グローバル化する中で日本人はどのようにサバイバルすればよいのか。子ども×ICT教育×発達心理をキーワードに考えます。 現役の先生に教育現場のICT活用について伺いました 大分県の中学校で教諭をされていらっしゃる望月陽一郎先生に、「教育におけるICT活用」を学校現場でどのように実践されてきたのか、お話を伺っています。 【望月陽一郎 先生・略歴】 大分市 中学校教諭（理科担当）。大分県教育センター 情報教育推進担当主事、指導主事、大分県 主幹等を経て、現職。 https://www.facebook.com/yoichiro.mochizuki/about を参照。 望月先生が勤めていらっしゃる市では、「平成25年度にタブレットが各中学校に導入された」とのこと。そこで、前回は「タブレットの導入状況（平成25年度）」「導入時に問題と感じた点」「導入されてまず工夫した点」等について、お話を伺いまし
デジタル教育反対派への10の質問
■デジタル教育反対派への10の質問 橋下大阪市長が2015年にデジタル教科書の全市展開を宣言し、実証実験に動いています。2月には東京都荒川区の西川区長が2014年度に一人一台を区内全小中学校で実現する意向を表明しました。東阪ツートップの力強い動きを受け、地方都市でも今年内に一人一台を達成する自治体が現れそうです。 すごい。政府が2020年を目標に据えているのに対し、デジタル教科書・教材協議会（DiTT）は2015年の目標を掲げてきたことについて、そんなムチャなとあちこちから批判されていました。でもこうなると2015年達成もあながち夢ではない。そうでなくちゃ。自治体主導、現場主導で進めていきたいと思います。 しかし、なおデジタル教育に対する批判はあります。デジタルのメリットとデメリットの議論、やるかやらないかの議論を続けているのは日本だけだという揶揄を海外から受けておりますが、そうは言っても
慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。京都大学経済学部卒業。慶應義塾大学博士（政策・メディア）。デジタル教科書教材協議会副会長、 デジタルサイネージコンソーシアム理事長、NPO法人CANVAS副理事長、融合研究所代表理事などを兼務。内閣官房知的財産戦略本部、総務省、文部科学省、経済産業省などの委員を務める。1984年、ロックバンド「少年ナイフ」のディレクターを経て郵政省入省。通信・放送融合政策、インターネット政策などを担当。1988年MITメディアラボ客員教授。2002年スタンフォード日本センター研究所長を経て現職。 著書に『デジタル教科書革命』（ソフトバンククリエイティブ、共著）、『デジタルサイネージ戦略』（アスキー・メディアワークス、共著）、『デジタルサイネージ革命』（朝日新聞出版、共著）など。 中村伊知哉氏のWebサイト：http://www.ichiya.org/jpn/、
自分たちの常識が実は世間の非常識だった、なんてことはどの業界でもよくある話。学校現場でも、従来のやり方に固執してしまい、働き方や授業の改革が進まないケースも多いのではないだろうか。そこで本連載は、「ココを変えればもっと学校現場がよくなるかも！」といった提案を、田中光夫先生の“フリーランスティーチャー”ならではの視点でお届けする。第12回は、映画と漫画をこよなく愛する田中先生が選ぶ、教員にお薦めの3作品を紹介！ 引用元 ： 東洋経済education×ICT この10年ほどでITサービスやデジタル産業が急速に発展し、中国は今や「IT先進国」と呼ばれるようになった。子どもへの教育熱の高さは連載の第1回「大学のレベルで人生が決まる中国--勉強漬けの子どもたち、政府の『宿題禁止令』の影響は」でお伝えした通りだが、未来を担う子どもたちへのIT教育はどの程度進んでいるのだろうか。 引用元 ： Cne
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