かつて百貨店に行き、じっくり選んで服を買うのが好きだった。でも、いまは……。日本人が「高い服」への興味を失った結果、アパレルは死へと向かっている。その内部では、何が起きているのか。 服は「どうでもいい」 「アパレル業界が苦境に陥っているのは、『消費者の価値観の変化に負けた』から。いまや女性は、『憧れのモデルが着る高いブランド服』を欲しがらなくなり、等身大の服を求めるようになっている。 さらに言えば、最近は、限られたおカネを本当に遣いたいものだけに遣う人も増え、それ以外の支出はなるべく抑える傾向が強まっています。こうした人には、服は『最低限でいい』『どうでもいい』ものなのかもしれません」（流通専門誌『2020ValueCreator』編集長の田口香世氏） アパレル企業、とくに百貨店に店舗を展開する企業は、経験したことのない苦境に喘いでいる。'91年から'13年の間に市場は15.3兆円から10
アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。大手アパレル4社の売上高は激減。店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。アパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。 なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。経済誌「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した書籍『誰がアパレルを殺すのか』が今年5月、発売された。 業界を代表するアパレル企業や百貨店の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者、売り場に立つ販売員など、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。関連記事を随時連載していきます。 アパレル業界はなぜ不振から抜け出せないのか──。その理由について、業界で著名なカリスマ編集者・軍地彩弓氏に意見
百貨店が近年苦境に陥っているという、SOGO・西武しかりと時代背景がかつてとは異なり、 ネット通販の台頭や大型SCの進出が顕著であり、従来の様な経営では成り立たなくなってきている それに対して、百貨店側が時代に即した対応を怠った事実もある事は確かだ ただ、私が言いたのは、みんなもっと百貨店に足を伸ばそうという事だ 事実として金額が多少高価な面はある しかしながら、そこらに乱立している大型SC(特にAEON系）とは異なる、所謂荘厳な雰囲気の中で買い物をするのが 実に心地良いじゃないか サービス一つとっても、やはり店員の質の高さ、知識の豊富さは一興ではないだろうか そこから派生する会話も 一つの醍醐味だと感じる こちらが興味があるものに対しての、こちら側の知見と店員側の知見を融合する事により、実に豊かな会話が生まれる それこそ心の豊かにも通じる所があるかと思う だが一方、大型SCはどうか、決し
スタートトゥデイの「WEAR」が業界に与えた衝撃は大きく、ルミネや東急グループが禁止通達を出し、スタートトゥデイ側も導入を延期しながらテナント企業を説得して陣営を固めつつある。肝心の有力テナント企業は明確な方針を明らかにしていないが、『路面店に限定』を建前に導入を拡げる方針と見る。 「WEAR」に限らず、店頭のバーコードをスマホのカメラでスキャンしてＥＣサイトに飛ばすショールーミングアプリはウェブ上から無料配布すれば止めようが無く拡散してしまうし、JANで統一されているバーコードを館によって変えるのも非現実的だ。Amazonのように黙々とアプリを無料配布して拡散させれば済むのにスタートトゥデイは何故、大騒ぎして業界に石を投げたのか不可解と言うしかないが、彼なりに仁義を切ったのかも知れない。 館側としてもスマホ撮影禁止通達を出したり出店契約違反と脅してみたりしているが、現実的にはバーコードを
三越伊勢丹のＳＰＡ戦略発動が話題になっているが、果たして成算はあるのだろうか。消化仕入れと買取仕入れ、ＳＰＡ的開発調達の収益性を比較してみよう。 都市百貨店の消化仕入れにおける納入掛け率はバブル崩壊以降の売上減少局面で急ピッチで切り下げられ、今日では大手アパレルの婦人服ＮＢで６０％台半ば（紳士服ＮＢはもっと低い）まで低下した一方、買取の納入掛け率も今日では５０％弱まで低下したと見られる。消化仕入れと買取仕入れの差は１５ポイント程度しかなく、消化仕入れでアパレル側が負担しているマークダウンロス（最低でも１５％以上）と販売人件費（最低でも１２％以上）を差し引けば１２ポイント以上高くつくから収益の目処が立たず、買取仕入れが広がる訳もなかった。 この壁を超えるのが海外ブランドの直接買い付けで、かつては３０％以下で仕入れて７０％以上も利幅があったから余程、ロスを出さない限り収益性があった。しかし、有
伊勢丹新宿本店の婦人服売上が低迷の度を深めている。夏バーゲンを後送りした６月の８７.５をバーゲンが移った７月も９７.５とカバー出来ず、その後遺症が続いた８月も９４.６と低迷したのはともかく、９月も８８.６、１０月も８５.２と低迷の度を深めている。全館売上は９月が９６.１、１０月が９３.２、紳士服は９月が１０１.７、１０月が９５.９だったから婦人服の低迷は突出しているが、その要因は９０億円をかけて来年３月の全面開業を目指す大規模改装がもたらす売場の混乱にあるようだ。 実際、新宿本店の婦人服フロアに行ってみると、２Ｆ、３Ｆなどパネルで囲って改装中の売場がほぼ半分を占めている。営業しながらの改装ゆえにブランドは何度も移動を強いられており、ブランドの売場を探して右往左往するお客様が混雑に輪をかけている。新宿本店に出店しているアパレルに聞くところに拠ると、今回の改装が始まって以来、１０回以上も移動さ
スタートトゥデイがポイント１０％付与を常態化してアマゾンも対抗し、アパレルネット通販では事実上の１０％オフが常態化してしまった。ルミネのカード顧客１０％オフ優待もネット通販に対抗して一段の多頻度化が避けられず、他のファッションビルも追従せざるを得ないだろう。既に百貨店ではカード顧客（一定買上額以上）優待の１０％オフが定着しており、定価で買うのは騙されたような気分になってしまう。実質プロパー価格は「正価」の１０％オフというのが今日の常識となったのではないか。 「バーゲン正常化」を目指したバーゲン時期後倒しはアパレルを在庫処理恐怖症に陥らせて期中セールを頻発させ、かえって「バーゲン日常化」状態を招いて消費者の「正価」不信感をさらに高めてしまった。プロパー消化率の低下はアウトレット依存を高め、今やほとんどのブランドがアウトレットで買える状態だから、「正価」への信頼感はもはや地に堕ちた感がある。
伊勢丹新宿店本館3階ザ・ステージで、日本のモノ作りを紹介するイベント「ストア“ジャパン”」第二弾の「マンガ トレンチ」がスタートした。第一弾に引き続き小松精練のほか、雑誌「シュプール」、集英社の人気漫画とコラボレーション。「NARUTO-ナルト-」や「カッコカワイイ宣言！」、「るろうに剣心-明治剣客浪漫譚-」といった計9作品のコマをコラージュしたテキスタイルを、「サイ」「ミュラー・オブ・ヨシオクボ」のトレンチの裏地に落とし込むという、ユニークな試みだ。 「漫画のプリントだけでなく、ディテールにも注目してもらいたい」と高石淳一・伊勢丹新宿店リ スタイル アシスタント・バイヤー。「テキスタイルやパターン、縫製など服作りの背景を伝えたかった」と続ける。会場では、クリエイターの服作りへのこだわりを伝えるべく、細部に渡るパターンのレイアウトをパネルで展示している。 「特に大変だったのは、裏地の柄合わ
プランタン銀座は今秋、本館６／７階の運営から撤退し、ユニクロに明け渡す事にしたそうだ。イトシアのマルイが出来るまでは若いＯＬ層の人気を集めていた時期もあったが、テナントミックスに一貫性がなく、別館も含めた右往左往の果てにルミネ有楽町店の開店で一気に存在感が薄くなった感がある。 イトシアやルミネの開業で有楽町地区の動員力が高まり、ルミネがコンサバＯＬ戦略を志向して「ルミネエスト」的ヤングＯＬゾーンには大きく踏み込まなかった事もあり、プランタンはやり方次第で十分やっていけると見られていただけに、今回のユニクロ導入の報には『意気地なし！』と石を投げたくなる。ユニクロなんか入れなくても幾らでも活性化する手はあったはずなのに、戦わずして背を向ける意気地の無さには怒りさえ感じます。 プランタン銀座は三越伊勢丹が３０％を出資する持分法適用関連会社（残りは大家の読売新聞が所有）のはずだが、３０％では思い通
「ジャパンブランドの販売戦略を考える」 （１）メーカー発「ジャパンブランド」の強みと弱み 日本の繊維関連製造業の空洞化が進み、繊維産地及び各メーカーは生き残りを賭けて、ジャパンブランドの開発を進めている。しかし、産地発、メーカー発のジャパンブランドには強みと弱みがある。 強みは、メーカー自身がブランド開発をするので、素材開発、加工技術の開発等の技術的な背景を持ったブランド開発が可能であること。また、自社企画なので無駄なサンプル生産や確認作業が必要ないので、合理的な生産が可能であること。 弱みは、分業構造であったため、製品全体のプロデュースができないこと。素材や部品、加工の技術は高くても、総体的な製品を創り出す能力を持っていない。加工業であれば、原料の仕入れルートが分からず、原料メーカーは製品に加工するメーカーを知らない。 また、製造、生産に関してはプロでも、プレゼンテーションや営業の交渉等
有力セレクトショップのラインナップを軸に急成長している某ネットモール業者が受託販売手数料を急ピッチで値上げしているという関係者の話を聞いて、ここももうベンチャー精神を失って「優越的地位濫用」の誘惑に負けたのかと残念に思った。 モールの開設当初、頭を下げて有力セレクトショップを引き込んだ時の手数料は２０％程度だったと聞くが、急成長が注目され始めた４年ほど前には２４％になり、一昨年頃は２６％になったと聞いたのも束の間、昨年は２８％になり、今や新規導入ブランドの手数料は３０％に値上げされたと聞いた。これは相当に急ピッチな値上げと言わねばなるまい。年商３億円以上のスケールで自社サイトを運営する場合の平均的な売上対比運営コストは２７.６％だから、それ以上の手数料水準はモールのブランド料という事になるのだろう。 ネットモールの販売手数料には商品写真撮影やページ作成から受注、ピッキング、配送、代金回収な
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