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アップルは3月11日（現地時間）、macOS Sequoia 15.3.2の配信を始めた。Mac mini（M2）でのファイルサイズは1.45GB。 今回のアップデートはバグ修正とセキュリティーアップデートを目的としたもので、同社はmacOS Sequoiaを利用中のすべてのユーザーに対して、アップデートの適用を推奨している。 対処された問題は以下のとおり。 ●セキュリティーアップデート ・ 悪意を持って作成されたウェブコンテンツが、ウェブコンテンツサンドボックスを突破できる可能性がある問題（CVE-2025-24201）

アップルは11日（現地時間）、iOSの最新バージョン「iOS 18.3.2」の配信を開始した。iPhone 16 Pro Maxでの容量は704.6MB。同時にiPadOS 18.3.2やmacOS Sequoia 15.3.2もリリースされている。 内容としては重要なバグ修正やセキュリティアップデートのほか、一部ストリーミングコンテンツを再生できなくなることがある問題に対応するとしている。 アップルのドキュメントによると、WebKitにおいて、悪意を持って制作されたウェブコンテンツでサンドボックスを突破できる可能性があり、iOS 17.2より前のバージョンで悪用された可能性があるという報告を認識しているとした。

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Google Cloudは、2025年3月6日、次世代インフラをテーマとしたイベント「Modern Infra Summit '25」をハイブリッドで開催。 本記事では、「ゲーム基盤システム移行クエスト そしてGoogle Cloudへ…」と題するスクウェア・エニックスのセッションを紹介する。同社が数年かけて進めてきた、オンプレVMwareベースのアプリケーションをGoogle Cloudへ移設するプロジェクトについて語られた。 数十msecオーダーのAPI性能が求められたゲーム基盤の移行 詳細は伏せられたが、移行を進めたゲーム基盤は、ゲームプレイにおいて重要な役割を担うシステムであり、高性能で安定した動作が求められていた。新作ゲームのリリースやイベント時には大量のリクエストが集中し、“ネットワークが瞬断”すると数百件のエラーが発生してしまう。加えて、ユーザー体験のために、“数十msecオ

2025年3月14日午前11時、AMDは3D V-Cacheを搭載したゲーマー＆クリエイター向けCPUの多コアモデル「Ryzen 9 9950X3D」ならびに「Ryzen 9 9900X3D」の国内販売を解禁する。北米における発売日は3月12日であるが、週の真ん中あたりで発売される場合の国内販売日は金曜日にする、といういつものパターンである。 国内予想価格は税込みでそれぞれ13万2800円と11万2800円。現行のRyzen 9 9950Xや9900Xに比べ1万3000円ないし2万4000円高い値付けとなっているが、PCゲームにおいて3D V-Cacheは現状これ以上ない付加価値であることを考えれば妥当な値付けと言えるだろう。 Ryzen 9 9950X3Dと9900X3Dにおいて重要な技術的トピックは3D V-Cacheの実装方法のみだ。3D V-Cacheの上にCCD（Core Com

iCloudやOneDriveなどのクラウドサービス全盛の現在、家庭用データ管理やストレージの選択肢として、あるNAS（ネットワークストレージ）が注目を集めています。 その注目製品は、UGREENの「 NASync」シリーズです。UGREENはスマホ用アクセサリーで知られていますが、このNASはこれまで海外で展開してきたものです。国内でもクラウドファンディングGREEN FUNDINGの先行販売でなんと6億6600万円以上もの支援金額を集めるなど、ガジェット好きの関心の高さが話題となりました。 では、なぜ「設定が大変そう」という印象が大きいNASのなか、これほど注目を集めたのでしょうか？ 実際に体験してみてわかったのは： とにかく設定や操作がラクで月額料金が不要 クラウドサービスを使い分ける必要がなくなる からです。「初期コストだけでずっと使える」＆「データを１ヵ所にまとめられる」＝とにか

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前回はISSCC 2025におけるGranite Rapids-Dの発表を説明したが、ISSCC 2025でインテルはもう1つ発表している。今回はそのもう1つの発表であるPaper 2.4 "300MB SRAM, 20Tb/s Bandwidth Scalable Heterogenous 2.5D System Inferencing Simultaneous Streams Across 20 Chiplets with Workload-Dependent Configurations"を説明しよう。 メニーコア・プロセッサーを定期的に発表するインテルが チップレット接続の標準化を画策 インテルは定期的に、複数コアのプロセッサーを作っては発表している。筆者が知る限り最初のものは、Tera-Scale Computingという研究プロジェクトに基づいたもので、連載314回で説明した8

グーグルがハイクオリティーな動画生成AI「Veo2」のAPIを通じての提供を始めました。非常に性能は高いのですが、価格はかなり高額です。一方で、ローカルPCで動作するオープン型の高性能な動画生成AIの発表も相次いでいます。アリババの「Wan 2.1」に、テンセントの「HunyuanVideo i2v」と中国大手企業が正面からぶつかっています。それぞれのツールで実際に動画を作成しながら、その特徴を調べてみました。 ※記事配信先の設定によっては図版や動画等が正しく表示されないことがあります。その場合はASCII.jpをご覧ください グーグル「Veo 2」価格は高いが圧倒的 2月21日にVeo2の対応をアナウンスしたのがAPI利用で様々なサービスを使えるようにしている統合的なクラウドAIサービスの「FREEPIK」です。契約して実際にやってみましたが、初印象は「品質は高いけど、値段も高い！」とい

Windowsのテレメトリ機能では ユーザーの許可の下で利用状態やエラーを送信する 現在のWindowsには、テレメトリと呼ばれる機能があり、ユーザーの許可の下で、Windowsの利用状態やエラーなどの情報を匿名でMicrosoftに送信している。 Windowsのテレメトリは、「設定」→「プライバシーとセキュリティ」→「診断とフィードバック」で、オプションの診断データ送信の可否や送信タイミングを設定できるが、必須の診断データに関してはここでは設定できない このテレメトリ機能は、多数のPCで発生したエラーなどの検出にも使われる。組織内などでは、後述するようにグループポリシーで簡単に止めることができるが、日本固有のエラー発生などを考慮すると止めないことが推奨される。 過去には、外字の利用でアプリケーションがクラッシュするという問題が発生したが、国内で診断データの送信を止めている企業が多かった

中国でももちろんDeepSeekの話題で大盛り上がり 行政や企業が高速で導入を進めている 1月末に中国発の軽量動作の大規模言語モデル（LLM）「DeepSeek」が話題になり、米国のAI関連株が暴落する、いわゆるDeepSeekショックが起き、日本でもニュース番組などで繰り返し報道された。 それから1ヵ月ちょっとが経過した。“中国スピード”とはよく言うもので、DeepSeek R1ソリューションを企業や組織ほか、深圳などの自治体が続々と採用している。 2月までに、北京や上海、広州の著名な病院を筆頭に、地方のローカル病院まで民間・公立問わず、およそ100ヵ所の病院がDeepSeekを導入したと公式発表またはメディアで報じられている。医療機関による大規模モデルの利用が、診断と治療の効率と質の向上に大きく役立つと考えられているという。 また広東省深圳、江蘇省無錫などの行政府でも導入され、市民から

MWC25の富士通ブースでは、ICT基盤から、それを支える最新の技術とソリューションを展示。入口にあったのは、2nmプロセスで製造し、2027年の商品化を目指して開発している次世代プロセッサの「MONAKA」。モックアップではあるがホログラムによる解説映像と組み合わせて展示していた。 2nmプロセスで製造される次世代プロセッサ「MONAKA」 MONAKAは、通信インフラストラクチャ向けに最適化されており、TCO削減、AIコンピューティング能力の向上、そして高いセキュリティを実現することを目標としている。 技術的な特徴は、2027年時点の一般的なコンピューターと比較して約50％のエネルギー消費量削減を目指しており、独自の低電圧動作技術などが用いられている点。また、AI処理に特化した命令セットをハードウェアレベルで実装しており、特にAI推論処理の高速化に大きく貢献する。開発者向けには、オープ

アリババクラウド・ジャパンサービスは、2025年3月5日、2025年の日本市場における事業戦略を説明した。アリババ独自のLLM（大規模言語モデル）である「Qwen（通義千問）」、動画生成モデル「Wan（通義万相）」の各最新版を日本市場に投入することを発表している。 2024年10月からカントリーマネージャーを務める与謝野正宇氏は、「日本企業のビジネスニーズに応じたQwenモデルの導入、AI開発ツールの提供、日本のパートナーとの連携によるローカライズAIソリューションの提供を進める」と述べ、高い日本語性能を持つオープンAIモデルを前面に打ち出して国内ビジネスを拡大していく方針を示した。 日本語性能の高いLLM、動画生成モデルを日本市場に投入 今回、日本市場への投入が発表されたのは、LLM（大規模言語モデル）の最新版「Qwen2.5シリーズ」と、動画生成モデルの最新版「Wan2.1シリーズ」だ

耳をふさがないオープンイヤー型のイヤホンが人気だ。前年比3倍の伸び率という調査結果もあるという。 フォーカルポイントは3月6日、Shokzブランドの新しいオープンイヤー型イヤホン「OpenDots ONE」を発表した。GREEN FUNDINGで3月18日から先行販売を開始する。一般販売する際の価格は2万7880円で、最大20％の早割も用意されている。 骨伝導ヘッドホンで有名なShokzだが、本製品は空気振動型のドライバーを採用している。「DirectPitch」と命名した方式だ。オープンイヤー型だが、耳の鼓膜に直進的に音の振動を伝えられるので、音漏れもしにくく、逆位相の音を出して音漏れを抑制する機能も持つ。過去のShokzの製品では、OPENRUN PRO 2のように骨伝導ドライバーとDirectPitchをハイブリッドで搭載したものも存在している。 OpenDotsは（日本の意見も取り

2025年3月5日23時、AMDはRDNA 4世代のRadeon第一弾である「Radeon RX 9070」「同RX 9070 XT」（以降RX 9070/ RX 9070 XTと略）の2モデルの販売を解禁した。ただ実際の店舗で流通が始まるのは3月7日午前11時という情報もあるため、詳細や販売形態については店舗の告知を参照してもらいたい。RX 9070シリーズの概要は先日YouTubeで開催されたAMDによるRX 9070シリーズ発表イベントで明らかになったばかりだが、今回はパフォーマンスレビューが解禁となった。 筆者の元に具体的な国内販売価格は届いていないが、北米予想価格はRX 9070が549ドル、RX 9070 XTが599ドルよりと発表されている。奇しくも本稿が掲載されると同時に販売が解禁される「GeForce RTX 5070（以降RTX 5070と略）」が北米で549ドルより、

Sapeetは、2025年2月21日、同社が提供する「カルティ シセイカルテ」の姿勢データ、2400名ぶんをAI分析した結果を公表した。10代未満から90代まで、年齢層ごとに姿勢の特徴を分析しており、「若い世代の姿勢が悪い」意外な実態も見えている。 O脚・X脚やスマホ首、猫背　年齢層で顕著な違い 調査では、性別や年齢によって姿勢に顕著な違いがみられたという。 例えば、脚の形状分析では、O脚傾向は男性で53.3%、女性で38.5%。一方で、X脚傾向は女性が15.2%、男性が8.7%という結果となった。

伊東屋とNTTドコモは、手帳型のiPhone用ケース「Itoya本革手帳型ケース」を共同開発し、伊東屋の一部店舗やドコモショップ、ドコモオンラインショップで発売した。価格は6985円。 伊東屋は銀座に本店を構える文房具・画材の専門店で1904年に創業。看板の上の大きな赤いクリップがおなじみ。 今回の本革手帳型ケースでは、姫路のタンナーが仕上げた高品質な革を採用。ブラック・ネイビー・ブラウンの3色が用意されており、本革ならではの使い込んだあとの変化も楽しみの1つ。ケース内側はバインダー構造になっており、メモを挟むことができるほか、フリップ部分は裏返して磁石で留まるため使いやすくなっている。 ポケットも充実。背面にはカード類を収納して、そのままタッチ決済などが可能なほか、内側にはレシートなどを一時的に入れられる仮置きポケット、大きめのカードなどもいられる大ポケットも用意されている。なお、伊東屋

Apple Intelligence非対応も2世代新しいCPUで性能アップ 最安モデルは2倍の128GBになったのに価格は変わらずが◎ M3搭載で新登場したiPad Airとともに、無印iPadもCPUが新しくなってリニューアル。すでに予約注文は開始されており、発売日は3月12日。

2025年3月5日23時より、「GeForce RTX 5070」（以下、RTX 5070と略）の販売が解禁される。このGPUはCES 2025の基調講演において「（発表当時）1599ドルだったRTX 4090の性能を549ドルのRTX 5070で」というセンセーショナルな発表で話題を集めたGPUである。 国内予想価格は10万8800円〜と発表されているが、例によってボリュームゾーンはもっと上、12〜13万円程度になるものと筆者は予想している。先日発売したRTX 5070 TiはRTX 5070と近しいスペックのように見えるが、使われているコアはまったく異なる。 RTX 5070 TiはVRAM 16GB・メモリーバス幅256bit・NVEncが2基なのでRTX 5080の近縁だが、RTX 5070はVRAM 12GB・メモリーバス幅192bit・NVEncが1基と、絞れる部分を絞ってコス

ASUSは、「インテルCore Ultra 200Hシリーズ」を採用した14型モバイルノートPC「ASUS Zenbook 14 OLED UX3405CA」を発売した。 200Hシリーズは薄型・軽量ハイパフォーマンスノートPC向けのプロセッサー。ベースパワーは28Wまたは45Wで、高性能なPコア、省電力なEコア、さらにEコアよりも消費電力が低いLPEコアが組み合わされており、パワーとスタミナ性能を両立している。 今回は、200Hシリーズの中間に位置する「Core Ultra 7 255H」搭載機をASUSから借用したので、基本スペックや使い勝手をチェックしたあと、他プロセッサー搭載機との性能差を比較しよう。 「Core Ultra 9 285H」搭載最上位機でも 21万9800円と比較的安価 「ASUS Zenbook 14 OLED UX3405CA」はOSに「Windows 11 H

皆さん、普段から生成AIって使っていますか？私はほぼ毎日のように活用しますが、周りの人に聞くと「どう使っていいかわからない」とか「なんだか敷居が高くて…」なんて声も多いです。そこであれこれ考えているうちに、 そもそもプロンプトを書いて回答を得るという一連の営みは、ビジネスで重要な「演繹法」や「帰納法」のアプローチと実は変わらないんじゃないか と思ったのです。 例えば、私の郷里で恐縮ですが「秋田県が魅力的である」という結論があったとします。その下位のメッセージとして以下3つがあったとして、これらを導出するには演繹法・帰納法双方のアプローチがあります。 何かの論点を考えるとき、こうしたイシューツリーのような形で考えて整理することがよくあります。 （ツリー化せずとも、自然にやっていることも多い） もしそうだとしたら、演繹法・帰納法と絡めてみれば、上のような声を挙げている人がどこでつまずいているの

2月にIPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が発表した中小企業のセキュリティ実態調査はなかなか刺激的だった。サイバー攻撃の被害額や攻撃の手口、被害を受けた企業への影響など調査項目はいろいろあるが、個人的に注目したのは中小企業のセキュリティ対策がどんどん後退しているという点だ（関連記事：わかっちゃいるけど…　中小企業の約6割が「セキュリティに未投資」、3年前よりも後退）。簡単に言えば、投資が以前に比べて減っているのである。 今回の調査では情報セキュリティ対策に「投資していない」企業は62.6％に上った。4年前の2021年には33.1％だったので、投資していない企業はほぼ倍に増えていることになる。投資をしていない理由としては、「必要性を感じていない」が44.3%ともっとも多く、ほかにも「費用対効果が見えない」（24.2%）、「コストがかかりすぎる」（21.7%）も挙げられている。 実際にある

サイボウズは、2025年2月27日、2024年度の決算・事業に関する説明会を開催。同年度の業績や主な取り組みを振り返るとともに、2028年度に「509億円」の連結売上高（2023年度から2倍の成長）を達成するという中期目標を打ち立てた。 目標達成の鍵となるのが、主力製品であるノーコード・ローコードツール「kintone」である。2024年度も順調に成長しているが、部門導入にとどまることが多く、“単価が低い”ことが継続した課題だ。 サイボウズの代表取締役社長である青野慶久氏は、「中期目標のために、一番大事なのは、kintoneの全社導入・大規模導入に注力すること。そのためにも、より多様な人が、より多様な情報をあつかえるプラットフォームとしてkintoneを進化させていかなければならない」と説明した。 2024年度は増収増益、kintoneは順調も、課題はやはり全社導入 サイボウズは、企業理念

ガートナージャパンは、2025年2月26日、オンプレミスシステムに関する最新の展望を公表した。同社では「2026年末まで、日本企業の半数は、従来型の仮想化基盤の近代化に失敗する」とみているという。 ベンダーによるメインフレームのサポート終了や主要な仮想基盤におけるライセンス変更、それに伴うソリューション提案の多様化など、現在、レガシー・マイグレーションの議論が活発になっている。ガートナーに対しても、サーバー仮想化基盤の維持や移行、代替製品に関する問い合わせが多数寄せられているという。 一方で、多くのユーザー企業は、サーバー仮想化の選択肢を検討する経験を積んでいない。そのため、代替ソリューションの技術やトレンドについての理解が遅れ、合理的な判断に時間を要する状況にある。 ガートナーは、このような状況下では「オンプレミスの仮想化基盤の移行先としてクラウド・サービスを選択したとしても、単なる『リ

2月28日に石破内閣が、現在開催中の通常国会にいわゆる「AI法案」を提出しました。正式名称を「人工知能関連技術の研究開発及び活用の推進に関する法律案」と言い、2024年4月にまとまった自民党案では「責任あるAI推進基本法案」と呼ばれていた法案です。AIについての法制化の必要性と基本理念がまとめられ、国が「人工知能基本計画」を策定し、内閣府に「人工知能戦略本部」の設置することが明記され、司令塔機能の強化が進められます。一方で、法律による新しい罰則規定などは設けず、既存法を活用していく「ソフトロー」で対応する姿勢も明確化しています。2年越しで準備が進められてきたAI法は、4月以降になると思われる後半国会で、成立に向けての本格的な議論が進むことになります。 AI法案は罰則なしの基本法 AI法案の中身そのものは、基本法としての側面が強いシンプルな内容です。 AIの研究開発・活用の推進についての基本