文化は、過去29年の成功の最も重要な要素の一つだ」と指摘した。在宅勤務を続けていては、社員の当事者意識の強さや素早い意思決定、倹約といったアマゾンの文化の維持が難しいと判断したという。

働き方と合わせて組織の構造も変える。25年3月末までに、管理職のマネジャーに対する現場担当者の割合を大幅に増やす。管理職の採用を増やした結果、組織に階層が増えたことを問題視した。

ジャシー氏は「意思決定会議のための事前会議に向けた事前会議」が開かれるようになったと指摘した。フラット化して会議や社内承認プロセスを減らし、素早く動けるようにする。

ジャシー氏は社内に「官僚主義についての目安箱」を設けたとも明かした。過剰に入り組んだ手続きやルールによる無駄を省くため、社員がジャシー氏を含む幹部に直接声を上げられるようにする。

社員からは反発の声も上がりそうだ。アマゾンなどテック大手はここ数年、一定の在宅勤務を前提に採用してきた。コロナ前と比べオフィスから遠くに住む社員が多い。23年には週3日の出社方針に反対するアマゾン従業員の一部が本社地区でストライキに参加した。

アマゾンには倉庫作業員らを含め、24年6月末時点で世界に153万人の従業員がいる。物流にかかわる従業員は出社が必須の業務が多い。今回の指示はオフィスで働く事務系や技術系社員を対象にしている。

本人や家族が体調不良の場合や出張中、エンジニアが集中できる作業時間を確保する際には例外を認めるが、これら以外では、従業員は出社を原則求められる。

アマゾンは西部ワシントン州シアトルと東部バージニア州アーリントンの2カ所にある米国本社では、フリーアドレスの採用をやめて固定の座席に戻すとも明らかにした。

アマゾンはコロナ下のIT（情報技術）特需によるネット通販事業の拡大にあわせて従業員が急増した。コロナ前の19年12月末の79万8000人から、ピークの22年3月末は162万2000人と2年あまりで2倍に膨らんだ。20年〜21年半ばまで、アマゾンの売上高も前年同期から約3〜4割増の成長が続いた。

ただし、組織が急拡大するなかで、熱心に働かない社員が目立つようになったほか、中間管理職が必要以上に増える問題が起きた。コロナ特需が落ち着いて成長が減速した22年秋以降、本社部門を中心に計2万7000人の大規模な人員削減に踏み切った。人員を減らした後、働き方にもメスを入れるようになったのが現状だ。

米アマゾン・ドット・コムは16日、世界の社員に原則として週5日出社するよう求めた。2025年1月に適用する。新型コロナウイルス感染拡大後、在宅勤務が続くなかで人員が急増した。企業文化に緩みが出たとみて引き締めを図る。米テクノロジー大手によるオフィス回帰の決定は他社にも影響しそうだ。

アマゾンのアンディ・ジャシー最高経営責任者（CEO）が従業員宛てのメモを公開した。同氏は「過去5年を振り返り、オフィスで一緒に働くことの利点は大きいと確信している」と記した。社員同士が学び合ったり新たなアイデアを生み出したりするには、在宅勤務ではなく出社が効果的だと説明した。

アマゾンは新型コロナのまん延で事務系社員の大半が在宅勤務となったが、23年5月には週3日の出社を義務付けていた。コロナ前の週5日勤務に戻すと公表したのは、米テック大手では初めてとなる。米グーグルや米メタは週3日出社の社員が多い。