「生きた化石」と呼ばれる魚、シーラカンスが群れをなしている様子をNHKの取材班が撮影し、繁殖につながる可能性のある行動を捉えることに成功しました。シーラカンスの繁殖行動はこれまで謎に包まれていて、専門家は生態に迫る貴重な映像だとしています。 シーラカンスは、およそ4億年前の魚の化石とほとんど変わらない姿をしていることから「生きた化石」と呼ばれ、いまもアフリカとインドネシアの近海で生息していることが確認されていますが、主に水深100メートルより深い海に生息し、個体数も少ないため、詳しい生態はほとんどわかっていません。 NHKの取材班は去年8月、インドネシアのスラウェシ島の沖合で、国内外の研究者による調査チームとともに潜水艇に乗り込み、高精細な8Kカメラで撮影を行いました。 調査では、水深およそ160メートル付近で1匹のシーラカンスを見つけ、3台の潜水艇でかわるがわる観察し続ける「72時間連続
ロシアによるウクライナ侵攻が始まって3年となる24日の国連総会に向けて、ウクライナとEU＝ヨーロッパ連合がロシア軍の撤退などを求める決議案への支持を求めるなか、アメリカは「侵攻」などロシアへの批判的な文言なしに「紛争の早期終結」を要請する別の決議案を提出し、双方の亀裂があらわになる事態となっています。 国連総会では24日、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が始まってから3年となるのにあわせて、特別会合が予定されています。 これに向けてウクライナとEUは「ロシアによる全面的な侵攻が壊滅的な結果をもたらしている」などとしたうえで、戦闘の停止とロシア軍の撤退などを求める決議案を提出し、各国の支持を呼びかけています。 しかし、アメリカはこの決議案に対抗する形で21日、「侵攻」などロシアへの批判的な文言を使わずに「紛争の早期終結」を要請する別の決議案を提出しました。 ルビオ国務長官は声明で「トランプ
去年の東京都知事選挙に立候補した石丸伸二氏の陣営が、選挙期間中、集会のライブ配信をした業者に97万円余りを支出したことをめぐり、石丸氏が21日に記者会見し、支出に人件費は含まれておらず、業者はボランティアとして協力したと説明しました。 去年7月の東京都知事選挙で2位となった石丸伸二氏の陣営が、選挙期間中に集会のライブ配信をした業者に97万円余りを支出したことをめぐり、石丸氏は今月6日に記者会見した際、支出は業者にいったん発注した業務のキャンセル料にもかかわらず、人件費が含まれていた当初の見積もりと同額だったことから「法令に違反するおそれはあると思う」などと述べていました。 これについて、石丸氏は改めて記者会見し「業者にはボランティアとして協力してもらった。そもそも見積もりは大幅にディスカウントされた金額であり、当初の見積書には人件費の項目があったものの、その後、人件費を外した請求書に基づい
青森県八戸市の病院で、院内の殺人事件を隠蔽しようとしたとして元院長らが逮捕された事件で、被害者の死因を「肺炎」としたうその死亡診断書の名義人となった医師と同じ名義の診断書が200人分以上見つかり、7割以上で死因が肺炎とされていたことが、警察への取材で分かりました。この医師は殺人事件の当時、認知症の疑いがあって入院中だったということで、警察が詳しく調べています。 おととし3月、八戸市の「みちのく記念病院」で男性患者が別の患者に殺害された殺人事件を隠蔽しようとしたとして、元院長で、運営法人の理事長の石山隆 容疑者（61）と、男性の主治医で、弟の石山哲 容疑者（60）が犯人隠避の疑いで逮捕されました。 警察によりますと、2人は容疑を否認しているということです。 殺害された男性患者の死亡診断書には死因が肺炎と書かれていましたが、名義人となった医師と同じ名義の診断書が、事件までの2年間で、200人分
ことしのアカデミー賞にノミネートされている、伊藤詩織さんが監督を務めたドキュメンタリー映画をめぐり、許諾が得られていない映像が複数使用されているなどと指摘されていることについて、伊藤さんは、謝罪するとともに、個人が特定できないように差し替えるなどの対応を行う考えを示しました。 映画「Black Box Diaries」は、伊藤詩織さんが性的暴行の被害を訴えたことについて、刑事手続きでは不起訴処分となったものの、その後、民事裁判で「性行為に同意がなかった」と認められるまでの過程を記録した作品で、伊藤さん自身が監督を務めました。 映画をめぐっては、許諾が得られていない映像が複数使用されているなどと指摘されていて、20日午前、都内で伊藤さんの民事裁判の元代理人の弁護士らが会見を開きました。 この中で、元代理人らは、 ▽現場となったホテルの防犯カメラの映像が使用されているが、裁判以外では使わないと
ミャンマーで特殊詐欺に加担させられたとみられ、その後保護された男子高校生が、詐欺グループの拠点から通信アプリで家族に位置情報を送るなどして助けを求め、家族が隣国のタイの大使館に連絡したことをきっかけに保護につながったことが関係者への取材で分かりました。 愛知県の16歳の男子高校生は、ミャンマーにある拠点で特殊詐欺に加担させられたとみられ、今月隣国のタイで保護されて帰国しました。 関係者によりますと今月の深夜、高校生から家族に対し、通信アプリで「ミャンマーにいる」「助けてほしい」などと連絡が入ったということです。 詐欺の拠点の位置情報も送られてきたため、家族が隣国のタイの大使館に連絡したところ、タイの当局に伝わり、まもなく男子高校生は解放されました。 高校生は国境の川を小舟で渡って、タイ側にたどり着いたところで保護されました。 関係者によりますと高校生は詐欺グループから「日本円で100万円を
アメリカのトランプ大統領はロシアによる侵攻が続くウクライナのゼレンスキー大統領について「選挙なき独裁者」と重ねて呼んで強く批判しました。これに対しヨーロッパ各国で反発が広がっています。 目次 ゼレンスキー大統領「偽情報の空間に生きている」 ヨーロッパ各国で反発広がる トランプ大統領は19日、南部フロリダ州で開かれたイベントで演説し、ウクライナのゼレンスキー大統領について「選挙の実施を拒否している。実際のウクライナでの世論調査では支持率は低い。すべての都市が破壊されているのに、どうして高い支持率を得られるだろうか」と述べました。 その上で「選挙なき独裁者であるゼレンスキーはもっと迅速に動くべきだ。そうしなければ、国が残らないだろう。戦争は悪い方向に向かっている」と強く批判しました。 トランプ大統領はこれに先立ちSNSでも、ゼレンスキー大統領について「選挙なき独裁者」と投稿していました。 トラ
兵庫県川西市の無職、木村隆二被告（25）は、おととし4月、和歌山市の漁港で選挙の応援に訪れていた岸田前総理大臣の近くに手製の爆発物を投げ込んで爆発させ、2人にけがをさせたなどとして、殺人未遂や爆発物取締罰則違反など5つの罪に問われました。 裁判では、被告に殺意があったかどうかが主な争点になり、検察が懲役15年を求刑した一方、弁護側は傷害罪などにとどまるとして、懲役3年が妥当だと主張していました。 19日の判決で和歌山地方裁判所の福島恵子 裁判長は「専門家の実験によれば、爆発物には殺傷能力があると認められ、被告は岸田前総理大臣などが死傷する可能性があると認識しながら、あえて爆発物を投げ込んだ」と述べて殺意があったと認め、殺人未遂の罪が成立すると判断しました。 そのうえで「現職の総理大臣を狙った事件で社会全体に与えた不安感は大きい。被告は選挙制度が不当だと国に対する裁判を起こし、SNSで発信し
農林水産省がまとめた全国のスーパーでのコメの平均価格は、2月9日までの1週間で5キロあたり3829円と、前の週に比べて141円値上がりしました。コメの価格高騰が続いていて、1年前と比べると90％近く値上がりしています。 農林水産省は、全国のスーパーおよそ1000店でのコメの販売価格の平均をまとめ、毎週、発表しています。 18日発表された2月3日から9日までの1週間の販売価格の平均は、5キロあたり3829円と、前の週に比べて141円上がって、6週連続の値上がりとなりました。 去年2月は5キロあたり2000円程度で推移していて、90％近く値上がりしたことになります。 コメの販売価格は去年6月ごろから上昇傾向が鮮明になり、8月には5キロあたり2500円を超え、9月には3000円、1月には3500円を超え、値上がりが続いています。 一方、スーパーでのコメの販売量は、去年8月には前の年に比べて一時4
みずほ銀行は、支店に勤めていた行員が貸金庫から顧客の現金あわせて数千万円を盗んでいたとして、6年前に懲戒解雇の処分にしていたと発表しました。 貸金庫から金品を盗む不祥事は、三菱UFJ銀行などでも明らかになっていて、金融業界の信頼が揺らぐ事態となっています。 みずほ銀行の発表によりますと、2019年に支店の貸金庫から2人の顧客の現金合わせて数千万円が盗まれたことが明らかになり、当時、この支店に勤めていた行員が盗んだことを認めたということです。 銀行は盗みが明らかになってすぐにこの行員を懲戒解雇の処分にし、金融庁に報告するとともに再発防止策を講じたとしていますが、こうした内容についてこれまで公表していませんでした。 公表をしなかった理由について、銀行は「被害の訴えをいただいたお客さまと個別に協議し、解決していたことも踏まえ公表は実施していなかった」と説明しています。 みずほ銀行は1月から貸金庫
カナダ東部、トロントの国際空港で17日、旅客機が着陸時に横転して上下逆さまになる事故があり、航空会社によりますと18人がけがをしました。当局は調査チームを派遣して原因を調べています。 デルタ航空によりますと、トロントのピアソン国際空港で、現地時間の17日午後、子会社が運航し乗客乗員80人を乗せたボンバルディアのCRJ900型機が事故を起こしました。 事故は着陸時に起きたとみられ、現場の映像では、雪が積もった空港の敷地内で主翼が大きく破損した状態の旅客機が上下逆さまにひっくり返っています。 乗っていた80人は全員、機体から脱出したということで、デルタ航空はSNSへの投稿で乗客18人がけがをして病院に運ばれたとしています。 事故の詳しい状況は明らかになっていませんが、この日は強い風が予想されていたほか、カナダのメディアは空港の交信記録の内容として、着陸にあたって管制官が、先を行く航空機の影響で
北朝鮮に拉致された有本恵子さんの父親の明弘さんが15日、娘との再会を果たせないまま老衰のため96歳で亡くなり、深い悲しみと憤りの声が上がっています。 中学1年生のとき拉致された横田めぐみさんの母、早紀江さんは記者会見を開き「親世代としていよいよ1人になってしまったというむなしい思いです」と心境を語りました。 横田早紀江さんは17日午後に記者会見を開き、明弘さんについて「親心ひとすじで本当に一生懸命でした。拉致問題だけは何とかしなきゃと、車いすになっても遠くから会議などに出席して家族会のみんなと話をしていました。訴えたいという思いが強くあったのだと思います。本当に悔しいです。なぜこんなにちっとも拉致問題が前に進まないのだろうと残念な思いをもって、天に召されたのではないかと思います。本当に残念です」と話しました。 そして、政府が認定している拉致被害者のうち安否が分かっていない12人の親で、健在
神戸市の有本明弘さんは、1983年、イギリス留学を終えてヨーロッパを旅行中に北朝鮮に拉致された有本恵子さんの父親です。 5年後に恵子さんが北朝鮮にいることが分かって以降、妻の嘉代子さんとともに救出を求める活動を続けてきました。 1997年に拉致被害者の家族会が結成されてからは、全国を回って署名や講演活動を行うようになり、被害者の一刻も早い帰国を訴えてきました。 また、来日したアメリカの当時1期目だったトランプ大統領や、バイデン前大統領とも面会を果たし、解決への協力を求めてきました。 解決に長い時間がかかり被害者家族の高齢化が進むなか、2020年に嘉代子さんが娘との再会を果たせないまま94歳で死去。 記者会見した明弘さんは涙を何度もぬぐいながら「ことばが出えへん」と繰り返し、二人三脚で救出活動を続けてきた嘉代子さんの死を悼んでいました。 足腰の衰えから、日課としていた散歩も難しくなり、出かけ
アメリカのトランプ大統領が就任から相次いで大統領令に署名し、前政権からの大幅な政策転換をはかる中、トランプ氏の大統領としての権限を拡大することについて、最新の世論調査で回答者の65％が「あまりに危険だ」と懸念を示していることが明らかになりました。 アメリカの調査機関「ピュー・リサーチセンター」は14日、先月27日から今月2日にかけて、およそ5090人を対象に行った世論調査の結果を発表しました。 それによりますと国の多くの課題に直接、対応するために、トランプ大統領の権限を拡大することについて「あまりに危険だ」と答えた人は65％に上りました。 支持する政党別でみますと ▽民主党員や民主党寄りの人では、90％に上ったのに対し ▽共和党員や共和党寄りの人では39％と大きな差が出ています。 また、トランプ氏に限らずアメリカの大統領の権限を拡大させることについて「あまりに危険だ」と答えた人は78％とな
世界各国の首脳や閣僚が安全保障をめぐり意見を交わすミュンヘン安全保障会議は15日、2日目の議論が行われ、アメリカ・トランプ政権でウクライナ侵攻の早期終結に向けた特使を務めるケロッグ氏が、ロシアにも掌握しているウクライナの領土を含めて譲歩を迫る考えを示しました。 ミュンヘン安全保障会議は、15日、2日目の議論が行われ、ウクライナのゼレンスキー大統領が演説してアメリカのトランプ政権が戦闘の早期終結に向けて外交を活発化させていることを巡り、ウクライナ抜きの交渉はあり得ないとする立場を改めて示しました。 そして、トランプ政権のウクライナ特使を務めるケロッグ氏がイベントに出席し、「最初にわたしたちは流血をとめなければいけない。それから、問題を解決していくべきだ」と述べて、まずは戦闘を停止させる必要があるという認識を示しました。 その上で、トランプ政権は侵攻の終結に向けた交渉でロシアに対しても譲歩を迫
岩屋外務大臣は、訪問先のドイツでミュンヘン安全保障会議に参加し「ウクライナ侵攻をロシアが勝者になる形で終わらせてはいけない」と指摘した上でウクライナの公正で永続的な平和の実現が必要だという考えを示しました。 岩屋外務大臣は日本時間の16日未明、ミュンヘン安全保障会議の、ヨーロッパとアジアの安全保障に関するパネルディスカッションに参加しました。 この中で、岩屋大臣は「ロシアによるウクライナ侵攻により、世界秩序が大きく崩れていき始めたが、これは当然、アジアの状況にも大きな影響を与えうる」と述べ、ヨーロッパとインド太平洋の安全保障が不可分になっているという認識を改めて示しました。 その上で、トランプ大統領がロシアによる侵攻の早期終結の実現に意欲を示していることなどを念頭に「ウクライナの和平に向けた動きがスタートし、アメリカのリーダーシップには期待しているが、侵攻を正しく終わらせなければ中国のみな
アメリカのトランプ大統領は14日、記者団に対し、アメリカに輸入される自動車に4月2日ごろから関税を課すことを検討していると表明しました。 対象となる国や関税率などは明らかにしていませんが、すべての国が対象になれば、アメリカに自動車を多く輸出する日本も打撃を受ける可能性があります。 アメリカのトランプ大統領は14日、ホワイトハウスで記者団に対し、アメリカに輸入される自動車に課す関税について「4月2日ごろからになる」と述べました。 対象となる国や関税率などは明らかにしていません。 トランプ大統領が表明している輸入車への関税が実際に発動され、すべての国が対象になれば、アメリカに自動車を多く輸出する日本も打撃を受ける可能性があります。 日本自動車工業会によりますと、日本からアメリカにはおととし1年間で148万台の自動車が輸出されています。 トランプ大統領は、これまで不当に安価な輸入車が流入している
新宿 歌舞伎町に集まる子どもたちを支援していた団体の元代表が、ホテルで17歳の少女にわいせつな行為をしたとして逮捕されました。 逮捕されたのは、歌舞伎町の「トー横」周辺に集まる子どもたちを支援していた団体「オウルxyz」（オウリーズ）の代表だった槇野悠人、本名、牧野正幸容疑者（43）です。 警視庁によりますと、2023年10月、当時17歳だった少女に埼玉県内のホテルでわいせつな行為をしたとして、県の青少年健全育成条例違反の疑いが持たれています。 調べに対し、黙秘しているということです。 牧野元代表が声をかけたことをきっかけに知り合い、2023年3月ごろからは、交通費を渡したり、食事をおごったりしていたということです。 警視庁は、ほかにもわいせつな行為をしていた疑いがあるとみて、詳しいいきさつを調べています。 この支援団体は、2023年12月から活動を停止しているということです。
再審＝やり直しの裁判で袴田巌さんに無罪を言い渡した判決に対し、検察トップの検事総長が「多くの問題を含む到底承服できないものだ」とした談話をめぐり、弁護団が「袴田さんを犯人視するもので名誉毀損にあたる」として、国に賠償を求める訴えを起こす方針を固めたことが分かりました。 59年前の1966年に今の静岡市清水区で一家4人が殺害された事件の再審で、静岡地方裁判所は去年9月、袴田巌さん（88）に無罪の判決を言い渡しました。 この判決に対し、最高検察庁の畝本直美検事総長は談話を発表し「判決は多くの問題を含む到底承服できないものであり、控訴して上級審の判断を仰ぐべき内容と思われる」とした一方で、袴田さんの法的地位が長期間にわたり不安定な状況に置かれてきたなどとして、控訴しないと表明しました。 この談話について袴田さんの弁護団は、これまでに抗議の声明を発表していましたが、12日に都内で会議を開いて今後の
今回の道路陥没を受けて復旧に向けた検討を進めるため、埼玉県は、大学教授などで作る「復旧工法検討委員会」を設置しています。 委員長を務める日本大学の森田弘昭教授が、NHKの取材に応じ、今後の見通しについて下水道管の損傷が大きければ、完全な復旧には2、3年かかる可能性もあると指摘しました。 現場付近は硫化水素が発生しやすかった可能性 埼玉県は、道路が陥没したのは、下水道管が破損してそこに土砂が入り込み土の中に空洞ができたことが原因とみています。 破損の理由として考えられているのが硫化水素です。下水道管を流れる汚水に含まれる生ゴミなどの有機物から硫化水素が発生し、空気に触れることで硫酸となり、コンクリート製の管の腐食を引き起こします。 腐食で穴が開くと、そこに土砂が流れ込むことで、下水道管の上に空洞ができていた可能性があるということです。加えて、この地域は地下水を含む砂地のため、空洞が大きくなり
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
