それはお前の思い込みだというのであれば容赦なく切り捨てていただいて構わないのですが、日本の料理はなんでこんなに洗練されているんでしょうかね？雑味の除きかたが家庭料理レベルでも徹底されているというか。 ガチ中華とか、美味しいのはわかるんですけどもうちょっと食べやすくならないものか・・・みたいなのと比べるとやりすぎなくらい洗練されている気がします。 ミニマル料理も、「なんでこんな簡単なレシピでこんな洗練された味わいになるの？」とびっくりします。 （「洗練」というのは他にいいフレーズが思いつかなかったので使いましたが、別に「日本料理サイコー！」みたいなことがいいたいわけではないです） 欧米でもレストランはともかく家庭料理だとわりと雑な面が多々あるように感じるのですが（もちろんマズいわけではないです）、このあたりなにか日本料理の特徴なのでしょうか？ 料理の発展を理解するのに、僕はよくS/N比の概念
埼玉県川口市に在留し難民認定申請するクルド人らについて、トルコの出身地を集計したところ、全体の8割が同国南部の3つの県に集中していたという。中でも特に申請者の多い4～5つの村がある。そのうちのいくつかの村を訪ねた。＝（上）からつづく 立ち並ぶ「御殿」トルコの総人口8500万人のうちクルド人は2割弱の1500万人。過去20年間で難民申請したトルコ国籍者1万2千人超の大半は、経済的に比較的貧しいクルド人とみられる。 日本とトルコには短期滞在の査証（ビザ）の相互免除措置があり、航空券代さえ負担できれば、パスポートだけで来日し、難民申請することで滞在を継続できる。 入管関係者によると、平成25年から昨年までの11年間に難民申請したトルコ国籍者について、出身地がわかる約4700人を対象に集計。全体の約8割がトルコ81県のうち、ガジアンテプ県と、カフラマンマラシュ県、アドゥヤマン県の南東部3県に集中し
チリの元女性体操選手（米国在住）であるマリマール・ペレスさんが、日本の神社の鳥居で懸垂して大炎上した。 インバウンドが盛り上がるのと比例し、訪日外国人のマナーの悪さに対する不満や嫌悪感が膨れ上がっていたのも、炎上の導火線になったのだろう。 こういったトピックでよく目にするのは、「鳥居とはこういうものだから……」と理解を促す意見や、「日本を理解してない外国人は来るな」という意見だ。 どうやら多くの人は、「日本への理解」に重きを置いているらしい。 でも10年近くドイツに住んでいると、「異文化理解」という言葉がいかに薄っぺらく、現実離れしているのかを痛感する。 もちろん、日本を好きで、日本に興味がある人に来てもらいたい、という気持ちはわかる。 でも本当に大事なのは、「外国人に日本を理解してもらう」ことよりも、「相手になめられない」ことなのだ。 「同じことされたら嫌でしょう？」は海外では通じない
江崎グリコのシステム障害によりプッチンプリンなど一部商品の出荷が停止している。4月にはゆうちょ銀行で入金遅延が起きた。なぜ企業のシステムトラブルが相次いでいるのか。麗澤大学教授の宗健さんは「システムを発注している日本のユーザー企業にはITのプロがいないことが背景にある」という――。 続出する企業のシステムトラブル 今に始まったことではないが、企業のシステムトラブルは思ったよりも多い。2023年10月に発生した全銀ネットの障害では数百万件の送金が滞り社会的にも大きな影響があり、2027年に稼働を見込んでいた次期システムの検討作業も停止に追い込まれた。 最近も、江崎グリコのシステム障害によりプッチンプリンの出荷が止まり（※1）、ゆうちょ銀行でも100万件を超える入金遅延が起きた（※2）。 ※1 日本経済新聞「プッチンプリン出荷再開を延期 グリコのシステム障害」（2024年5月1日）4月3日のE
いまや日本のSDGsは、空虚な「記号」である 2015年に採択されたSDGs（国連持続可能な開発目標）は、スタートしてから早9年目を迎えようとしている。 SDGsの実施年限は2030年だから、まだあと6年ちょっと、残されていることになる。 にもかかわらず「SDGsとは一体、何だったのか？」などと問うのは、ちょっと時期尚早ではないかと思われるかもしれない。 最初に筆者の立場を明確にしておけば、日本におけるSDGsはすくなくとも本来の趣旨に沿った受容には失敗していると言わざるをえない。 もちろん新たな価値観が、新しい世代を中心に社会に根付くきっかけとなった点は、21世紀の「生活改善運動」ともいうべき一定の効果があったとみることもできる。 各施策の最前線で情熱を注がれている方が大勢いることは事実だ。 だが、そもそもの経緯の理解なきまま官民それぞれにキャンペーンが打たれた結果、かえって分断や反発を
「ヒト」を切り捨て衰退した日本、じつは「2023年後半」から流れが一変していた だから今こそ、「経営」を語ろう 「気鋭」という言葉がこれほどぴたりとハマる学者も珍しい。経営学者、岩尾俊兵（慶應大学准教授）である。『世界は経営でできている』（講談社現代新書）は発売直後から版を重ね、前著『日本企業はなぜ「強み」を捨てるのか』（光文社新書）と並んでベストセラー街道を突き進む。 この事実には一つの謎がある。 『日本企業はなぜ「強み」を捨てるのか』は原稿用紙50枚超の大幅な増補を加えたとはいえ、ベースは2021年に発売しながらすぐに絶版となった一冊だ。『世界は経営でできている』は読みやすさを優先した連作エッセイで経営とは何かを浮き彫りにする。その核は岩尾のこれまでの論考とさほど変わらない。 ほんの数年前には出版マーケットに受け入れられなかった論が、2023年末から注目を集め、岩尾は「気鋭」の経営学者
JAXA＝宇宙航空研究開発機構は今月、月面への着陸に成功した無人探査機「SLIM」について、地上との通信を再び確立し、月面からの新たな画像の取得に成功したと明らかにしました。 着陸後、発電できていなかった探査機の太陽電池が28日夜までに発電したということで、今後、月面を特殊なカメラで撮影するなど月の起源を探る調査を進めることにしています。 今月20日未明に世界で5か国目となる月面への着陸に成功した日本の無人探査機「SLIM」は、その後のデータの解析で着陸目標地点との誤差を100メートル以内とする世界初の「ピンポイント着陸」に成功したことも判明しています。 一方、着陸直前に2基のメインエンジンのうち、1基になんらかの異常が発生し、想定とは異なる姿勢で月面に着陸したことから、探査機に搭載された太陽電池に太陽光があたらず、発電ができていませんでした。 このためJAXAはいったん探査機の電源を切り
このページの先頭です このページの本文へ移動 厚生年金保険・健康保険 適用事業所検索システム データ更新日：2025年01月07日 検索条件入力画面 都道府県 検索対象事業所 現存事業所 全喪事業所 両方 検索方法 漢字で検索する カナで検索する 法人番号で検索する 事業所名称（全角） 事業所所在地（全角） 法人番号（半角数字13桁） 検索実行 トップページへ戻る
リンク Wikipedia 三毛別羆事件 三毛別羆事件（さんけべつひぐまじけん）は、1915年（大正4年）12月9日から12月14日にかけて、北海道苫前郡苫前村三毛別（現：苫前町三渓）六線沢で発生した熊害事件。エゾヒグマが開拓民の集落を二度にわたって襲撃し、死者7人、負傷者3人を出した。 三毛別事件や六線沢熊害事件（ろくせんさわゆうがいじけん）、苫前羆事件（とままえひぐまじけん）、苫前三毛別事件（とままえさんけべつじけん）とも呼ばれる。日本史上最悪の熊害と評されることもある。 地名の「三毛別」は、アイヌ語で「川下へ流しだす川」を意味する「サンケ・ リンク Wikipedia 地方病 (日本住血吸虫症) 本項で解説する地方病（ちほうびょう）は、日本住血吸虫症（にほんじゅうけつきゅうちゅうしょう）の山梨県における呼称であり、長い間その原因が明らかにならず、住民らに多大な被害を与えた感染症である
はてブの人気エントリーに日本のエンジニア達は海外に出なければいけないという記事があった。 カナダ在住で経験年数4年のソフトウェアエンジニアで年収1600万円の方らしく、 日本より海外の方がソフトウェアエンジニアの給料が一般に高いので海外に行くべきという話が書かれている。 実際僕も居住地域による給与差を利用すべく渡米し、先月の記事 では新卒から数えて8年で年収が12倍になっていた話も紹介した。 一方、年収1600万円であれば海外に出なくても稼げると思っているので、 国内にいてもできそうなものも含め、ソフトウェアエンジニアとして給料を上げる上で過去に活用したハックを紹介していきたい。 昇給履歴 新卒入社 僕が新卒で入社した会社の当時の初年度給与は450万円だった (公開情報)。 大学の4年間はずっとアルバイトとしてソフトウェアエンジニアをやっていて、 3社を渡り歩いて時給は800〜1350円と
アニメ『16bitセンセーション ANOTHER LAYER』（Amazon Prime Video） 1995年はPC業界にとって特別な年となった 1995年11月22日、秋葉原は異様な熱気に包まれていた。 当時の秋葉原電気街では、多くの店舗が18時から19時にかけての早い時間帯に閉店し、夜遅くまで営業している食堂や居酒屋も皆無ではないにせよ少なかったので（注：電気街口側の話です）、20時を過ぎるころには人通りがあまり見られなくなるものだった。 だが、その日は違った。 日が暮れてからも客足がまったく途切れず、ふだんであれば各店舗が閉店する時間帯からむしろ路上を行き交う人間の数が増え始め、ついには車道に溢れかえるほどに人並みが膨れ上がり、警察が車両を出して自動車の通行を規制する騒ぎとなった。 そうした中、ソフマップ秋葉原1号店やT-ZONEミナミなどの中央通り沿いの大型店舗や、“ザ・コン”
（追追記） 思ったよりバズり困惑する一方でこの話題に感心を持ってもらって嬉しくも思います。表現の汚さは、連休中日の当直後、概日リズムを崩すまいと、徹夜明けのハイな状態で書いていた文章である事を以て言い訳とさせてください。 一点、誤解されている点を追記させてください。あんな文章を書いておいてアレなのですが、私個人は、皆保険制度をまるごと消滅させるべきとは考えておりません。医者が他人の金をクソの山に埋める事を生業としている現状を変えたいと思っているのです。 現状は、様々なプレイヤーが種々の程度で皆保険チャンに乱暴を加えている状況であり、それが日本の衰退を惹起させているのだと認識しております。 (そして、すべてが手遅れになった際には、全て医師のせいにされるのであろうという、強い予感も感じております。) しかしながら、ルールが悪用されるに当たっては、悪いのは悪用されるルールの方です。日本だとこのル
岸田首相の変な減税案に「減税するのはそこじゃないだろ」という声がネット上でわいている。おまけに維新が「社会保険料の半年3割引」という珍プランを発表し、サラリーマンの負担率が30％を超えた社会保険料に注目が集まっている。 問題は所得税ではなく社会保険料 現状認識として正確なのは、国民民主党の玉木代表の話である。 社会保険とりわけ医療保険制度の説明をするようになってから、後期高齢者医療制度に他の保険制度（組合健保や協会けんぽ、国保）から巨額の支援金を出しているのはおかしいとの声をいただくことが増えた。… pic.twitter.com/XHiHcYUS2w — 玉木雄一郎（国民民主党代表） (@tamakiyuichiro) October 29, 2023 このしくみの最大の問題は、サラリーマンの組合健保や市町村の国民健保とは別に、75歳以上の後期高齢者医療制度という別の医療保険をつくり、そ
サイバーエージェントが生成AI（人工知能）を社内業務に全面的に導入する。ゲームやアニメなど事業部門に加え採用面接など管理部門も使えるようにし、2026年までに映像や書類の作成といった既存業務を6割減らす。空いた時間は新サービスの企画や開発など付加価値の高い業務に充てる。サイバーエージェントは10月に様々な種類のAIの活用を推進する「AIオペレーション室」を新設した。専任の管理者を置き各部門から
出典：官報（※クリックorタップすると拡大できます）日本を代表するユニコーン企業で、自動運転関連技術の開発も手掛けるAI（人工知能）開発企業の株式会社Preferred Networks（本社：東京都千代田区／代表取締役CEO：西川徹）。同社の第9期決算公告（2022年2月〜2023年1月）が、このほど官報に掲載された。 第9期は売上高が76億5,500万円、当期純損失は30億6,600万円であった。 これと同じタイミングで、同社は新設分割により、生成AI事業に関する新子会社「Preferred Elements」を2023年11月1日に設立することを発表した。2021年11月には、自律移動ロボット事業を手掛ける「Preferred Robotics」も新設分割により設立している。 過去の新設分割の経緯があるため、同社の決算を過去の決算と単純に比較はしにくいが、参考のために記載すると、第7
アルツハイマー病の進行を遅らせるとされる新薬「レカネマブ」。年内にも公的医療保険が適用され、患者への投与が可能になる見通しとなった。価格は年390万円（2万6500ドル）だが、高額療養費制度があるため、患者の自己負担は年約14万円が上限（70歳以上の一般所得層）。認知症患者約600万人のすべてに投与されるわけではないが、公費の大幅増は必至だ。医師の筒井冨美さんは「日本の社会保障制度を破綻させかねないリスクがある」という――。 認知症新薬は画期的なのか？ 2023年9月25日、厚生労働省は大手製薬企業「エーザイ」が米国企業と共同開発した新薬「レカネマブ」について、国内での製造販売を了承したことが発表された。 これは、認知症全体の6～7割を占める「アルツハイマー病」に対する治療薬であり、年内にも公的医療保険が適用されて、患者への投与が可能になる見通しとなった。 アルツハイマー病は、原因物質のひ
ロシアが極東のウラジオストクで開いている国際会議「東方経済フォーラム」に注目が集まるなか、国営メディアが配信した日本に関する珍説が波紋を広げている。ロシアの日本学者の発言を借りる形で、「北海道は日本の領土ではない」「武士道はアイヌから学んだ」「切腹の儀式はアイヌから借りた」といった主張を展開している。 22年4月には、ロシアの国会議員が「北海道の全権はロシアにある」と主張したことがあり、ロシア側によるプロパガンダが加速する可能性もありそうだ。 先住民観光のシンポジウムを「最も純粋な形の偽善」と批判 記事は2023年9月11日に国営通信のRIAノーボスチが「日本政府の『先住民族保護』の偽善を専門家が解説」と題して配信。北海道大学観光学高等研究センターなどが、9月14日に 国際シンポジウム「先住民観光の挑戦」を開くことを批判する記事だ。シンポジウムのウェブサイトでは、 「カナダ先住民およびアイ
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