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記者会見に臨む「日本の真の独立を目指す有識者会議」の矢野義昭・元陸将補（左端）ら＝6日午後、東京都千代田区（奥原慎平撮影） 保守系の学識経験者らでつくる「日本の真の独立を目指す有識者会議」は6日、東京・内幸町の日本記者クラブで記者会見し、連合国総司令部（GHQ）の言論統制などをメディアが見過ごし続けた結果、自らの国をおとしめるような日本人が多数生み出されたとして、「GHQによる国民の洗脳工作に加担させられたことを国民に対して告白・懺悔すること」を求めた。代表してNHKに公開書簡を送り、4月28日までに回答を求めた。 「太平洋戦争史」と「真相はかうだ」同会議は昨春、設立された。東大名誉教授の小堀桂一郎氏が議長、大阪市立大名誉教授の山下英次氏らが副議長を務める。 GHQを巡っては、終戦直後の昭和20年12月8日、新聞各紙に連載記事「太平洋戦争史」（GHQ民間情報教育局提供）を掲載させた。日本の

日本テレビは7日、同日午後7時から放送のバラエティー番組「ザ！世界仰天ニュース」について、MCを務めるタレントの中居正広さん（52）の出演シーンを全面的にカットして放送した。日テレは理由を「総合的な判断」とし、カットについて中居さんに伝えたところ、本人からも「同様の申し出を受けた」と説明した。 中居さんを巡っては昨年12月に「週刊文春」などで、女性との間にトラブルが発生し、中居さんが女性に9千万円の解決金を支払って示談したと報じられた。 中居さんの出演番組は、他局も放送を見合わせている。今月10日に予定していたTBS系「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」、11日のテレビ朝日系「中居正広の土曜日な会」が別番組に差し替えられ、12日のフジテレビ系「だれかtoなかい」は調整中。各局とも「番組編成についてはお答えしていない」などとし、具体的な理由は明らかにしていない。

兵庫県の斎藤元彦知事が再選された昨年11月の知事選を巡り、県内市長会有志の22市長が対立候補だった元同県尼崎市長、稲村和美氏（52）の支持を表明したのは、公選法違反（公務員の地位利用による選挙運動の禁止）に当たるとして、同県川西市の元市議の60代女性が22市長を兵庫県警と神戸地検に告発したことが7日分かった。告発代理人の徳永信一弁護士が神戸市内で会見し明らかにした。同日付で告発状を送付した。 会見で徳永弁護士は「市長会を前に出して行う選挙活動は、市長の地位を利用した特定候補者の支持表明と言わざるを得ない」と指摘。「市長による選挙活動としては一線を越えた」と批判した。 22市長は知事選期間中の昨年11月14日に記者会見を行い、稲村氏の支持を表明。市長会会長の酒井隆明・丹波篠山市長は「混乱を収束し、新たな県政を前に進めるのは稲村和美さんが適任」などと述べた。 この会見を巡っては、同様に稲村氏支

台湾の北部海域で中国人が乗る貨物船が通信用海底ケーブルを損傷した疑いがあり、海巡署（海上保安庁）は6日、捜査を始めたと発表した。現地メディアが報じた。 海巡署は3日、台湾の通信会社・中華電信から米西海岸とを結ぶ海底ケーブルが損傷したと通報を受け、貨物船を確認した。カメルーン船籍だが、船主は香港の会社で取締役は中国本土に在住。船員7人も全員中国人だ。 海巡署は、貨物船が海底ケーブルを意図的に損傷させた疑いがあるとみている。貨物船は韓国の釜山港に向かったため、韓国当局に捜査協力を要請した。 英紙フィナンシャル・タイムズは、この貨物船が北部海域でジグザグに航行する航跡図を掲載した。台湾当局の話として、いかりを引きずっていたとも報じた。 海底ケーブルは、情報通信を支える重要なインフラだ。バルト海では2023年10月、フィンランド―エストニア間の海底ガスパイプラインとケーブルが損傷。昨年11月にはス

トランプ米次期大統領は6日、カナダのトルドー首相の辞意表明を受け、カナダが米国に吸収されれば関税を課されず、ロシアや中国の脅威からも安全になるとして「一緒になれば、何と素晴らしい国家になるだろう！」と交流サイト（SNS）に投稿した。

令和7年は、昭和から平成にかけて広く使われたVHSテープの映像が見られなくなる「2025年問題」が指摘される年だ。VHSの再生用ビデオデッキの生産終了から8年。最後に販売されたテープもやがて耐用年数を迎え、視聴環境が失われる恐れがある。家族の思い出や仕事の記録といった唯一無二の映像をデジタルデータなどへ移行する動きは活況のようだ。 昨年12月下旬のとある平日。VHSテープのダビングサービスなどを手掛けている会社「ダビングコピー革命」（東京都台東区）を訪ねると、同社のスタッフらが全国から送られてきたVHSテープの映像をDVDなどへ移行する作業に追われていた。 依頼品の多くは、個人客が所有するホームビデオ。家族旅行や子供の入学式、スポーツの試合などを記録したものが多いという。ただ、運営責任者の吉岡崇さんは「研究資料やセミナーの様子を残したい、という法人からの依頼も全体の2割ほどある」と話す。

中国で呼吸器感染症の一つ「ヒトメタニューモウイルス」感染症が拡大していると中国メディアが6日までに伝えた。インド政府も6日、感染者確認を公表した。ベトナム当局は中国の状況を注視していると明らかにした。 2001年に発見されたヒトメタニューモウイルスは乳幼児を中心に感染し、肺炎などの急性呼吸器症状や発熱の原因となる。中国メディアによると、同ウイルスはインフルエンザウイルスと感染症状が似ており、見分けるのが困難という。 インド政府は6日、南部カルナタカ州ベンガルールで生後3カ月の女児と8カ月の男児の計2人がヒトメタニューモウイルスに感染していたと明らかにした。保健省が監視を強めている。（共同）

選択的夫婦別姓の導入を目指す立憲民主党の野田佳彦代表に狙いを聞いた。 －－選択的夫婦別姓の意義は 「選べるという点ではないか。同姓で不都合を感じる人がいるならば選択できるようにする、改善するのは合理的な考え方ではないか。それだけのことだ」 －－小中学生約2千人を対象に行った本紙調査で、「別々の名字にしたい」は13・6％だった 「結婚や社会人になって働くことに対するリアリティーがなく、分からないというのが率直なところだろう。大人では7割が賛成となる。大人になると、家族の問題でいろいろな不都合を感じることがあるのかなという受け止めだ」 －－両親が別姓を選択した場合、同じ家族で名字が別になることに「反対」が49・4％、「賛成」が16・4％だった 「賛成が16・4％いるのでしょう？　だから選択的が必要になる。一緒がいいなら一緒を選べばいい。基本的には国ではなく、家族が決めればいい」 －－家族の一体

人気漫画『金色のガッシュ!!』の作者、雷句誠氏がX（旧ツイッター）に掲載した年賀状について、韓国の読者が「背景が旭日旗を連想させる」として修正と謝罪を求める〝声明文〟を出した。これに対し、雷句氏は5日、Xで「謝罪や絵の削除といった要求には応じられません」と拒否する考えを示した。 年賀状は、各電子書店から配信する形で連載中の『金色のガッシュ!!2』をアピールするもので、登場人物の背景に淡い山吹色とクリーム色のストライプ状の模様が描かれている。 韓国の読者が出した日本語の声明文は、「旭日旗は単なる模様ではなく、日本帝国主義と軍国主義を象徴する旗です」として、雷句氏に謝罪と釈明、作品の撤回と修正のほか、「歴史的事実に関する再学習」を求めた。「金色のガッシュ韓国ファン一同」からとしている。 これに対し、雷句氏は、「自分としてはこれは年賀状の縁起物である日の出をイメージしたもので、『旭日旗』というの

多くの研究者が外部資金を獲得して実績づくりを目指す中、大阪大が運用を始めたユニークな制度が若手研究者に好評だ。退職した元教授陣が「コンシェルジュ（総合世話係）」となって外部機関に提出する書類作成などを支援し、若手が研究に割く時間を確保する取り組みという。制度の導入後、外部資金の採択数が2・75倍に増加するなど効果を生んでいる。 阪大大学院工学研究科が令和5年から実施するのが「研究コンシェルジュ」制度。導入の背景には、同科の教授約130人のうち40代がほぼ2割を占めるなど、比較的若手が多いことがある。 若手の教授らは自身の研究を進める傍ら、研究室の運営や学生の指導などを一手に担う。さらに外部機関から研究費を調達するため、慣れない書類作成にも追われ、負担は決して小さくない。 そのため、大学側が目を付けたのが退職した元教授らだ。任期付きの「特任教授」として再雇用し、先輩研究者の立場から外部に提出

都心ではコンビニや飲食店の店員・スタッフ、ビルの清掃員らで外国人を見ない日はない。企業でも外国人スタッフはいまや日常だ。外国人労働者の恩恵を受けていることをわかりつつも、日本が「移民社会」になってしまうことに賛同しない人は多い。政府や経済界は外国人受け入れについて制度を新設したり変えたりしながら門戸を広げているが、国民の合意形成を欠いたまま実質的な移民社会に移行してしまえば、将来に深刻な禍根を残すことになるだろう。（特任編集長　田北真樹子） ◇ 昨年12月、ある菓子メーカーの商品の不買運動を呼びかける動きが交流サイト（SNS）上で起きた。事の発端は、米菓大手、亀田製菓のジュネジャ・レカ会長CEO（最高経営責任者）のAFP通信記事での発言だった。 認識の違いで炎上「ジュネジャ氏は、日本経済が高度成長期の栄光を取り戻すためには、マインドセット（考え方）を変え、より多くの移民（immigrant

戦後のフェミニズムを牽引（けんいん）するフランスで、右派の新潮流が生まれた。左派リベラルが主導してきた女性運動に「ノン」を突き付けている。イスラム移民の流入やLGBT論争で社会が大きく変わる中、「女性の敵は誰なのか」を問い直す動きが出てきた。 「差別はダメと言い、論議をタブー化する」左派を批判2019年に発足した「ネメシス」は、不法移民の流入やイスラム主義に抗議する女性団体。「われわれの文明を守れ」と訴えて各地でデモを展開する。団体名は、ギリシャ神話で「神の怒り」を体現する女神に由来する。 アリス・コルディエ代表（27）は「移民の犯罪が多発し、女性の安全を脅かしている。左派は『差別はダメ』と言い、論議をタブー化するだけだ」と訴える。故郷オルレアンで、不法滞在者に路上でセクハラを受けた経験が活動の原点だという。トランスジェンダー問題でも発言し、子供の性転換には否定的だ。 左派の女性活動家から

選択的夫婦別姓に伴う令和3年12月の内閣府の世論調査では「旧姓使用拡大」が最多の42・2％を占めたが、この結果を大手メディアは積極的に取り上げない。中には「保守派に配慮した」などとして調査そのものを否定的に報じた新聞社もあった。 同じ調査には、別姓夫婦の子供への影響について「あると思う」は69％、「ないと思う」30・3％という結果もあり、「ある」と答えた人の理由（複数回答）は「名字が違うことを指摘されて対人関係で心理的負担が生じる」78・6％、「親との関係で違和感や不安感を覚える」60・1％が多かった。 では、立憲民主党が令和4年に野党と共同で国会提出した選択的夫婦別姓の民法改正案はどのような内容だったのか。子供の姓については「出生の際に父母の協議で定める」としており、一致しない場合は「家庭裁判所は、父又は母の請求によって、協議に代わる審判をすることができる」とした。 この世に生を受けた瞬

北海道の鉄道地図が今春、64年ぶりに変わる。JR北海道が3月のダイヤ改正で廃止する5駅に、日本最東端の鉄道の駅として知られる花咲線の東根室駅（根室市）が入っているからだ。地元自治体が維持管理を続けてきたが、負担増で廃止を受け入れた宗谷線の秘境駅も含まれており、北の大地を走る鉄路の厳しさを浮き彫りにしている。 バス路線整備で廃止へ廃駅となるのは東根室のほか、南幌延（みなみほろのべ）、雄信内（おのっぷない）＝いずれも幌延町＝、抜海（ばっかい）＝稚内市＝、東滝川（滝川市）の5駅。 東根室駅は昭和36年に開業。根室駅の南東に位置しており、同駅に代わって日本最東端の駅となった。無人駅ながら、鉄道ファンの「聖地」として人気があった。今回の廃止で「日本最東端」の称号は64年ぶりに根室駅に戻る。 周辺には住宅地が広がり、直近5年間（令和元～5年）の1日の平均乗車人員は7・8人と、JR北海道が廃止の目安とす

ロシア・モスクワでユーチューブの動画再生を試みると、スマートフォンに「読み込み中」マークが長時間表示された＝2024年12月（小野田雄一撮影） ロシアで昨年12月、米動画投稿サイト「ユーチューブ」の通信速度が極端に低下し、事実上、動画視聴が不可能になった。露政権は「ユーチューブ側の問題だ」と主張しているが、ウクライナ侵略後、露政権は情報統制を極度に厳格化し、国民を国外の情報から切り離そうとしてきた経緯がある。今回のユーチューブの完全遮断も、政権側の「情報鎖国」政策の一環だとみられている。 12歳以上人口の約半数に当たる5500万人が毎日ユーチューブを利用してきたとされるロシアでは昨年夏、パソコンやテレビでのユーチューブの通信速度が極度に低下し、動画の視聴ができなくなった。ただ、その後もスマートフォンでは視聴が可能だった。 しかし、12月19日ごろから、スマホでも数秒間の動画再生に数十秒以上

「嫁を『男の子を産み、農業を支える』存在とみなし、同じ家の人間とは認めない。そんな排他的な印象がある」 韓国・ソウル市内の女性会社員（50）は同国における夫婦別姓制度についてこう語った。いわば夫の一族と結婚相手の女性の間に明確な線を引く意味での「別姓」という印象を抱いている。 韓国は、姓氏制度が広く普及した19世紀末以降、日本統治時代末期の数年を除き現在まで夫婦別姓を維持してきた。その姓氏制度は、東アジアで最も「男性中心的」とされる家族制度に起因するものといえる。 例えば、韓国では長男優先の相続制度が形を変えつつ2005年まで続いた。一部地域では、法事に直接参加できるのは同じ姓を持つ父親や息子に限り、女性は料理などの準備作業にのみ従事させる慣習が今も残る。 子供の姓については、「父親の姓と本貫（本籍地）を引き継ぐ」と民法で規定。例えば、尹錫悦大統領と金建希夫人の間に子供が生まれていれば、自

立民の印象操作に乗せられるな！「選択肢が増える」という物言いに対して、大半の人は「いいじゃない」と反応するだろう。ただ、そこに巧妙なワナが仕掛けられていることもある。 ある結婚情報サイトが、選択的夫婦別姓制度について、そのメリット、デメリットについて解説し、こうまとめている。 「以前よりも、多様性を認め合う社会へと進むなかで、個人の権利や選択肢を尊重する傾向はますます強まっていくと考えられます。夫婦間の姓をどう選ぶかもそのひとつです。夫婦別姓が導入されても、すべての夫婦が別姓になるわけではなく、あくまで選択肢が増えるということ」 メディアに流れているのはこんな物言いばかりだ。こうした情報環境のなかで暮らす人々が、アンケートで「この制度を導入すべきだと思いますか」と問われれば、多くが「導入すべきだ」と答えるに違いない。 法務省のサイトに、令和3年に実施した「家族の法制に関する世論調査」の結果

中国の国家インターネット情報弁公室は3日、国外への個人情報持ち出しの規制を強化する新法案を公表した。中国国内から国外に個人情報を持ち出す場合に必要となる許可を得るための手続きを定める。 中国で顧客データを収集・処理する日系企業も影響を受ける可能性がある。 法案では、個人情報持ち出しには専門認証機関の許可が必要になると明記。交通やエネルギー、金融といった機微な情報を扱う重要インフラ事業者には許可を出さないとする規定などを盛り込んだ。2月3日まで意見公募を行う。（共同）

弁当の製造販売などを手掛け、今年で創業171年目を迎えた老舗「井筒屋」（滋賀県米原市）が、2月末で駅弁事業から撤退すると発表した。滋賀の郷土料理を織り込み、冷めてもおいしいと評判だった人気弁当がなくなることに、ファンからは「残念」「悲しい」など惜しむ声が上がっている。 同社は1日、ホームページ上に「駅弁事業からの撤退のご挨拶」と題した文書をアップ。8代目社長である宮川亜古氏の名で、食の工業品化の加速や店舗を構える米原が交通の要衝ではなくなったことなどを理由に挙げ、「手拵（こしら）えの文化も影を潜めつつある」とし、「時代の変遷に振り回されることなく、とるべき道を選び、駅弁事業からは撤退致します」と結んだ。 江戸時代末期の安政元（1854）年に長浜船着き場（滋賀県長浜市）で、旅籠（はたご）として開業。明治22（1889）年7月の東海道線全通を機に、交通の要衝である米原市に拠点を移し、駅弁事業を

訪朝した日本の朝鮮学校の児童や生徒らと記念撮影に臨む北朝鮮の金正恩朝鮮労働党総書記（中央）＝2日、平壌（朝鮮中央通信＝共同） 北朝鮮メディアは3日、金正恩朝鮮労働党総書記が日本の朝鮮学校から新年の祝賀公演のために訪朝した児童や生徒らを平壌の党中央委員会本部庁舎に招き、2日に記念写真を撮影したと伝えた。金氏は引率の代表者に対し、在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）の事業を続ける担い手の育成を求めた。 昨年8月以降、朝鮮大学校の学生や朝鮮総連の代表団が相次いで訪朝している。在日同胞を重視する金氏の特別な配慮で実現したとされる。 金氏は今月2日、党への貢献者とも記念写真を撮影。サッカーのU―17（17歳以下）女子ワールドカップ（W杯）で昨年優勝した北朝鮮選手らが招かれた。（共同）

徳川家康の幕藩体制づくりを支え、築城の名手としても知られる戦国武将、藤堂高虎（1556～1630年）の肖像画が見つかった。高虎の重臣・伊藤兵庫の子孫が伝えた文書類が、津市の石水（せきすい）博物館に昨年寄託され、そこに肖像画が含まれていた。高虎は存命中に描く「寿像」を3幅残したとされるが、いずれも未発見。1幅は伊藤兵庫に与えられたとされ、今回の肖像画がそれであれば、高虎の面貌を知る最高の資料となる。 苦み走った表情高虎が3幅の寿像を残したことは、藤堂家の歴史をまとめた『宗国史』（1751年）の「遺像記」に記されている。 これによると、高虎は自ら絵師に命じて3幅を描かせ、家康の顧問として重用された僧・天海に讃文（仏教の法会などで詠唱する歌）を依頼し、藤堂藩2代藩主の高次のほか、重臣の井上十右衛門と伊藤兵庫に与えた。 寿像ではない高虎の肖像画はこれまでに10幅の存在が知られ、津市の四天王寺と三重

人生100年時代、大人の学びを実践し、若さ輝く「時分の花」に加え、散ることのない「まことの花」を咲かせる人がいる。今年、デビュー30周年を迎えたロックシンガーの相川七瀬さんと、元宝塚歌劇団トップ娘役の美園さくらさん。ともに芸能の世界で頂点を極めたのちに、大学院に進み、研究者の横顔も持つ2人が、〝学び〟について語り合った。（構成　飯塚友子） 神事継承の力になりたい美園　相川さんは昨年、国学院大学神道文化学部を卒業され、そのまま大学院に進まれたんですよね。 相川七瀬さん（酒井真大撮影）相川　はい。昔から神社やお祭りが好きでしたが、平成23年に、長崎県対馬市で千年以上続く古代赤米（あかごめ）の神事継承が危ういと知って何とか力になりたくて、国学院大で神道やお祭りについて、科目履修生として学び始めたんです。高校を中退してデビューしましたから、大学受験の準備も進め、高校卒業程度認定試験（旧大検）から。