マイクロソフト様。PCを購入したところライセンス認証、パスワード変更など試してもOfficeが移管できない状況が続いています。コールセンターは「そちらに問題があり有償。６万円かかる」とのこと。以前もそういうことがありましたが、本当にその対応でいいんですか？
マイクロソフトは、マイクロサービスアプリケーションの開発を容易にするためのフレームワーク「Dapr」をオープンソースとして公開しました。現在アルファ版となっており、多くの開発者の協力を求めています。 マイクロサービスアプリケーションは、「マイクロサービス」あるいは単に「サービス」と呼ばれる、それぞれがアプリケーションを構成するための機能を提供する多数のプログラムが疎結合によって連係することで実現されます。 それぞれのサービスはWebサーバのようにステートレスなものもあれば、データベースサーバのように状態をつねに保持するステートフルなものもあります。 また、それぞれ異なるプログラミング言語で開発されたサービスがお互いを呼び出し、メッセージをやりとりする必要があります。 Daprは、こうしたマイクロサービスアプリケーションの開発を容易にするため、プログラミング言語に依存せず、サービス間の呼び出
Windows 7のサポートは2020年1月14日に終了し、それ以降もセキュリティパッチの提供を受けるには、マイクロソフトとボリュームライセンス契約を結んだ企業のみが延長サポートを有償で購入できる、というのが、これまでのマイクロソフトの方針でした。 米マイクロソフトはこの方針を転換。ボリュームライセンス契約を結んでいるかどうかにかかわらず、あらゆる企業がWindows 7の延長サポートを購入できるようにすると発表しました。 「Announcing Paid Windows 7 Extended Security Updates」から引用します。 today we’re announcing the availability of paid Windows 7 Extended Security Updates (ESU) through January 2023 for businesse
マイクロソフトの「Blazor」が正式版に、まずサーバサイドで。C#と.NET Core 3.0に対応したWebアプリケーションフレームワーク マイクロソフトのWebアプリケーションフレームワーク「Blazor」が、.NET Core 3.0のリリースと同時に、本番環境に投入可能な品質に到達したことが明らかになりました。 Blazorは、JavaScriptとReactやAngularなどのフレームワークの代わりに、C#と.NET Coreフレームワークなどを用いてWebアプリケーションの開発を可能にするフレームワークです。 Blazorは、WebAssembly上に.NETフレームワークやランタイムを実装することで、Webブラウザで.NET対応のWebアプリケーションを実現するフレームワークとして登場しました。 この実装は「Blazor WebAssembly」あるいは「Client-s
「Windows Virtual Desktop」正式サービスとして提供開始、マイクロソフト純正のVDI環境。Azureの東西日本リージョンからも利用可能に マイクロソフトはクラウドサービスとしてWindows 10の仮想デスクトップ環境を提供する「Windows Virtual Desktop」を正式サービス化したと発表しました。 パブリックプレビュー版は米国リージョンからのみ提供されていましたが、正式サービス化に伴い、東日本と西日本リージョンを含む全世界のMicrosoft Azureのリージョンから提供されるようになりました。 Windows Virtual DesktopはMicrosoft Azureのクラウドサービスとして提供されるため、Azureのクラウドコンソールから容易にプロビジョニングが可能。 クライアントとしてWindowsマシンは当然のこと、シンクライアントやiPa
マイクロソフトはオープンソースで開発している.NETフレームワークの最新版「.NET Core 3.0」正式版のリリースを、オンラインイベント「.NET Conf 2019」で発表しました。 マイクロソフトが提供するおもなフレームワークには、Windows向けの「.NET Framework」、当初はおもにサーバアプリケーション向けとして登場したオープンソースの「.NET Core」、そしてモバイル向けの「Xamarin」の3つに大別できます。 今回リリースされた「.NET Core 3.0」では、これまで可能だったLinuxやWindows Serverのサーバーアプリケーションの開発に加えて、Windowsデスクトップアプリケーションの開発が可能になったことが最大の特徴です。 以下、.NET Conf 2019で紹介された.NET Core 3.0の特徴を中心に紹介しましょう。 .NE
Microsoftが次期Microsoft EdgeでChromiumを採用したことで、Chromiumのコードベースに含まれる侮辱的・攻撃的表現を置き換える動きが進んだようだ(Issue 981129、 The Registerの記事)。 Microsoftのコントリビューターは7月初め、Microsoft内部で使用している機械学習によるツール「PoliCheck」でChromiumのコードベースをスキャンし、抽出結果の一部をバグとして報告している。このコントリビューターによればChromiumのコードベースはおおむね問題ないが、サードパーティーのコードを継承している部分に冒涜的な表現や地政学的に問題のある表現、多様性の面で問題のある表現の多くが含まれるという。 Google側ではコードベースに意図して侮辱的・攻撃的な表現を含めることはないとしつつ、これまで問題点を洗い出そうとしたことは
Visual Studio Code 1.35安定版リリース。リモート開発を可能にする「Remote Development」拡張機能が利用可能に 無償のコードエディタ「Visual Studio Code」の最新版「Visual Studio Code」の2019年5月安定版（May 2019、ver 1.35）がリリースされました。 本バージョンでは、これまで開発中であることを示すInsiders版のVisual Studio Codeでしか利用できなかった、リモート開発を可能にする拡張機能「Remote Development Extension Pack」（以下、「Remote Development」拡張機能）が、Visual Studio Codeの安定版ではじめて利用可能になっています。 これで誰でもVisual Studio Codeでリモート開発を試すことができるようにな
日本マイクロソフトによる新元号「令和」に対応するためのWindowsの更新プログラム（パッチ）の配信時期が不透明になっている。2019年4月22日午後の時点で、まだ配信が始まっていない。 同社は「現在、米国の技術チームが準備を進めているところで、まだ配信時期は確定していない。22日中の配信開始はない。10連休に入る前の26日までの配信開始を目指している」（広報）が、間に合わない可能性もある。「全製品で同時期に配信せずに、Windows 10/8.1/7などの製品によって配信開始時期を変えることになるかもしれない」（同）と説明する。 今後配信する予定のパッチは、Windowsの時刻制御をつかさどる「日付と時刻」を修正して令和に対応する。平成の次が令和だという内部ロジックを実装して、2019年の1月から4月までが平成31年で、5月以降が令和元年と認識させる。かな漢字変換機能も修正して、令和を変
このブラウザーはサポートされなくなりました。 Microsoft Edge にアップグレードすると、最新の機能、セキュリティ更新プログラム、およびテクニカル サポートを利用できます。 Microsoft Security Response Center では、毎年何千ものセキュリティ レポートを調査しています。この中には、当社のいずれかの製品の問題に起因する真のセキュリティの甘さを指摘するレポートもあります。このような場合、我々はこのエラーを修正するための修正プログラムをできるだけ迅速に作成します (「Microsoft Security Response Center を巡るツアー」を参照)。また、単に製品の使い方の間違いが原因となって発生する問題がレポートされているケースもあります。しかし、ほとんどがその中間に位置します。つまり、真のセキュリティ問題を論じているものの、製品の問題が原因
はじめに 私は Delphi 使いです。なので、新元号対応は Win32 API に依存していることになります。 Delphi の FormatDateTime() / DateTimeToString() は元号レジストリを参照するので、レジストリに新しい元号が追加されれば新元号対応できる...はずでした。 Era Handling for the Japanese Calendar (Microsoft) 元号が改正された場合の西暦と和暦の相互変換について [JAPAN] (Embarcadero) Delphi／C++Builder 10.2.3 Tokyoの新元号対応について (Embarcadero) 事の始まり 4/10 の井之上@エンバカデロさんのツイートが発端でした。 Windows 10 1809 向けに今日付け(2019/04/10) でリリースされたアップデートのうち
※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 大学生に、ノートPCはいらない――日本マイクロソフトによる「Microsoft Surface」の広告展開がSNSで「面白い」「攻めてる」とSNS上で話題になっています。“ノートPCはいらない”の真意は……？ 電車内や全国の主要駅、家電量販店舗などで展開中のSurfaceの広告（日本マイクロソフト公式ブログ） 電車内などで掲出中の広告で、「スマホがあれば、大学生活は乗り越えられる」としつつ、そこに傍点付きの「『大学生』になることが、ゴールの人たちにとっては」という言葉を付け加えています。そして同時に「大学の4年間は、自分を成長させる特別な時間」だとして、“楽しいだけで過ぎていく4年間”を選ぶか、“Surfaceとともに世の中をあっと言わせる側にまわるのか”と、冒頭の言葉から逆説的にノートPCを宣伝する内容となっています。 またYou
個人的に苦手だったり、たまたま都合が悪かったりして、特定の人に会いたくないことがある。また、職場以外で同僚に会うことを好まない人は、通勤途中でばったり会うと気まずい思いをしてしまう。 そんな密かな悩みが解消される技術を、Microsoft傘下の特許管理会社Microsoft Technology Licensing（MTL）が考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「UNDESIRABLE ENCOUNTER AVOIDANCE」（公開特許番号「US 2019/0028841 A1」）として公開された。出願日は2018年9月29日。 この特許は、ユーザーが何らかの方法で会いたくない人の情報を登録しておくと、ユーザーと相手の位置情報などから出会ってしまうかどうかを予測し、出会う場所とタイミングなどを通知してくれる技術を説明したもの。もちろん、相手が位
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