「いいね数や誹謗中傷を気にせず使える優しいSNS」という触れ込みで登場した新しいSNSアプリ「Gravity（グラビティ）」。最近「始めました」と報告ツイートする人が急激に増えてきました。 筆者および編集部に、複数のアカウントからこんなダイレクトメッセージが届きました。
えーとですね、世間で話題になっている件について多方面から心配の声やお前が黒幕だったのか貴様許すまじ末代まで呪ってやる等の声をいただいてるんですが、僕自身一切関わってないのでよろしくお願いします。 とりあえず寿司の写真でも貼っといてください。
映画「アナと雪の女王2」に、まさかのステマ疑惑が浮上し、大きな注目を集めています。 参考：「アナ雪2」Twitter感想漫画に「ステマ」疑惑 7本ほぼ同時投稿され炎上 ディズニーは「ステマという認識はない」と弁明 ステマと言えば、つい1ヶ月前に吉本興業のお笑いコンビ「ミキ」が京都市の企画として実施したツイートが、ステマではないかと指摘され注目されたばかり。 今回は、まさかのウォルト・ディズニーが、しかも「アナと雪の女王2」という大作において、ステマと指摘されるような宣伝手法を使っていたという、非常にショッキングな出来事と言えます。 特に個人的に注目しているのは、今回ウォルト・ディズニーの担当者が「ステマという認識はない」と、ねとらぼの取材に対して回答している点です。 吉本興業のステマ疑惑の際にも、吉本興業側が「ステルスマーケティングにはあたらない」とする見解をサイトに掲載したのと同様の対応
Twitter上で複数の漫画家がディズニー映画「アナと雪の女王2」を宣伝する漫画を一斉に投稿し、一部のユーザーからステルスマーケティングが疑われていた問題で、同作品の国内展開を手掛けるウォルト・ディズニー・ジャパンは12月4日、ITmedia NEWSの取材に対し、「依頼の段階で伝達ミスがあり、広告表示がなされなかった。意図して起きたものではない」と回答した。 ウォルト・ディズニー・ジャパンは、複数のパートナー企業にアナと雪の女王2の広告、宣伝を依頼。SNSを使った宣伝には、投稿に広告であることが分かる表示を行うように求めていたが、「どこかでコミュニケーションミスがあり、抜け落ちてしまった」（同社）としている。 ネット上でステマ疑惑が指摘され始めた4日朝、一部の漫画家らは試写会に招待されて描いたPR漫画であることを釈明するツイートを行っていた。同社は「レビュー漫画の掲載を依頼した漫画家らに
テレビの信頼度は過去最高、ネットは過去最低に――博報堂がこのほど行った、小学4年生～中学2年生を対象にした調査「こども20年変化」で、こんな結果が出た。 首都圏の小学4年生から中学2年生の子どもを対象に、1997年から10年ごとに、ほぼ同じ質問内容でアンケート調査しており、2017年は、2月15日～3月21日にかけ800人（各学年160人）に調査した（訪問留置自記入法）。 17年の調査結果では、メディアの信頼性について、「テレビの話は本当のことが多い」と答えた子が71.3％と過去最高に。「インターネットの話は本当のことが多い」は29.0％と、10年前の40.8％を大きく下回った（97年はネットについては未聴取）。 流行への興味は低下。「はやっているもの（こと）を人よりも早く知りたい方だ」は45.9％と過去最低だ。新商品への関心についても、「流行に関心がある」は55.4％、「新しい商品が出る
公害PFOA 新連載！シリーズ「公害PFOA」【岡山・吉備中央編】 2023年秋、岡山県吉備中央町の水道水から高濃度のPFOAが検出された。1000人を超える町民が、少なくとも3年間、日常的に飲用していた。だがこの町に、PFOA製造工場は存在しない。原因は、企業が町外から持ち込んだPFOA含有廃棄物だった。【毎週火曜連載】 お知らせ Tansaがアジア探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」に加盟！／欧米に対抗するアジア独自のストーリーを アジアの探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」が、2024年4月に結成されました。スタート時のメンバーとして10か国18報道機関が加盟し、Tansaは日本から唯一の参加です。 保身の代償 共同通信、裁判で「長崎新聞は私企業」と主張=批判してはいけない存在? 長崎新聞は「私企業」だから、批判の対象としては晒されないーー。共同通信が
薬用シャンプー「スカルプD」のアンファーが「スカルプDで遊ぼう！」と題した動画コンテストを開催しています。何かしら「スカルプD」を使っていれば、あとは人に迷惑をかけない限り何をしてもOK。想像力と創造力を自由に発揮できる楽しい動画コンテストです。そこで、はてなでも少しお手伝いをすることに。まずは、あの“アルファ”なブロガーが登場いたします。 （※本記事はアンファー株式会社の提供によるPR記事です） スカルプDで遊ぼう！ WEB動画コンテスト ～HIKAKINを超えるのは君だ～ | スカルプD公式サイト | ANGFA 動画コンテストのタイトルにもあるように、公式サイトでは、スカルプDのCMにも出演中のヒューマンビートボクサーにしてYouTuberのHIKAKIN（ヒカキン）さんが、お手本動画を披露しています。 本記事でも、はてなダイアリーが誇る“アルファ”なブロガー「ARuFaの日記」のA
コードレス掃除機の市場が活況だ。大手家電量販店のビックカメラによると縦型コードレス掃除機の販売台数は、前年比30％の伸びで推移している。市場をけん引するのは欧州勢だ。英ダイソンは9月13日に新型コードレス掃除機「DC62」を発売。スウェーデンのエレクトロラックスも10月1日に「エルゴラピード・リチウム」を投入する予定だ。 両社とも世界で最初に新製品を発売する国として日本を選んだ。ダイソンでモーター製造の責任者を務めるエイドリアーノ・ニロ氏は「日本はどの国よりも清潔好き。世界でも都市部では住宅が狭くなっているので、日本で売れたら海外でも受け入れられる」と話す。ダイソンのDC62の店頭価格は6万9800円、エレクトロラックスは3万9800円。エレクトロラックススモールアプライアンス事業部のヘンリック・バーグストロームプレジデントは「日本は世界一美味しい市場。消費者は、高い品質に対してきちんと対
実はハイブリッド車はECOじゃないかも？」気が付き始めた人たちが注目したのが、マツダのクリーンディーゼル車だ。画像はCX-5 マツダは、2013年8月27日に、「SKYACTIV技術」搭載車の販売拡大に対応するため、本社のエンジン工場（広島市南区）における「SKYACTIV-D」を含めたスカイアクティブ・エンジンの年間生産能力を、2014年末までに３割ほどアップさせ年間100万基に増強すると発表した。昨2012年７月に、40万台体制から倍増させたばかりの工場の生産能力アップの報である。これには、日本で後述するような「賢い消費者が誕生した」ことに、理由がありそうなのだ。 2012年、日本ではおよそ100万台のハイブリッドカーが販売され、販売台数で１位はトヨタ・アクア、２位が同じくトヨタ・プリウスで、ハイブリッド車がベストセラーカーのワン・ツーを決めた。ちなみに３位フィット、４位フリードは、
日本も終わりです。 わたくし、いままで何度も詐欺的な情報商材やFacebookにはびこる一攫千金のエセコンサルについて書いてきました。情報弱者のなけなしの金を巻き上げるこうした方々には、共通点があります。儲けているのは「自分がこうやって儲けた」という内容のセミナーや情報商材。内容は具体的ではなく、勧める手法は脱法、違法性の高いもの。サービスの規約も無視。 まあ、ここまでは騙されるのは「何でもいいから金欲しい」の皆さんですのである意味仕方ないのですが、ここにきて電車の中吊りや、あの日本経済新聞にまで広告審査を通って堂々と掲載されるようになると、世紀末感がじんわり漂っています。 秒速でスパマーになってしまう 与沢翼の『秒速で1億円稼ぐ条件』 ↑このエントリーは必読です。要するに「秒速で１億円稼ぐ条件」は違法、脱法は気にするなっていう内容だそうです。 彼が犯罪者であることを、私もちょこっと証明し
ペニーオークションをめぐるタレントのブログ騒動について、消費者問題に詳しい紀藤正樹弁護士（５２）が１７日、厳しい見方を示した。タレントたちが、落札できない仕組みにもかかわらず、会員から手数料を詐取する違法サイトを、「商品を落札しました」などと自分のブログに記載して「広告塔」になった。被害者はタレントを訴えることができるのだろうか。紀藤氏は「損害賠償請求をすれば勝てます」という。ただし被害額が少額のため、訴訟を起こすメリットは小さいという。「詐欺と知っていて掲載したのなら詐欺ほう助になる。知らないでやったのなら犯罪とまでは言えません」。 これまでに松金ようこに依頼された、ほしのあき、熊田曜子のほか、小森純、東原亜希、永井大、ピース綾部祐二らが「うそ落札」を認めている。松金は警察に事情を説明しているが、謝礼３０万円を受け取ったほしのにも警察は事情を聴く必要性があるという。「（うその記載をして）
インターネット競売「ペニーオークション」を巡る詐欺事件で、京都、大阪両府警が詐欺容疑で逮捕した鈴木隆介容疑者（３０）の事務所などを家宅捜索したところ、サイトで紹介していた商品がなかったことが捜査関係者への取材でわかった。両府警は、多数の芸能人を使って「ステルスマーケティング」と呼ばれる情報操作をして詐欺行為を隠そうとしたとみている。 捜査関係者によると、鈴木容疑者らは２０１０年６月ごろ、「ワールドオークション」を開設。ペニオクのサイトを次々と立ち上げた。主な３サイトでは、タレントのほしのあきさんやグラビアアイドルの松金ようこさんら芸能人１０人以上が、虚偽の落札情報を自分のブログに書き込んでいたという。 ３サイトは家電や高級ブランドなどを出品し、１回数十円の手数料を支払って入札に参加する仕組み。自動入札を繰り返すシステムで、参加者に手数料を支払わせながら、事実上、落札できないようになって
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著者プロフィール：松尾順（まつお・じゅん） 早稲田大学商学部卒業、旅行会社の営業（添乗員兼）に始まり、リサーチ会社、シンクタンク、広告会社、ネットベンチャー、システム開発会社などを経験。2001年、（有）シャープマインド設立。現在、「マインドリーディング」というコンセプトの元、マーケティングと心理学の融合に取り組んでいる。また、熊本大学大学院（修士課程）にて、「インストラクショナルデザイン」を研究中。 電通消費者研究センターが2007年に実施した「電通・新大衆調査」の結果から浮かび上がってきた新たな消費者像は、「鏡衆（きょうしゅう）」と命名されていました。 鏡衆とは「人からの影響をうまく受け取りながら」「鏡のようにレスポンス＆発信していく共振力を持つ人々」であり、「共振型消費者」とも表現されていました。 ここで「共振力」とは、「クチコミ発信力」とも言い換えることができます。すなわち、他者の
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