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[ナカムラクリニック] 製粉会社に勤める男性「小麦が体にいいはずありませんよ」「これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です」

読者の方からの情報です。
 製粉会社に勤務している男性が、仕事で知り得た「小麦の何たるか」を語っておられました。
記事の初めに、その男性の職場でのシェディング体験が語られ、その症状が、小麦の殺虫剤として燻蒸に用いる「臭化メチル」を吸収した時とよく似ていると述べています。「臭化メチル」は遺伝毒性があるそうです。
 その男性は「小麦が体にいいはずありませんよ。」と断言します。「仕入れた小麦には、殺虫剤、除草剤、虫、妙な異物とか、不純物が大量に含まれています。私が働き出した20年前よりも、最近の状況はもっとひどい。(中略)さらに、製粉所に仕入れてからも臭化メチルで燻蒸して保存しています。これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です。」ある程度、知っていることでしたが、やはり現場の方の証言は怖いです。
アメリカやカナダの外国産の小麦の袋に虫を入れると死ぬそうですが、国産小麦は放置していると虫がわくそうです。虫といってもコオロギではなくて、穀物が大好きなコクゾウムシの類です。仮に虫が混入していても消費者にとっては無害です。ところが今の時代、商品に虫が入っていたらネット上で炎上し、企業は大変なダメージを受けることになります。"「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」商品はあり得ない"という言葉は、私たち消費者に向けられていました。食品を不健康にしている一端は消費者にも責任がありました。「ヤマザキパンの社長が自社商品を食べない」そうですが、消費者もその「賢い」社長にならって食べない選択が大事です。
 その男性は「全粒粉とか胚芽を含む"ふすま"は絶対に食べちゃいけない」とアドバイスされたそうです。「農薬のかたまり」なのだそうです。
 安全な食材、信頼できる商品、安心な食事を作ることができる世の中に変えるまで、もうしばらく注意して食材を選びましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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製粉所職員「小麦は食べません」
(前略)
僕は敏感で、たとえば、手打ちうどんとか寿司、おにぎり。ああいうのでも、接種者が作ったものだとすぐに分かります。食べると吐き気がするので。吐くと楽になりますが、吐かないで無理して食べると、そのあとで熱が出ます。
ある種の適応というべきか、そういう状況にはけっこう慣れてきて、吐き気がしてきて「あ、接種者の作ったものを食べたな」と気付いたら、すぐにコーヒーに牛乳を混ぜて飲みます。すると吐きやすくなって、吐いた後の負担も減ります。そんなふうに、シェディングへの対処法が板についてきました(笑)
(中略)
(中略)小麦は、製粉会社で燻蒸します。臭化メチルを充満させて、小麦についた虫を殺します。あれを吸うとふらつきますが、シェディングの感覚はそれとよく似ています。同じ職場でシェディングが分かる人も言っていました。「シェディングって臭化メチルと同じじゃないか。完全に毒だよね」と。
(中略)
良心的な企業が「うちの商品は虫がついたりカビが生えますが、防虫処理をしてない証拠です」みたいに胸を張ったとしても、消費者の支持は得られない。消費者は、どうしようもなく傲慢です。「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」そんな商品はあり得ないんです
(以下略)

キャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏「(政府案を見るかぎり)これから電気料金は爆上がりするとしか思えない」 ~べらぼうに高い「グリーン」電力

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウチの妻が深田萌絵さんのYouTubeに「シロクマのおじさんが出てたよ。」と言ったので、「キャノングローバル研究所の人だよね。」と答えたのですが、我が家ではキャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏は「シロクマのおじさん」と呼ばれています。
 杉山大志氏はエネルギー基本計画という政府案を見るかぎり、「これから電気料金は爆上がりするとしか思えない(1分38秒)」と話しています。
 政府の資料によれば、家庭向けの電気料金単価は2010年に21.39円/kWhだったのが、2022年には34円/kWhに上がっています。2010年度に比べると59%もの上昇です。杉山大志氏は、“この政府の資料だと、家庭だと1kw 1時間で34円になってますよね。これがあと20円ぐらい上がるんじゃないですかね(1分55秒)”と言っています。
 電気料金が上がると予想されるのは、政府が「2040年には再エネの割合を4~5割にする計画」だからです。動画の8分28秒のところのグラフを見ると、「グリーン」電力はべらぼうに高いのが分かります。
 ただ、原子力再稼働が「断然安い」というグラフになっているのですが、これに対し、「メガソーラーと家庭用を混同してる。今の太陽光パネルは曇り空、薄日でも発電できます。蓄電池の価格が暴落している。補助金なしでも10年で元が取れてパネルは30年以上壊れません。原子力の安全対策のコストが考慮されてない。総じてデータが古い。」という意見がありました。
 こちらの動画では、“再エネ賦課金が何に使われているかと言うと、太陽光発電業者とか風力発電業者がもの凄く高い電気代で、東京電力とか東北電力とかに売っているわけです。それの差額を埋めるために使われている。つまり、平たく言うと我々が再エネ業者にお金を贈与しているんです。例えば、日本列島が一日中雨だったら、その日はみんな電気を使うのは止めましょうとはいかないわけで、火力発電所とか、いろんなバックアップを持ってなければいけないわけです。それの維持費などを考えると5倍に上がるんですよ、電気代、発電コストが。”と言っています。
 そして、その再エネ賦課金にたかる国会議員に、スンズロー君スガーリンデマ太郎などがいます。
(竹下雅敏)
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太陽光パネルの真実!電気代が2倍に跳ね上がる衝撃の理由 杉山大志氏
配信元)
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配信元)


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[X]トランプ政権が開示したエプスタインファイル(2024ページ‼️)はこちら

読者の方からの情報です。
暇な人、チャレンジ!
(まゆ)
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配信元)

ぴょんぴょんの「和歌山カレー事件」 ~検察に作られたシナリオとマスコミに踊らされた私たち

 最近、YouTubeのおすすめに、「和歌山カレー事件」に関する動画をよく出てきます。
 「和歌山カレー事件」とは、1998年、地区の夏祭りでふるまわれたカレーライスに、ヒ素が混入されたことによって63人が中毒症、4人が死亡した事件です。26年も経って、なんで今さらと思ったら、冤罪らしいのです。まさか〜と思いながら、片岡健氏の記事を読み、眞須美さんの長男のインタビューを聞き、ドキュメンタリー映画「マミー」の予告を見るうちに、「これは冤罪だー」と思い始めました。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「和歌山カレー事件」 ~検察に作られたシナリオとマスコミに踊らされた私たち

事件の概要


冤罪らしい。

なにが?

和歌山カレー事件だよ。

へえ? それなに?

知らんのか?と言っても、あれから26年も経ってるからな。和歌山の70〜80人の人口の町で、夏祭りのカレーを食った63人がヒ素中毒になり、4人が亡くなったのよ。


ヒ素が入ってたの?

当時、犯人に疑われたのが林眞須美というオバちゃん。報道陣に家を取り囲まれて、オバちゃんが報道陣にホースで水をかける様子が、何回も流れてた。

なんで、カレーにヒ素を入れたの?それに、なんで家にヒ素があったの?

近所とのトラブルだとか言われてたが。林眞須美は当時、旦那と子ども4人の6人家族。旦那は過去にシロアリ駆除の会社をやっていて、家には駆除用のヒ素があった。

なるほどねえ、更年期かなんかでカッとなって、家にあったヒ素をカレーに入れたってワケだね。

ウィキペディアには、「班長の立場にありながら、夏祭りの運営の仕事を断り、深夜までカラオケに出かけていた」「夕食としてレトルトのカレーを自身の子供たちに食べさせ、夏祭りカレーの無料引換券を住民Dに渡して処分した。」

うわあ、自分ちだけはレトルトカレーを食べてた? 人が死んだり、苦しんでる時に歌ってたの?

それだけじゃない。林眞須美はカレー事件以前に、旦那や従業員にヒ素を飲ませて、入院させて保険金をせしめる、保険金詐欺を数十件やって、贅沢三昧だったらしい。

うわあ、恐ろしい人だね。

当時は、「毒婦」と呼ばれてたな。

で、その人、どうなったの?

眞須美は殺人容疑で、旦那は保険金詐欺に加担したとかで逮捕され、子ども4人は施設に預けられた。だが、ヒ素を飲ませたのは眞須美ということで、旦那は5年くらいで出所したが、2009年5月、眞須美は死刑判決を言い渡されている。

当然だね。感情的になって無差別殺人をして、4人も死んでるからねえ。

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イーロン・マスク率いるDOGEに悪事を暴露されたUSAID。ヨーロッパ、アフリカ、中央アジアを含む6大陸50以上の独立系メディアをUSAIDを通じコントロールしているCIA。USAIDの日本版とも言えるJICA。JICAに起用された池上彰氏。

竹下雅敏氏からの情報です。
 イーロン・マスクが率いる政府効率化省(DOGE)アメリカ合衆国国際開発庁(USAID)の悪事を暴露した事で、これまで「陰謀論」とされていたことが事実だったと判明しました。
 及川幸久氏は動画の7分45秒のところで、Trusted News Initiative(TNI、信頼できるニュースイニシアチブ)という組織について触れています。
 “BBCが組織した世界的な組織です。何をやっているかというと偽情報対策。…例えば、アメリカ大統領選挙だったり、地球温暖化とかという環境問題だったり、パンデミックにかかわるような医療に関するもの。そういう報道で、TNIに加盟するメディアが特定の意見を「誤情報」として封じ込めると。…国際的な組織で世界の主要メディアがみんな加盟していると。…つまり検閲です。そこには世界の主要な報道機関、ソーシャルメディアまで入っています。だから、かつてのTwitterも入っていたし、もちろんFacebookも入っているし、そういうところがみんな入って署名しているわけです。政府の言うことから逸脱した記事を掲載しないことに同意しているんです。だから、ここに入っているとメディアはみんな同じことを世界中で報道している。その中核がBBC。そのBBCはUSAIDから資金提供を受けている。こういう構図なんですね。”と説明しています。
 ロバート・F・ケネディ・Jrは2023年9月に、“CIAがUSAIDを通じて、ジャーナリストやメディアに金を払い、自分達の主張を広めている。CIAはTNIの検閲プログラムの背後に居る(9分50秒)”と話していたということです。
Trusted News Initiative(TNI)は2019年9月7日に、英国の公共サービス放送局BBCが中核となって形成された組織ですが、そのタイミングから見てCOVID-19(新型コロナウイルス感染症)の「誤情報」に対処するものだったと見て良いでしょう。
 実際、2020年3月27日に『TNIは、有害なコロナウイルスの偽情報に取り組む計画を発表します』と発表しています。
 アメリカ合衆国国際開発庁(USAID)は、すでに2006年の段階で設立された「組織犯罪・汚職報道プロジェクト(OCCRP)」に資金提供をしていました。OCCRPは、6大陸にスタッフを擁する調査報道ジャーナリストのグローバルネットワークです。要するに、ヨーロッパ、アフリカ、中央アジアを含む6大陸の50以上の独立系メディアをCIAがUSAIDを通じてコントロールしていたのです。
 OCCRPが関与した事件が「パナマ文書」や「パンドラ文書」です。
 Sputnik日本のツイートには、「トランプ氏が、汚職の温床として批判し、実質活動停止したUSAID(アメリカ国際開発庁)。 その日本版とも言えるのがJICA(国際協力機構)だ。…2024年9月にJICAの田中理事長はUSAIDのトップと面会し、人道支援、民主主義、猛暑などのテーマで、グローバルな協力について話し合った。また、JICAの職員は、定期的にUSAIDに出向している。…JICAは、池上彰氏を起用し、日経ビジネスに「ウクライナと世界の未来と私たち」と題したPR記事を出している。…トランプ氏は、USAIDを汚職の温床としてだけではなく、メディアコントロールの資金源としても問題視している。」とあります。
(竹下雅敏)
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【ケネディJr.が暴露】DOGEが解体するUSAIDを操作していたのはCIA【及川幸久】
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