スマートフォンにしても、タブレットにしても、恐ろしいのはなくしてしまうことだ。本体の価格は高くても10万円程度だが、それ以上に中のデータは個人情報の塊であり、これが他人に知られるのはもちろんのこと、リモートから本体の初期化をして個人情報を失うのも最後の手段として致し方ないとはいえ、持ち主にとっては相当の痛手だ。 実は、去る2016年、12月も終わる頃、弊部署の部長がAndroidタブレットを紛失した。 結論からいうと何とかそのタブレットを取り戻すことができたのだが、なかなか大変な道のりだったようなので、その一部始終を紹介しよう。 12月某日夜 タクシーに忘れる ―― 今回は何やら大変だったようで。お疲れさまでした。まず、どういう状況でなくしたんですか？ 部長 その日は飲み会があったんだけれど、帰りにタクシーを使ったんだよね。それで降りる時にタクシーの中に忘れちゃったみたいで。降りてから割と
アシストは2014年2月6日、Windows 8タブレット端末を企業で安全に使うためのセキュリティ対策機能を1パッケージにまとめた「スマートセキュリティSuite」を同日から提供開始すると発表した。SaaSを組み合わせたソフトウエア製品で、社内サーバーを構築することなくタブレットの資産管理や暗号化、Windows 8タブレット特有のリスク対策まで簡単に行える。年間利用料は端末1台あたり9800円（税別）。 オプティムのMDM（Mobile Device Management）製品「Optimal Biz for Mobile」と日立ソリューションズの暗号化ソフト「秘文」シリーズに加えて、アシストが作成した設定ガイド、推奨パラメーター・シート、オリジナル・マニュアルから構成される「実装キット」をセットにした。実装キットに沿って作業すれば、エンドユーザーでも簡単にセキュリティ対策を実施できると
NECとNEC情報システムズは2013年10月1日、カメラとタッチパネルを備えたAndroidタブレットを使って顔認証のシステム構成を簡素化した入退管理システム「顔認証入退管理システム」（写真）を発表、同日出荷した。電気錠制御ユニットなどを含んだシステム一式で納入する。価格（税別）は基本構成で150万円から。開発会社は、NEC情報システムズ。販売目標は、今後3年間で合計300施設。 同システムは、部屋の入り口に設置したカメラで顔を撮影し、本人であると認証された場合に限ってドアを解錠する。このために必要なシステム一式をパッケージ化して納入する。最大の特徴は、顔認証のためのデバイスとして、カメラとタッチパッドを備えたAndroid端末を利用することである。別途ディスプレイやカメラなどを設置する必要がないほか、必要に応じて暗証番号のタッチパネル入力などと組み合わせられる。 電気錠制御ユニットを含
コンシューマー向けのタブレット端末は、もはやニッチな端末とは見なされない。それらの端末は、エンタープライズに押し寄せてITサポート計画とモバイルセキュリティプラクティスを混乱させている。米調査会社Strategy Analyticsによれば、2010年第4四半期には1000万台のタブレット端末が出荷され、首位のAppleのiPadをAndroid搭載タブレットが追い上げている。 タブレット端末の次の波 現在最もホットなタブレット端末はスレート式のタッチスクリーンマルチメディア端末で、大部分はモバイルOSを搭載している。2010年の第一波ではAppleのiOSを搭載した「iPad」が発売され、次いでAndroid搭載の「Samsung Galaxy Tab」と「Dell Streak」が登場した。 この春にはiPadの新モデルに対抗して、Research In Motion（RIM）の「Bl
タブレット端末がビジネスユーザーの間に驚異的なペースで普及している。IT部門にとっては予想外の事態となり、タブレット端末のセキュリティとサポートをどうすべきか頭を悩ませているところもある。タブレット端末はスマートフォンと同じモバイルOSを搭載しており、ある程度は同様に扱える。しかし単なる大型のスマートフォンではない。使い方には異なる傾向があり、タブレット特有の課題がある。本稿では、前後編にわたりIT環境へのタブレット端末流入と関連するモバイルセキュリティリスクについて解説。タブレット端末特有のリスクを回避する方法を取り上げる。 関連記事 タブレット端末が企業にもたらす課題とチャンス（前編） セキュリティ、互換性、コンテンツ――企業向けタブレット、勝者の条件 企業が注視するタブレット、ソーシャルメディアの潜在力 スマートフォンのモバイルセキュリティプラクティス活用 セキュリティ対策として会社
前編「タブレット特有のリスクを回避する7つのベストプラクティス」に続き、タブレット端末流入と関連するセキュリティリスクと、その対処方法を解説する。 タブレット端末には、ポリシーのカスタマイズやプラクティスの調整を必要とする新しい側面が幾つかある。この違いは微妙なこともある。以下に幾つか例を挙げる。 関連記事 タブレット端末が企業にもたらす課題とチャンス（前編） セキュリティ、互換性、コンテンツ――企業向けタブレット、勝者の条件 企業が注視するタブレット、ソーシャルメディアの潜在力 無線LANオンリー端末の存在 携帯通話とSMSメールに対応しているスマートフォンと違い、新しいタブレット端末の多くは無線LANオンリーのモデルが出回っている。もし自社のスマートフォンの登録や遠隔操作でのロック／消去、ウイルス対策ソフトのアップデートといったプラクティスにSMSを使っているとすれば、同じモバイルOS
新しいタブレット端末が毎週のように登場し、企業での導入が進むにつれて、タブレットのセキュリティがIT管理部門の重大な課題になりつつある。年間収益数百万ドルを誇るITソリューションサービスのグローバルプロバイダーである英Dimension Dataで主席セキュリティコンサルタントを務めるニック・アルバニティス氏は、タブレットのセキュリティを考えた盤石なモバイルポリシーの策定と危険なモバイルアプリケーションの監視を、セキュリティ戦略の大切な柱として打ち出す必要があると指摘する。 米TechTargetでは、タブレットおよびモバイル化がもたらす一般的なリスクと、モバイル化による生産性の向上を図りながら、セキュリティを最大限確保するために企業が講じられる対策について、アルバニティス氏に話を聞いた。その内容を前後編に分けて公開する。 関連記事 【記事インデックス】企業のスマートフォン／タブレット活用
米Hewlett-Packard（HP）とそのパートナーは、HPのTouchPadはiTunesの「支配」にうんざりしているiPadビジネスユーザーを獲得できると話す。 AppleのiPadを愛する多くのビジネスユーザーのために、会社のIT部門はこのコンシューマー端末の受け入れを余議なくされた。しかし、そのようなユーザーでさえも、iPadがiTunesに依存する構造は欠点だと考えている。 iTunesはiPadアプリケーションの唯一の配布経路（であると同時にボトルネック）だ。iPadで動作するアプリケーションは、iTunesからダウンロードし、Apple独自の白いケーブルを使ってiPadに転送する必要がある。 関連記事 iPadの無料ビジネスアプリ ベスト10 CIOたちを悩ますiPad HPは現在、webOSベースのモバイルプラクティスの開発をパートナーに働き掛けている。それは、パートナ
オフィス家具の販売やシステムインテグレーションを手掛ける内田洋行は、社内業務改善の効果を期待して数十台のiPadを採用した。導入にあたり、セキュリティなどシステム運用面への配慮が不可欠だったという。 iPadでオフィスのペーパーレス化の実現を IT機器の技術革新に伴い、オフィス環境も進化を遂げる一方である。そうした潮流の中、オフィスの空間デザインやオフィス家具の製造販売、システムインテグレーションなどを手掛ける内田洋行は2010年7月、オフィス事業部と情報システム事業部を統合し、新たにオフィスエンジニアリング事業部を発足させた。これも一重に、オフィスにおけるIT機器の活用を推し進め、新たなワークスタイルを顧客に提案するノウハウを蓄積するためである。 その取り組みの一環として、同社は翌月8月、33台のiPadを社内導入した。内田洋行の情報エンジニアリング事業本部 オフィスエンジニアリング事業
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