CEOコミットメント
澤 拓磨（さわ たくま）
TS&Co.グループホールディングス株式会社 代表取締役 創業者CEO
TS&Co.株式会社 代表取締役
経営変革プロフェッショナル
日本代表 経営変革グループへ
TS&Co.グループは、2025年1月に創業6期目を迎えました。これもひとえに顧客並びに関係各位のご支援、ご指導の賜物と心より御礼申し上げます。当社グループは、2024年より第2次中期経営計画 第5-7期（2024-2026年度）を開始しました。本中期経営計画では「2026年12月末までに日本代表 経営変革グループ」を目指します。その過程では、顧客の経営変革を全力で支援して参ります。
どうぞご期待ください。
代表取締役 創業者CEO 澤 拓磨
＜略歴＞
グロービス経営大学院大学経営学修士修了（MBA）
1986年 生まれ。さいたま市出身
2007年 J2ザスパクサツ群馬練習生、Fリーグ名古屋オーシャンズセレクション合格
2009年 ブラトリー株式会社代表取締役CEO 5事業創造1事業譲渡（ミドル層向け転職支援事業Middle Groupe）
2013年 株式会社ミクシィ（現株式会社MIXI）入社 M&A取引後の経営及び事業支援、新規事業担当
2015年 株式会社リクルートテクノロジーズ（現株式会社リクルート）入社 経営企画、経営戦略担当
2016年 シナネンホールディングス株式会社入社 グループ経営企画、コーポレートディベロップメント、IR、広報担当
2018年 フロンティア・マネジメント株式会社入社 M&Aアドバイザリー担当
2020年 TS&Co.株式会社 代表取締役（現任）
2025年 TS&Co.グループホールディングス株式会社 代表取締役 創業者CEO（現任）
＜著書＞
『最高経営責任者（CEO）の経営観―夢・理想の未来を拓く実践的技術』（単著、2022年、ダイヤモンド社）
『企業価値最大化経営』（単著、2024年、日経BP日本経済新聞出版）
＜選任理由＞
澤拓磨氏は、TS&Co.グループの創業者として強いリーダーシップを発揮し、TS&Co.グループの経営・事業基盤構築に尽力するとともに第1次中期経営計画 第2-4期（2021-2023年度）において企業価値を10倍超へと成長させる等、創業期にあったTS&Co.グループの企業価値最大化に資する責任を果たしました。かかる実績を鑑み、第2次中期経営計画 第5-7期（2024-2026年度）の実現に向け更なる経営変革・企業価値最大化経営に挑戦していくTS&Co.グループの牽引役として、引き続きリーダーシップを発揮頂くことを期待できると判断し選任しております。
サービス
経営変革プロフェッショナルの「経営変革力」を活かした経営変革支援サービスを提供しています。
経営変革サービス
強みは、CEOアジェンダを中心としたハイレベルな課題解決の一気通貫支援（思考・実行・結果創出）。異次元の結果実現にコミットします。
経営変革コンサルティング
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全社戦略/競争戦略/新規事業開発コンサルティング
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財務戦略/M&A/再生（ターンアラウンド）コンサルティング
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組織/マーケティング/IR/サステナビリティ戦略コンサルティング
経営執行支援
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CEO（プロ経営者）
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CSO/CFO/経営企画
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PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）
企業価値最大化経営
企業価値最大化経営を実践。テーラーメイドの経営変革をご提案し異次元の結果実現にコミットします。詳細はこちら
社外取締役
非常勤社外取締役として、経営変革プロフェッショナルの洞察を提供し、異次元の結果実現にコミットします。
変革人材紹介
変革の主導、変革の助言・監督、変革の企画・推進役、変革を管理・支援する人材を確かな目利き力で厳選し紹介します。
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CEO・CSO・CFO人材
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社外取締役人材
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経営企画・IR人材
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新規事業人材
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事業開発・M&A人材
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VC・PE人材
書籍
経営変革を志すCEOをはじめとする経営層・経営企画担当者・組織リーダー向けに、TS&Co.が経営変革サービスの提供等を通じて得た実戦知をまとめた書籍を発刊しています。
企業価値最大化経営
企業価値最大化経営（企業価値最大化の実現を目標に定めた企業経営）の実戦知を形式知化した実戦書。企業価値最大化経営の基本・応用・発展・実戦について概観いただけます。株主、取締役会、CEO、経営幹部、経営企画担当者、事業責任者、事業開発・M&A担当者、投資家向け。
最高経営責任者（CEO）の経営観
夢・理想の未来を拓く実践的技術
経営観をCEOの“視座”で俯瞰、2100年までの世界と企業経営を“視野”に、経営コンサルタントの“視点”で分解し、1冊に集約した経営実践書。不確実な時代の経営を牽引するCEOをはじめとする経営層が、経営とは何かについて、本源的意味合いや原理原則をはじめとする基本的な概念を再確認し、経営の強固な羅針盤を育むことができます。