この連載では、企業でのアプリのプロモーション活用から、スマートフォン広告で重要な位置を占めるテクニカルな運用型広告、メディアやアプリ・マーケットなどの市場環境を含め、“デジタルマーケティングの今”をお伝えする。 前回は、スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスを活用したマーケティング手法「＋Mobile」の事例などを紹介した。今回はその関連として「O2O」や「オムニチャネル」に触れる。 生活者を顧客化するツールとしてのO2O ここ数年、流通現場ではO2Oやオムニチャネルという概念がもてはやされ、成功事例も生まれ始めている。ただ実感としては、その進捗は決して早くはない。 それはなぜか。なぜ多くの企業はO2Oにもう一歩、踏み込めないのだろうか。要因はさまざまだろうが、重要なポイントの一つとして、O2Oを単に販売活動の一環と位置付けている企業があまりに多いことを指摘したい。 施策における
スマートフォンアプリ向けのグロースハックツール「Fello」を提供するUnicon（ユニコン）は9月12日、ジャフコの手掛ける投資事業有限責任組合等を割当先とする、総額1億円の第三者割当増資を実施したことを明らかにした。 Uniconは、ノッキングオン共同創業者であり、Zynga Japanのゲームプラットフォームプロデューサーを務めた田中隆一氏が創業者兼CEOを務めるベンチャー。アジア展開を狙い、シンガポールに法人を置いている。 同社が手掛けるFelloは、スマートフォンアプリの活性化、集客、収益化を支援するプラットフォーム。現在はプッシュ通知とメッセンジャー、解析といった機能を提供しており、今後はアプリ間でのクロスプロモーション機能なども提供していく予定だ。現在サービスは無料で提供されている。 FelloのSDKをアプリに導入することで、アプリ内でのイベントなどにあわせてユーザーにプッ
ちまたでは、スマートフォンサイトへの対応が求められる声をよく聞きますが実際はどうなの？とお思いの社長様も多いかと思います。 実際に、私のお話する社長様も、スマートフォンサイトの対応をしようかどうかと悩まれていますが、実際にはそこまで影響がないんでは？と思われているようです。 スマートフォン契約数は2013年1月末に4,000万件を超え、国民の3分の1がスマートフォンを持つようになっています。予測では2018年には9,383万件を超える契約数になり、国民の4分の3の普及率になる見込みです。 （MM総研「スマートフォン市場規模の推移・予測（2013年3月）」よりhttp://www.m2ri.jp/newsreleases/main.php?id=010120130328500） 契約数の推移をみると今年よりも来年、来年よりも再来年と、どんどんスマートフォンサイトの普及率があがるということは、
SERVICE インプレスR&Dは、電子書籍とプリント・オンデマンド（POD）技術を利用することで、デジタルファーストの次世代型電子出版プラットフォーム「NextPublishing」を開発。電子書籍と印刷書籍（紙の本）の同時制作、過剰在庫の解消を実現し、「持続可能な出版」をさまざまな形で提供しています。 一般には、専門的な書籍の発行や新しいテーマの企画は販売部数が限られ、収益を上げることが難しくなります。しかしインプレスR&Dでは、NextPublishingを使用することによりこのハードルを越えることが可能になりました。弊社は、優れた個人や組織が持つ貴重な知識・知見をもっと早く、もっとたくさん世に出したいと願い、積極的に企画・原稿を募集しております。
■ 2011年度のスマートフォン出荷台数は2,340万台（前年比2.7倍） ■ 2016年度のスマートフォン出荷台数は3,555万台で総出荷の83.4％を占める ■ 2016年度末のスマートフォン契約数は8,119万件で端末契約数の67.3％と予測 ＭＭ総研（東京都港区、所長・中島 洋)は2012年3月13日に2016年度までのスマートフォン市場規模の予測を発表した。「クロス・マーケティング」のモニターを活用した携帯電話ユーザー2,500人に対するスマートフォンの利用状況および今後の利用意向に関するWEBアンケートを実施。MM総研の既存データを含めた分析による予測を行った。 ※本リリースにおける携帯電話端末総市場とはスマートフォンと従来型の携帯電話（フィーチャーフォン）の合計となり、端末総契約数はスマートフォン契約数とフィーチャーフォン契約数の合計となる（データ通信カードや通信モジュールの
Google が Ipsos MediaCT と 2011 年から実施しているスマートフォンの利用に関する大規模調査「Our Mobile Planet 」の 2013 年版データを公開しました。 この調査は今回で 3 回目の実施となり、日本におけるスマートフォン利用について、 3 年間の変化を様々な角度から見ることができます。また、昨年は 26 ヶ国だった調査対象国を今回 48 ヶ国に大幅に広げ、先進国だけでなく、東南アジアや東ヨーロッパなどの国々との比較も可能になりました。 今回も 2013 年版の結果から、いくつか興味深いデータをご紹介します。 2 年前にはわずか 6 %だった日本のスマートフォン普及率は、2013 年には 25% にまで拡大しました。ただし、今回の調査対象国でもっともスマートフォン普及率が高い韓国（73%）やそれに次ぐシンガポール（72%）と比べると、依然として日本
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